「AI（人工知能）がバグった」。記者の経験不足かもしれないが、この表現は初めて聞いた。しかも、発言の主は中学生。ChatGPTを活用した自作アプリのデモ中、自分の意図とは違う「回答」が出たことについてアプリを開発した中学生がこうとっさに口にしたのだ。 ベネッセコーポレーションは2023年3月18日、ChatGPTを活用したAIアプリ開発イベントを開催した。同社が展開する「チャレンジスクール」オンラインプログラミング講座を約半年間受講した4人の中学生が参加し、ChatGPTを活用するアプリを開発。その成果を中学生がイベントの最後に発表した。冒頭の発言はこの発表時のものだ。ChatGPTの開発元である米OpenAI（オープンAI）はChatGPTの利用に当たって13～18歳の利用は保護者の同意が必要と3月に規約を改訂しており、参加した中学生はいずれも13歳以上、保護者同席のもとで開かれた。

ある会合で話をしてほしいと言われた。会合の趣旨を聞くと「日本がなぜITの利用で劣後してしまったのかを考えること」と説明してくれた。演題を考えているうちに「ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国」という一言が浮かんだ。 この言葉は10年近く前、2013年12月に出版した拙著の書名である。元々は日経ビジネスオンライン向けに書いたコラムに付けた題名であり、そのコラムを同書の巻頭に再録した。 「日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い」「日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している」、これがコラムの内容であった。ここでいうソフトはコンピューター上で動かすプログラムのことである。 これ自体はソフトの内製化と言われる問題だ。実は同書の主題は

これまでの人生において常に「英語を勉強しておけばよかった」と思って過ごしてきた。共感していただける読者の方も多いのではないだろうか。 私が「英語ができれば」と強く思ったのは社会人になって、米国出張に行ったときだ。日本から24時間程度かかる米フロリダ州のオーランドの空港で飛行機の時間が早まっているというアナウンスを理解できず、飛行機に乗り損ねた。「なんで私は英語を勉強しなかったのだろうか」と痛烈に反省したことを覚えている。 このように英語にコンプレックスを持つ私が、家族の仕事の都合で2021年の夏から約1年間、小学生の子ども2人を連れて米ニューヨーク（NY）州に住む経験をした。子どもは2人とも英語をほとんど知らない状態。日本の小学校の授業で週に1～2回習っていた程度だ。にもかかわらず居住地の都合で、現地の子どもと一緒に公立小学校へ通うことになった。 渡米する前、私は「子どもの小学校の勉強を支

LINE、Twitter、Instagramなど、今の若者は様々なSNS（交流サイト）によって複合的につながっている。自宅や学校などのリアル空間だけでなく、インターネットも一つの居場所となっている。 特にコロナ禍では、対面しづらい状況を補完するサービスに人気が高まっている。パラレル（東京・港、旧React）が提供するスマートフォンアプリ「パラレル」は、友達とグループ通話したり、オンラインゲームを楽しんだりできる通話SNSだ。パラレル上で見知らぬ人と出会うのではなく、知り合い同士での利用を想定している。 LINEのグループ通話に近いが、プッシュ型で会話への参加を促すわけではない。ユーザーが通話ルームを開いて待っていると、友達登録している知り合いのユーザーに通知が届いて集まってくる。そんな「ゆるいたまり場」として使うケースが多いようだ。もともとゲーマー同士のコミュニケーションを想定していたが、

新技術が次々と登場するIT業界。ソフトウエア開発者として10年後も活躍するためには、必要なノウハウやスキルをどのように見極め、身につければよいのか。長きにわたって活躍しているIT技術者に自らの経験を明かしてもらった。 今回は、IT業界で30年以上の経験を持ち、ウルシステムズのソフトウエア開発者兼マネジャーとして活躍してきた平澤章氏に聞いた。平澤氏は長く読み継がれている『オブジェクト指向でなぜつくるのか』（日経BP）の著者でもある。 （聞き手は田島 篤＝日経BP コンシューマーメディアユニット） IT業界では、新しい技術が頻繁に登場します。当然ながら、長く活用されるものもあれば、消えていってしまうものもあります。それらの見極め方はあるのでしょうか。 一般論として偉そうなことは言えませんが、1つの例でお話しします。オブジェクト指向は、ソフトウエア開発手法として定着し、長く活用される技術になりま

