ナイン・インチ・ネイルズ、ボウイの新作発売を祝して“Hurt”での共演映像をアップ－rockinon.com｜https://rockinon.com/news/detail/79504
本日3月13日に10年ぶりとなるデヴィッド・ボウイの新作『ザ・ネクスト・デイ』がリリースされたが、その発売を祝してナイン・インチ・ネイルズが自身のフェイスブックに共演映像をアップしている。 以下で観ることができる。 この映像は1997年にリリースされたナイン・インチ・ネイルズの映像作品『closure』収録のもので、ボウイとの共演映像は1995年に行われた「Self Destruct Tour」からのものになる。 『ザ・ネクスト・デイ』の詳細は以下の通り。 デヴィッド・ボウイ 『ザ・ネクスト・デイ』 完全生産限定盤「デラックス・エディション」：SICP 30127 ￥2800 通常盤「スタンダード・エディション」：SICP3788 ￥2520 3月13日発売予定 Standard 1.The Next Day ザ・ネクスト・デイ 2.Dirty Boysダーティ・ボーイズ 3.The St
人格否定の使いかた - レジデント初期研修用資料
今日アルバイトの面接に行ってきた という記事の感想。 リンク先冒頭、アルバイトの面接に出向いた作者の人は、面接担当の人から 「なんでもっと頑張らないんだ！？こんな貴重な体験をしてきたのに、もっと能動的に動かないともったいないぞ！」と叱られ、否定され、その割に不思議と、否定を行った面接担当者に親近感を覚えたんだという。 否定の入り口は「取り返しのつかない過去」 面接担当者は冒頭で、まずは作者の話に耳を傾ける。話を十分に聴いてから、「こんなに貴重な経験を積んできたのにそれを生かせないあなたはだめな人間だ」と否定を行使する。 否定というのは強い感情だけれど、初対面の誰かから「お前はだめなやつだ。クズだ」なんて面罵されたところで腹が立つだけで、その人を信頼しようとか、その人の言うことに耳を貸そうという気分にはならない。 否定の感情をぶつけるためには根拠が必要で、根拠は相手の過去にある。否定の対象と
国民総背番号制の国、韓国から見た日本のマイナンバー制度：日経ビジネスオンライン
3月の初め、ポータルサイトの検索キーワード・ランキング1位に「日本マイナンバー」が登場した。韓国の新聞やテレビが「日本が韓国の住民登録番号のような番号制度を導入しようとしている」と報道したことから、「日本のマイナンバー制度とは何か」と検索する人が急増した。 韓国人が日本のマイナンバー制度に関心を持つのは、韓国では今「住民登録番号制度」を再検討すべきだという議論が熱くなっているからだ。日本のマイナンバーに関する記事のコメント欄には、様々な意見が並んだ。 「社会保障や行政サービスを効率よく提供するためには、番号で個人を識別する必要がある。行政機関だけが使う番号であれば問題ない」 「韓国も日本のように、社会保障にだけ個人の識別番号を使うべきだ」 「国民総背番号制度だなんて、地獄へようこそ！」 「これで日本人も中国ハッカーに狙われる」 「個人の番号があれば徴兵もしやすくなる。日本には、軍事的目的が
ヤフーの在宅勤務禁止巡る論争：日経ビジネスオンライン
米ヤフーの再建に取り組む新CEOが、在宅勤務を禁止する通達を出した。スピードと、社員が顔を合わせることで生まれる効果を期待しての決定だ。在宅勤務は怠けを助長するのか、効率的なのか、論争が盛り上がっている。 「欲しいものをすべて手に入れることは不可能だが、本当に欲しいものならば手に入れられるだろう」――。 昨年7月、米ヤフーの新CEO（最高経営責任者）に就任したマリッサ・メイヤー氏は、ヤフーの取締役も務めるメイナード・ウェッブ氏がこのほど出版した『Rebooting Work』＊1という本の推薦文にこう書いた。 ＊1＝米イーベイの元COO（最高執行責任者）で、現在、ヤフー取締役を務めるメイナード・ウェッブ氏の著書。会社でうまくいっていない時に、いかに自分にとって仕事を面白く、やりがいがあるように変えるか、人生で生きがいを見つけていくかを説いた本で、タイトルは「仕事を再起動する」という意味 だ
全人代後が要注意？中国の尖閣上陸：日経ビジネスオンライン
3月の後半、全人代（全国人民代表大会＝国会風の政治イベント）が終わった後を警戒しとけよ、と各方面の方々から、釘を刺されたので、全人代閉幕ごろに中国入りすることにした。 何を警戒するかというと、中国の尖閣諸島上陸計画である。そんなまさか、と私も思うのだが、全人代と並行して開催されている全国政治協商会議（全人代の諮問機関、全国政協、全人代が衆議院なら全国政協は参議院のようなもの）で、全国政協委員でもある国家測絵局（測量局）副局長・李朋徳氏が8日、「目下釣魚島（尖閣諸島の中国の呼び名）の測量は正確にされていない。今後、適当な時期に測量局員を派遣して実際に測量する」と発言している。 しかもフェニックステレビの報道によれば、国家海洋局、解放軍海軍もこの測量に同行するとか。適当な時期っていつだろう。ずっと未来のことかもしれないし、口で言っているだけかもしれない。だが3月下旬アクション、という噂が浮かん
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