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科学に関するnoto92のブックマーク (9)

  • 萩生田大臣「身の丈」発言を聞いて「教育格差」の研究者が考えたこと(松岡 亮二) @gendai_biz

    萩生田大臣「身の丈」発言を聞いて「教育格差」の研究者が考えたこと 大学入試改革が、格差を拡大する可能性 「身の丈」発言と謝罪 萩生田光一文部科学大臣の「身の丈」発言に注目が集まっています。 発言があったのは生放送のBSテレビ討論番組。2020年度実施の大学入学共通テストの概要が紹介され、新しく導入される民間英語試験によって受験生の間に「格差」が生じるリスクが取り上げられました。 シンプルに言えば、費用の異なる民間英語試験を2回まで受けることが可能という制度設計や、試験会場が満遍なく準備されていない状況が「不公平」を生むという指摘です。経済的に恵まれていない家庭では試験の受けられる回数も減るだろうし、試験会場から遠方の地域に住む受験生は試験を受けづらいというわけです(交通費の負担も大きくなります)。大臣はこう反論しました。 「そういう議論もね、正直あります。ありますけれど、じゃあそれ言ったら

    萩生田大臣「身の丈」発言を聞いて「教育格差」の研究者が考えたこと(松岡 亮二) @gendai_biz
  • 修士・博士:日本だけ減少…研究力衰退あらわ 7カ国調査 | 毎日新聞

    人口当たりの修士・博士号取得者が近年、主要国で日だけ減ったことが、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で判明した。日の研究論文の質や量の低下が問題になっているが、大学院に進む若者の数でも「独り負け」で、研究力の衰退を示す結果といえる。 比較可能な日米英独仏中韓の7カ国で修士・博士号の人口100万人当たり取得者数を、2014~17年度と08年度で比べた。 その結果、最新の修士号の取得者数は、中国が08年度比1.55倍の350人▽フランスが1.27倍の1976人--などで、日以外で増加。日だけが08年度比0.97倍の570人と微減だった。

    修士・博士:日本だけ減少…研究力衰退あらわ 7カ国調査 | 毎日新聞
    noto92
    noto92 2018/08/23
    「日本国内での」修士博士号取得者だからという指摘もあるけど、国外での取得者を比較するともっとエグいことになりそう。
  • 日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定:朝日新聞デジタル

    政府は12日、科学技術について日の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、2018年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。 白書によると、日の研究者による論文数は、04年の6万8千をピークに減り、15年は6万2千になった。主要国で減少しているのは日だけだという。同期間に中国は約5倍に増えて24万7千に、米国も23%増の27万2千になった。 また、研究の影響力を示す論文の引用回数で見ると、上位1割に入る論文数で、日は03~05年の5・5%(世界4位)から、13~15年は3・1%(9位)に下がった。 海外の研究者と共同で書いた論文ほど注目を集めやすいが、日の研究者は海外との交流が減っている。00年度に海外に派遣された研究者の数は7674人だったが、15年度は4415人に。海外から受け入れた研究者の数も、00年度以降は1

    日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定:朝日新聞デジタル
    noto92
    noto92 2018/06/14
    “日本の研究者は海外との交流が減っている。00年度に海外に派遣された研究者の数は7674人だったが、15年度は4415人に”
  • オッカムのウィリアム - Wikipedia

    1341年に描かれたと思われるオッカムの似顔絵 オッカムのウィリアム(英: William of Ockham、1285年 - 1347年[1])は、フランシスコ会会士、後期スコラ学を代表する神学者、哲学者。通例オッカムとのみ言及されるが、これは下記のように姓ではなく出身地で呼んだものである。哲学や科学における節約の原理「オッカムの剃刀」の提唱者として知られている。 経歴[編集] 1285年、イングランドのオッカム村[2]に生まれる[3]。オックスフォード大学で学ぶ。30歳を過ぎても命題集講師[4]の職にとどまっていた。と言うのは、ボナヴェントゥーラ系フランシスコ会士として、トミスト(トマス・アクィナスの継承者)の立場をとる学長、ジョン・ラットレルと対立していたからである。フランシスコ会の会則の解釈をめぐり、いわゆる清貧派の立場をとる。普遍論争では急進的な唯名論の立場に立つ。1323年、ジ

    オッカムのウィリアム - Wikipedia
  • 【国際派日本人 X氏のメッセージ】詰め込み教育復活を!世界のリーダー養成校から学べ+(1/5ページ) - MSN産経ニュース