「クラウドはITのデリバリー革命である。クラウドでデータセンターが産業化・工業化すると『ソリューション提供』や『システム構築』は死語になる。顧客が最終的にほしいものがクラウドからデリバリーされるからだ」 これは日本IBMの技術理事であった故中島丈夫氏の予想である。発言の時期は2008年。『クラウドが5年後にIT市場の4割に』という記事（日経ソリューションビジネス2008年12月15日号）で紹介した。 ソリューションや構築は死語にならず それから12年、ソリューション提供やシステム構築は日本で死語にならず、逆にそれらの部品のようにクラウドは扱われている。ガートナージャパンの亦賀忠明ディスティングイッシュト・バイスプレジデントは指摘する。 「クラウドは従来の手組みによるシステム構築や運用を根本から変える可能性を持つ。ところがパブリッククラウドを採用したシステムの準備をSI（システムインテグレー

スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第23回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。今回は夏の特別企画として枠を2倍に拡大して、識者8人に暴論、奇論を織り交ぜ熱い弁舌を振るってもらう。 お題は「デジタル革命の時代に『サラリーマン』じゃ生き残れない」。識者の4番手は、調査・コンサルティング会社のアナリスト甲元宏明氏だ。「人は企業が定義したスキルマップを埋めるために生まれてきたのではない」と主張する甲元氏は、1人の力が大企業に勝る時代が到来した今だからこそ、個々人が自らのビジネス人生を自分の手で設計せよと説く。（編集部）

インターネットの向こうに浮かんでいたクラウドが、最近は「エッジ（端）」と呼ばれ始めているのをご存じだろうか。ユーザーはまずクラウドにアクセスし、そこからオンプレミスのデータセンターやインターネット上の各種サービスを利用する。そんな企業システムの利用形態が急速に普及しているためだ。クラウドがネットワークを飲み込んだ、と言い換えることもできる。 新しいシステム利用形態の分かりやすい例が、米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）が提供するAWS VPNだ。VPN（仮想私設網）装置のクラウドサービスである。ユーザー企業はあらかじめ、オンプレミス環境とAWS上の仮想ネットワークVPC（Virtual Private Cloud）とを専用線やIP-VPNによって接続しておく。そして社外で働くエンドユーザーにはAWS上のVPN装置にアクセスさせ、AWS経由で社内システムを利用させる。AWSのクラウド上にあ

「20年後には、今のインターネットを語っているのと同じように、ビットコインのことを語っているだろうね」――。 これは2014年に米紙ワシントン・ポストのインタビューで、マーク・アンドリーセン氏が語った言葉だ。アンドリーセン氏は、インターネット初期に「Mosaic（モザイク）」というブラウザーを世に出し、その後米ネットスケープコミュニケーションズ（Netscape Communications）を立ち上げた人物だ。現在同氏は、米アンドリーセンホロウィッツという、シリコンバレーを中心としたベンチャーキャピタル（VC）を率いる投資家である。 アンドリーセン氏はまた、同じ年の米紙ニューヨーク・タイムズへの寄稿「なぜビットコインが重要なのか（Why bitcoin matters）」の中で、「1975年のパーソナルコンピューター、1993年のインターネット、そして2014年のビットコインだ」と述べ、

米国のITベンダーで、顧客サポートこそが最強の営業活動なのだという認識が広がっている。クラウドの普及によってITベンダーのビジネスが従来の「売り切り型」から「サブスクリプション（購読）型」へと変化したことが背景にある。それに伴いサポート部門の名称も変わり始めた。 「当社ではカスタマーサポート部門を『カスタマーラブ部門（Department of Customer Love）』に名称変更した。カスタマーラブ部門こそが、当社のビジネスを成長させるうえで最も重要な部門だ」。そう語るのは新興のBI（Business Intelligence）ツールベンダー、米LookerのFrank Bien CEO（最高経営責任者）だ（写真1）。 同社のBIツール「Looker」は、配車サービスの米Lyftや決済サービスの米Squareなど、シリコンバレーの注目スタートアップがこぞって利用していることで知られる

