Kazuki Goshima / 🔥☕️🍛🥧🍪🥯🍫🍰 / おいしさの次へ☕ @KazukiGoshima 日本で2社位しか印刷できない最高峰の技術が詰め込まれています。デザイナーさんで印刷伴う方は必見です。これフレキソ印刷ですよ。デザイナーの知見と技術者両方擦り合わせないと作れないレベルです。 pic.twitter.com/lBhoBVt4M7
ENEOSは大気中の二酸化炭素(CO2)を回収する技術の実証試験を始めた。再生可能エネルギー由来の水素とCO2を使って製造する「合成燃料」の実用化に向けて、安価で大量の原料CO2を調達するのが目的。今後1年程度をかけて、合成燃料の原料として使える品質・コストかどうかを検証する。(根本英幸) 合成燃料は水素とCO2、それに触媒を用いた合成反応により粗油を精製し、そこから石油化学製品の原料となるナフサやガソリン、ジェット燃料、軽油などに変換する。既存の自動車や航空機、さらにはインフラ設備をそのまま活用でき、低コストに脱炭素化できる点が強みだ。液体燃料であるため、長期備蓄や輸送が簡単というメリットもある。 今回の実証は、CO2調達の有効性を検証するのが目的。脱炭素社会に向けたCO2の削減は最重要課題で、当面は工場など産業排ガスからの回収で賄える。ただ、将来的にCO2を原料とする合成燃料や合成メタ
22.12.28(水) “安い水素”が世界を変える!低コスト製造技術がイスラエルで登場 国際経済 企業・産業 燃やしても二酸化炭素が発生しないクリーンなエネルギーとして注目される「水素」。生産にかかるコストの高さが課題となる中、イスラエルの企業が革新的な技術の開発を進めています。最大で10分の1のコストダウンが実現可能だというこの技術で「水素社会」の実現が近づくか、注目です。 ※過去の放送のセレクションをお届けします。 COP27 水素の可能性に注目 エジプトで開かれている気候変動対策の国連の会議「COP27」で、水素が注目されています。水素を低コストで製造する技術を開発するイスラエルの企業「H2Pro」のブースには、多くの人が訪れていました。 来場者の一人は「水素の可能性を考えた場合、驚くべき重要な技術だ」と期待を寄せていました。 「電気分解」に革新的技術イスラエル北部カイサリアにあるこ
「EVのバッテリーって、環境に優しくない面もあるんですよ」 「環境に優しい」という触れ込みで今、話題のEV=電気自動車。その心臓部である「バッテリー」も当然エコだと思っていた私(記者)はこの言葉を聞いて、驚きました。EVのバッテリーについて取材を進めてみると、奥が深い実情や意外な可能性があることがわかってきました。 (大津放送局記者 光成壮) こちらがEVのバッテリーです。 車を長距離走らせるため、家電用品に使われるものより容量は大きいのが特徴です。 加えて、充電と放電を繰り返しても、長期間使い続けられるような仕組みになっています。 原料は、リチウムやコバルトなどレアメタルです。 レアメタルは、スマートフォンや半導体などにも使われ、今、急速に需要が伸びています。 ただ、レアメタルの産出国は南米やアジア、アフリカなどの一部の国に偏っています。 その名のとおり希少性が高く、争奪戦の様相を呈して
来るべき排ガス規制により、50ccバイクが生産困難に――危機感を抱えるバイクの業界団体が、その解決策として「排気量と定格出力」による車両区分の見直しを提案しています。これにより、125ccバイクを50ccとして供給できる可能性があります。 2025年の排ガス規制強化で、50ccバイクの新車供給が止まる可能性が… 日本自動車工業会二輪車委員会(JAMA)と全国オートバイ協同組合連合会(AJ)は2022年11月9日、バイク車両区分を現行の「排気量と定格出力」から「最高出力」に改めることを、自民党オートバイ議員連盟に要望しました。まずは排気量50ccクラスで、2023年末をめどに具体化を目指します。 拡大画像 ホンダ「ダックス125」。かつて人気の小型レジャーバイクが、125ccで復活するケースが相次いでいる(画像:ホンダ)。 背景には、国内排出ガス4次規制が2025年に50ccクラスへ適用され
岡山県倉敷市の自動車工場。 ここではふだん日産自動車と三菱自動車工業が共同開発した軽自動車をつくっています。 そんな工場の敷地内でことし5月、新車の発表会が開かれました。 お目見えしたのは、軽自動車とほぼ同じ大きさの「EV」です。 通常、メーカーは新車発表の場で“これまでにない特徴”をアピールします。 デザインだったり内装だったり、はたまた自動運転の機能だったり。 では今回、日産と三菱は何をアピールしたのか…。 軽サイズですから車体のコンパクトさはもちろんなんですが、会場を驚かせたのは、なんと言ってもその「価格」です。 EVはバッテリーのコストがかかるためガソリンエンジンの車と比べると同じグレードだと割高になり、400万円から600万円ほどの価格が主流です。 しかし、今回の軽サイズのEV。 国の補助金を使った場合、標準的なグレードではおよそ180万円。