    国際舞台で各界のリーダーと交流する機会が多いが、彼と接して舌を巻くのは彼らの知識の豊富さ。パネルディスカッションでもパーティーでのさりげない会話の中にも、哲学、宗教、科学、歴史の知識や名著の一節が披露される。加えて、議論をしていると彼らの革新的な考えに驚かされることも多い。そのたびにこちら側の知識不足と考えの斬新さの欠如に恥ずかしくなると同時に、あらためて彼らに敬意を払う。知識豊富で革新的 世界のリーダーが受けてきた教育は典型的な“詰め込み”だ。先の見えない激動の時代こそ、“知識だけが暗闇の松明(たいまつ)”になるのだ。もちろん、過去の延長に未来はないので、知識があれば未来がわかるわけではない。しかし、知識がないよりははるかにましなのだ。 欧米の子供はあまり勉強しない。そんな印象があるかもしれない。しかし、世界のエリート候補生は徹底的な詰め込み教育を受けている。 日には進学校はあってもエ

  • NAKAHARA-LAB.NET 東京大学 中原淳研究室 - 大人の学びを科学する: 先行研究をまとめる5つのプロセス、陥りやすい3つの罠

    中原淳(東京大学准教授)のブログです。経営学習論、人的資源開発論。「大人の学びを科学する」をテーマに、「企業・組織における人の学習・成長・コミュニケーション」を研究しています。 このところ、某書籍の編集を合間を見つけてやっています。この、中原研の大学院生との共同研究をまとめた専門書で「職場学習の探求」(生産性出版)といいます。おそらく春までには書店にならぶものと思われます。 嗚呼、「これでもか、これでもか、ひぇー、もうカンニンしておくれやす」的に送付されてくる原稿(?)をしこしこ読んでいて、きちんと、大学院生に指導をしていなかったな、と反省したことがあります。ごめんよ、みんな。 それは「先行研究のまとめ方」ですね。原稿の中には、あきらかに僕の指導不足だったものが含まれていました。ついつい、うっかりしてたよ。うっかりはちべえ、最近、見ないね(笑)。 以下、それについて書きます。「偉そうに、

  • 早野教授のまとめ・東大原子力系卒業生および有志協力チーム

    INDEXに戻る  Twitterを見る 1. 被曝について Q. いま現在,報道されてる程度の放射線量でも被曝するものなのでしょうか? A. 放射性の原子が数十~数百個皮膚に付着しただけで,ガイガーカウンターで被曝が検出されます.今回の被曝程度は分かりませんが,被曝の検出感度は非常に高いものです. ⇒健康に影響が出始める被曝量より少ない量になることが,発電所周辺の放射線監視施設からの情報から推定されますので,ご安心ください.放射線検出の感度(被曝の有無を確認する方法)の精度は非常に高いです. Q. 間接的な被曝などについては心配したほうがよいのでしょうか.たとえば近海で獲れた魚とかには気をつけたほうが良いのでしょうか? A. 漏れた放射性物質の量が,いま報道されているレベルなら心配ありません.自然界にも放射線を出す物質は沢山あります. ⇒周辺地域の農作物,近海の魚,酪農などの環境への放

  • チリ地震が警鐘 原発冷却水確保できぬ恐れ/対策求める地元住民 - しんぶん赤旗

    チリ地震による津波が押し寄せた原発立地地域では28日、住民の不安が高まりました。原子炉を冷却する海水が取水できなくなるなど、重大事故につながる恐れがあるからです。日共産党は、原発の津波対策の不備を早くから指摘してきましたが、いまだに改善されておらず、今回の津波が警鐘となっています。(中村秀生) 「3メートルくらいの津波がくると予想されているが、リアス式海岸なので津波は増幅するかもしれない。原発で何が起こるかわからず、無事に過ごせればいいとハラハラしている」 女川原発(東北電力)がある宮城県女川町。日共産党の高野博町議は、避難所を回って住民の要望を聞いて自宅に戻った午後2時すぎ、紙の電話取材に答えました。 引き波の脅威 女川原発1号機は、津波(引き波)によって水位が4メートル低下すると、原子炉の冷却に必要な水を海から直接取水できない構造です。貯水槽に一定量が貯水されているとはいえ、原子

  • ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト

    TLG GROUPは社会に貢献できる企業を目指し、信頼と安心に重きを置きながらも、新しい事に挑戦し続ける企業であり続けます。 情報提供事業:FX金融メディアの運営 / 大学教授インタビュー ファイナンシャルプランナーなどの専門家の監修のもと、FX仮想通貨などの金融メディア(Money Agentなど複数メディア)を運営しています。 弊社ドメイン(tlg.co.jp)内で運営している全てのメディアに関しては、ファーストパーティであるTLG GROUPが運営しており、しっかりと管理、監督した状態で、記事を公開・更新しています。 また、「世の中のお金の疑問を解決する」をメディアコンセプトとし、 国家資格1級のファイナンシャルプランナー技能や、日FP協会のAFPなどの資格保有者や、公認会計士、税理士などのお金に関する専門家が記事の監修をしております。 投資に対して初心者の方でも確かで正しい知識

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