若宮さんは、2017年6月に開催された開発者向けカンファレンス「WWDC 2017」にも参加。米アップルのティム・クックCEO（Chief Executive Officer）に最年長参加者として紹介された。最近はテレビ番組で紹介されることも多く、このイベントでは「店で値切ろうとしたら『あなたテレビに出てたわね』と言われて、なんとなく値切りにくくなりました」と笑いを誘っていた。 最近は「プログラムを作るってどういうことですか」と質問されることが多いという。そんなときは、プログラミングを料理に例える。「料理だったら、レシピサイトに料理の写真が載っていて、必要な材料、調理の目的や大切なこと、最後に調理手順がある。プログラムも同じ」（若宮さん）。 例えば、若宮さんが作ったhinadanだと、大切なのは「シニアが楽しめること」。材料はおひな様の絵や台紙の絵、「ポン」「ビー」といった効果音、「ようお

子供にスマートフォン（スマホ）を持たせる際、いわゆる「キッズスマホ」が第一候補となる。キッズスマホであれば「スマホの利用制限」「ウェブサイトのフィルタリング」「位置情報の検索」といった、子供を見守るための機能を備えているからだ。 しかし、キッズスマホは大手携帯電話会社やごく一部のMVNO（仮想移動体通信事業者）しか提供しておらず、料金コースや端末の選択肢が少ない。そのため、通信コストやスマホ端末代が安い「格安スマホ」を子供に持たせる保護者が増えている。とはいえ、ほとんどの格安スマホは子供を見守るための機能に乏しく、子供に持たせるには、一工夫が必要だ。 解決策の一つになるのが、見守りサービス「スマモリ」（ジランソフト・ジャパン）。今回はスマモリを使って、格安スマホをキッズスマホに仕立てる方法を紹介しよう。

今後、IT各社がハードウエア分野で業績を伸ばしていくにはどのような戦略が必要なのか。ガートナー ジャパンのリサーチ部門 半導体／エレクトロニクス 主席アナリストの山地正恒氏に話を聞いた。 国内ITベンダーの各分野からの撤退報道もあり、ハードウエア市場は縮小のイメージがある。実態をどのように見ているか。 半導体の売上がハードウエア市場を測る一つの指標となる。半導体の売上ベースでいうと、2011年から2016年の5年間でグローバルでは1割くらい大きくなっている。iPhoneなどスマートフォンが普及した影響で、米国や中国を中心に伸びているためだ。世界全体としてはハードの需要は増えており、今後も売上は伸びるとみている。 一方、日本は同じ5年間で約2割減だ。半導体の売上減少は、半導体の実需要が減っていることにほかならず、「国内のハードウエア市場は縮小している」といえる。 なぜ国内でハードが不調なのか

「2020年代には既存のシステム開発や保守運用の市場は2分の1に縮む」。SIを主力ビジネスとする大手ITベンダーの多くがそんな暗い近未来図を描く。ユーザー企業が基幹系システムから、IoT（インターネット・オブ・シングズ）や人口知能（AI）などを使った「デジタル」分野へとIT投資を急速にシフトさせ始めたからだ。しかもデジタル分野は本業のデジタル化のため、従来のようなITベンダーへの丸投げを改め、システムは内製が基本だ。 まさにITベンダーの人月商売、そして日本のIT業界を特徴付ける多重下請け構造の瓦解は近い。そこで大手ITベンダーは皆、デジタル時代に対応できる新たなビジネスモデルを模索して、新規事業の創出に乗り出した。その際、各社がキーワードにするのは「共創」。ビジネスのデジタル化に取り組むユーザー企業と手を組み、新しいビジネスを「共」に「創」る試み。ポイントは、共創相手がユーザー企業のIT

日本での外資系IT企業のマーケティング戦略がどうやら本格的に動いているようです。その証拠に優秀な人材が引きも切らず、会社を移っています。 ある知人がA社からB社へ転職したと思ったら、別の知人は全く同じ時期にC社からA社へ転職するとのこと。どこへ転職しても、私との付き合いが変わらないのはありがたいことです。 ハードベンダーは人材の草刈り場 クラウドの世界で何が何でもキャズムを越えるぞと決心しているように見えるのは、AWS（Amazon Web Services）とグーグルです。ここ数年で日本法人の陣容を大幅に拡大してきたAWSは、陣容拡大のペースをますます上げています。今度はコンサルティングを提供するプロフェッショナルサービス本部を新設して、日本でのプロフェッショナルサービスを強化しようと動いています。 AWSに追いつけ追い越せとばかりに急速な拡大をし始めたのが、グーグルのGCP（Googl