近年ではスマートフォンやタブレットを含む多くの製品がバッテリーで駆動しており、バッテリーの寿命や交換可能性がユーザーの利便性や環境保護にとって非常に重要となっています。EUの立法組織である欧州議会は2022年3月10日、「バッテリーのある製品においてバッテリーの取り外しや交換を可能にすること」を義務づける規則を採択しました。 EU-Parlament stimmt für lange Lebensdauer von Batterien für Mensch, Umwelt und Klima | Greens/EFA https://www.greens-efa.eu/en/article/press/eu-parlament-stimmt-f%C3%BCr-lange-lebensdauer-von-batterien-f%C3%BCr-mensch-umwelt-und-klima E
米Intelは2月11日(現地時間)、マイニング効率が従来のGPUの1000倍上という“ブロックチェーンアクセラレータ”を年内に出荷すると発表した。そのための新たなグループ「Custom Compute Group」の立ち上げも発表した。 このブロックチェーンアクセラレータは、「ハッシュ関数SHA-256ベースのマイニング用の主流のGPUよりもワット当たり1000倍以上優れたパフォーマンスを持つ」とIntelは説明する。 ジャック・ドーシーCEO率いる米決済企業Block(旧Square)と英暗号資産マイニング企業Argo Blockchainがこのシステムを採用する最初の企業になる見込み。 ドーシー氏は1月、Blockでオープンなビットコインマイニングシステムの構築に取り組んでいると発表しており、このシステムにIntelのハードウェアを採用するようだ。 Intelは、この取り組みでは持続
文:立山 晃/フォトンクリエイト 石油は、太古の生物が合成した有機物が、高温・高圧の地下で長い時間をかけて化学的に変化してつくられたと考えられています。 ところが2021年7月、JAMSTEC地球環境部門の原田尚美部門長たちは、北極海で採取した植物プランクトンが、石油と同じ成分をつくり出していることを公表しました。 その特殊能力を利用して高品質のバイオ燃料やバイオプラスチックをつくることができれば、地球温暖化や資源問題の解決に貢献できます。 原田部門長に、今回の発見について聞きました。 どんな生物が石油と同じ成分をつくるの? ──石油と同じ成分をつくっていたのは、どのような生物ですか。 私たちが2013年、北極海のチュクチ海で採取したディクラテリア・ルトゥンダ(Dicrateria rotunda)という植物プランクトンです。ハプト藻の仲間で、動き回るためのべん毛を持っています。 ディクラ
地球温暖化の原因となっている二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスの排出量をどれだけ減らせるか。欧州ではCO2削減の観点から航空機や自動車から鉄道へのシフトを進める動きが盛んだが、新たなテクノロジーに活路を見いだそうとする動きもある。その一つが「ハイパーループ」だ。 ハイパーループとは、チューブ内をポッドやカプセルなどと呼ばれる車両が空中浮遊して高速移動する新しい輸送システム。チューブ内を減圧して真空にすることで摩擦抵抗や空気抵抗が抑えられ、時速1000kmを超える移動が可能になるという。音速旅客機並みの速さで移動できるだけでなく、車両自体はCO2を排出しないため、環境にも優しいとされる。 長さ10m程度で数人乗りの小型ポッドから新幹線車両と同じ長さ25mで50人程度が乗車できる大型のポッドまで、さまざまなタイプのポッドが開発中。これらのポッドは列車のように何両も連結して走ったり、スキー場の
無理。もうEVには非EV車は勝てない。内燃技術をベースにしたテクノロジーは、純粋にコスト面でEVに太刀打ちできなくなる。ICE(内燃)車もダメ。ハイブリッドもダメ。水素エンジンもダメ。内燃じゃないけどFCVもダメ。 なぜかといえば、EVは、今までのクルマよりずっとシンプルに作れるから。 まず圧倒的に部品点数が少ない。自工会予測では3万点から2万点に減る。内燃車はエンジンだけで7000点ぐらい構成部品があるけど、EVだとeアクスルというモジュールに、エンジンに相当する駆動用モーター・インバーターと、変速系に相当する減速機・デフ・ギアボックス類と、電装系に相当する回路類が全部入ってパッケージ化され、これをティア1のサプライヤーが1社で供給する。極端な話、あとは駆動系・操作系・バッテリー・充放電制御機構があれば、EVは走ってしまう。それぐらいシンプル。自工会が「EV化で雇用の大多数が失われる」と
