宗教経済学の可能性など。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
テロの経済学 作者: アラン・B・クルーガー,藪下史郎出版社/メーカー: 東洋経済新報社発売日: 2008/08/01メディア: 単行本購入: 4人 クリック: 68回この商品を含むブログ (18件) を見る えらい経済学者に質問。信仰に篤い人の経済モデルってだれかやってないんですか？ 信仰とか自爆ジハーディストとかの行動は不合理と想われがちだし、それを合理的なものとするためには結構面倒なモデルが必要だけれど、もっと単純な効用最大化モデルが組めるはずじゃないかと。 つまり、いちばん単純な現世 (earth) の効用をたとえばUe として、来世 (heaven/hell) の効用をUhとすれば、Ue+Uh を最大化するようにして、なんだっけ、世代重複モデルだっけ、それを組めば、来世での効用を増やすために現世で頑張るとか、そういうのをモデル化できるんじゃないかと〜 その際にどういう割引率を使う
日本の神さま仏さまは「会社」にいる：日経ビジネスオンライン
上田：そもそも伝統的宗教に力がすでになかった、というのが大きいですね。伝統的な仏教界には、檀家制度があります。檀家さんが豊かになれば、お寺の実入りが増えます。戦後30年間、日本の高度成長期に檀家は破竹の勢いで増え、しかも豊かになりました。そのお布施がお寺に回ってくるわけですから、寺も豊かになります。屋根を葺き替える際には普段のお布施のほかに寄付もしましょう、という具合に。 池上：戦後の高度成長期は、お寺をも豊かにしたのですね。 上田：檀家、つまり社会の側にしてみても、生老病死の苦しみはありましたが、でも、そうはいっても豊かになって儲かればいいじゃんという楽観的な雰囲気がありました。そんな明るい高度成長期には、「生きることは一切苦であって、その苦を引き受けながら五乗の世を生きるのだ」という本来の仏教の教えは、とても暗くて教えられないし、流行らないわけです。 だから法事の時も、お布施は十分払う
「脱中国の先がブルネイでした」：日経ビジネスオンライン
上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る
ムスリム専用SNSがフェイスブックを追撃？：日経ビジネスオンライン
豚は食べてはいけない。アルコールを飲むのもいけない。利子を取るのも、偶像崇拝もダメ－－イスラム教について学ぶと、その「制約」の多さに驚かされる。宗教的戒律というものになじみの薄い日本人には特に奇異なものに感じられるかもしれない。 だが、どんな文化にも忌避するものや禁忌とするものはあるものだ。例えば、鯨を食べるか食べないか。犬を食べるか食べないか。その理由を突き詰めれば「昔からそうだから」「そういう文化だから」という答えしかないはずだ。 その「文化」というものが、イスラム圏においてはイスラム教と混然となっている。イスラム教は、私たちが思うような冠婚葬祭や祈祷を司る「狭義の宗教」ではなく、それは法であり、文化であり、生活習慣そのものでもある。イスラム教に対する偏見や先入観の大半は、私たちが「宗教」と聞いて思い浮かべるものとイスラム教との間にあるズレから生まれたものなのかもしれない。 であるなら
「デモ隊は民主主義を逸脱した。政教分離を疎かにすることなどあり得ない」：日経ビジネスオンライン
池田 信太朗 日経ビジネスオンライン編集長 2000年に日経BP入社。2006年から『日経ビジネス』記者として、主に流通業界の取材に当たる。2012年『日経ビジネスDigital』のサービスを立ち上げて初代編集長、2012年9月から香港支局特派員、2015年1月から現職 この著者の記事を見る
エジプトのコプト教徒差別: 極東ブログ
8日付けの前回のエントリではあまり明確には書かなかったが、エジプトでは社会緊張の高まりから突発事件が懸念されていた。翌日9日夜から10日未明カイロで、コプト教徒のデモと軍およびイスラム教徒との衝突し、25人が死亡、320人以上が負傷した。 エジプト国営テレビによれば、コプト教徒が南部アスワン(Aswan)の教会襲撃に抗議するデモを行っていた際、デモ隊による発砲で兵士3人が死亡し、これが大規模な衝突に発展したとのことだが、コプト教徒側では軍からの攻撃だと主張している（参照）。 真相は公正に解明されなくてはならないが、今回の事態が惨事となったのは軍側の暴走が大きな要因であることは確かだ。クーデター政府としての軍部が国家という暴力装置として、諸暴力を収納する機能を果たしたわけではなかった。 エジプトの軍部クーデター政府は、クーデターを偽装したい意図もあって、暴力装置としての治安機能を抑制する傾向
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