KDDIがIoT（インターネット・オブ・シングズ）ベンチャー、ソラコムの株式の過半を取得して連結子会社化する。しかも約200億円で――。2017年8月2日に明るみになったこのニュースで、記者は買収そのものの事実もさることながら、その買収額に驚かされた。KDDIもソラコムも具体的な買収額は明らかにしていないものの「（買収額は）200億円からそう大きく離れた額ではない」（KDDI）としている。 一部には、ソラコムが実施した資金調達の規模を考えれば200億円でも驚くほどではない、との声もある。ソラコム設立前からAWS（Amazon Web Services）のエバンジェリストとして活躍していた玉川憲社長の実力を高く評価する声もある。そうはいってもサービス開始から2年足らず、会社設立から数えても3年弱のベンチャー企業のエグジット（投資回収）としては、やはり目を見張る金額といえよう。 ソフトバンクよ

来日したデルのCFO（最高財務責任者）、トム・スイートさんの話を聞く機会がありました。スイートさんはデルとEMCの合併により生まれた新会社、デル テクノロジーズの経営にも関わっています。 合併からほぼ9カ月を経て、どんなことに苦労してデルとEMCの両社を統合してきたか、これから新会社の戦略をどのように進めていくのか。これらに関するスイートさんのプレゼンテーションの後に、私たちもいくつか質問する機会がありました。 私は「EMCのフェデレーション戦略＊は、結果として全体的な整合性がうまく取れなかったのではないかと思っている。デルと統合して、どのようなメッセージが出てくるのか？」と少し意地悪な質問をしてみました。スイートさんはマイケル・デル会長兼CEO（最高経営責任者）がリーダーシップをどのように発揮しているのかに触れながら、今後の課題を説明してくれました。

6月22日、フリーマーケットサービスのメルカリでセキュリティの事故が発生した。ユーザーの個人情報が誤ってサーバーにキャッシュされ、他のユーザーに表示されてしまう、といったものだ。 この事故に対し驚いたのは、メルカリの対応が速かったこと。14時41分にカスタマーセンターに連絡が入り、15時38分に問題を解消した。その後、技術的な内容を含む情報を、21時前には同社エンジニアブログに公開している。詳報のための取材依頼の前に、これ以上ない詳しい情報がオープンになった。 情報公開も含め迅速だったのは、メルカリのSREチームが対応に当たったからだ。SREは、Site Reliability Engineeringの略。サービスの高い信頼性や操作性をソフトウエアエンジニアリングで実現することを意味する。元は、米Googleの運用チームを率いていたエンジニアが提唱した考え方だ。 メルカリのSREチームは6

IT現場の最前線で働き続ける50代SEが増えている。55歳になるSCSKの舟野真樹氏は、データセンターの効率的な運用を考える企画業務に携わる。「先輩達を見ていて、50代はアドバイザー的なポジションになると思っていた」。かつての想像と異なる現在の仕事に驚きを隠せない。 舟野氏は入社以来、社内の情報システム部門、顧客へのシステム運用のコンサルティングなど様々な仕事を経験した。「システム運用の上流から下流まで経験した。経営層やスタッフ部門の考え方に深く触れることもできた」（舟野氏）。経験を活かして、50代になっても第一線から退くことなく現役SEとして仕事を続けている。 現在の肩書きは「ITマネジメント事業部門 netXデータセンター事業本部 サービス基盤部 第二課 シニアプロフェッショナル サービスマネージャ」。組織を率いる「部長」や「課長」といったラインマネジャーではなく、システム運用ソリュー

ICTを平和目的に積極的に活用しようという動き「PeaceTech」。その推進者の1人である金野索一氏が、PeaceTechのキーパーソンに会い、その取り組みや思いを語ってもらう。（菊池 隆裕＝日経BPイノベーションICT研究所） PeaceTechを体現している日本人経営者、3人目のゲストは河崎純真氏だ。13歳でプログラミングに目覚めて、15歳からエンジニアとして働き始め、いくつものITベンチャーで事業の立ち上げを経験。いつしかそうした場に飽き、50年続けられる仕事を模索した。そこで生まれたプロジェクトが「ギフテッド・エージェント」だった。 発達障害の人たちに高度なプログラミング技術を教える学校 東京・渋谷駅のほど近くに、その学校はある。ありふれたオフィスビル。その一角にあるドアを開けると、大きな畳の間が広がる。そして、ちゃぶ台のようなテーブルとクッションがいくつもある。窓際にはずらりと