人工光合成の効率を世界最高水準まで高めることに成功した、豊田中央研究所の「人工光合成セル」=21日午後、愛知県長久手市 トヨタ自動車グループの豊田中央研究所(愛知県長久手市)は21日、太陽光を使って水と二酸化炭素(CO2)から有機物のギ酸を生成する「人工光合成」の効率を世界最高水準まで高めることに成功したと発表した。過程でCO2を材料とするため脱炭素化につながるほか、生成したギ酸から水素を取り出し燃料電池の燃料に使うこともできる。早期実用化を目指す。 豊田中央研究所は2011年に、水とCO2のみを原料とした人工光合成に世界で初成功。当初は太陽光エネルギーを有機物に変換できる割合が0.04%だったが、改良を重ね7.2%まで向上させた。植物の光合成の効率を上回るという。
原子力の民間開発は応用科学の勝利だった 20世紀に現れた革新的なエネルギー源はただひとつ、「原子力」だ(風力と太陽光もはるかに改良され、将来的に有望だが、まだ世界的なエネルギー源としての割合は2%に満たない)。 エネルギー密度の点からすると、原子力に並ぶものはない。スーツケースサイズの物体が、適切に配管されれば、ひとつの町や空母にほぼ永久に電力を供給できる。 原子力の民間開発は応用科学の勝利だった。その道は核分裂とその連鎖反応の発見から始まり、マンハッタン計画によって理論から爆弾になり、制御された核分裂反応とそれを水の沸騰に応用する段階的な工学設計へとつながった。 1933年に早くもレオ・シラードが連鎖反応の将来性に気づいたこと、レズリー・グローヴズ中将が1940代にマンハッタン計画の指揮をとったこと、あるいはハイマン・リッコーヴァー海軍大将が1950年代に最初の原子炉を開発し、それを潜水
12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらない」と懸念を示し注目を集めた。電気自動車(EV)へのシフトは本当に現実的なのか? 戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作『マツダがBMWを超える日』(講談社+α新書)などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘
菅義偉首相が打ち出した2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標に向け、産業界の「重鎮」が苦言を呈した。 日本自動車工業会(自工会)の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は17日、オンラインで取材に応じ、政府が30年代に新車のガソリン車販売をなくすことを検討していることについて「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」と懸念を示した。日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらないとの認識を強調し、電気自動車(EV)への急激な移行に反対する意向を示した。 原発比率が高く、火力発電が日本と比べて少ないフランスを例に挙げ、「国のエネルギー政策の大変革なしに達成は難しい」「このままでは日本で車をつくれなくなる」などと発言。EVが製造や発電段階でCO2を多く排出することに触れ、「(そのことを)理解した上で、政治家の方はガソリン車なしと言
米マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者(CEO)は16日、1975年の創業以来排出してきた二酸化炭素(CO2)について、2050年までに「すべて」回収すると述べた。 マイクロソフトは、この目標を達成するために、まずは2030年までに「カーボンネガティブ(排出するよりも多くのCO2を除去する)」を実現するとしている。
トヨタ自動車が数年前から、独フォルクスワーゲン(VW)のディーゼル車の排ガス性能に疑問を持ち、欧州の規制当局に取り締まりを要請していたことが「日経エコロジー」の取材で明らかになった。 背景にはディーゼル車の開発において、VWと同じような燃費や走行性能を求めると、排ガス性能が発揮できなかったことがある。競合他社のデータと比べてもVWが不正ソフトを使っていなければ説明できないデータだったという。 しかし、規制当局は動かなかった。実際、2013年の欧州委員会共同研究センターの調査で、不正ソフトを見つけていたと欧米メディアが報じている。EUではこうしたソフトは以前から違法としていたが、「規制当局は問題を追及しなかった」(英紙フィナンシャル・タイムズ)という。 不正が明るみになったのは、欧州ではなく米国だった。環境NPO(非営利法人)のICCT(International Council on Cl
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