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管理人:Taisyo 海外の情報&噂サイトで報じられている Microsoft (Windows) や Apple (MacやiOSデバイス) の最新情報を翻訳(ミスも多いですが…)してUPしています。 当サイトのメインページや個別記事へのリンク、コメント、トラックバックは自由に行って下さい。 ご連絡の必要はございません。 ある程度確認はしていますが、InternetExplorerでは一部正しく表示されない部分があり、推薦はSafariとなっています。 ニュース:総合(982) ニュース:携帯電話(346) 気になるニュース(488) ニュース:ブラウザ(204) ミニノート関連(Eee PCなど)(260) Microsoft:総合(789) Microsoft:各種アップデータ(98) Windows Vista:ニュース(512) Windows Vista:レビュー(27) Wi
今回は「大阪工業大学」を取り上げました。 授業評価アンケート。 教務関係で集計作業を手伝ったことがありますが、これって「極めて儀式ばったもの」。 マークシートですが1つの授業で答える項目が多すぎ。これじゃ学生は嫌になるますよ。 その後もちゃんと活かしているんだか。。 「大阪工業大学」です。 「授業評価アンケート」を携帯電話・スマートフォンで 大阪工業大学にて、全学(約8,000人の学生)一斉に実施 - CNET Japan(2011/11/02) 就職・進学情報会社の株式会社ディスコは、携帯電話やスマートフォンなどを利用して授業の運営を支援するICTツール「C-learning」(Cラーニング)を大阪工業大学(大阪市旭区 学長:井上正崇)に導入し、同ツールの「アンケート」機能を使って、「授業評価アンケート」を全学(約8,000人の学生)一斉に行いました。携帯電話・スマートフォンを使って行う
IT担当者が注目する、これから急成長する分野ベスト3 クラウド、セキュリティ、モバイルは鉄板で安定&需要大 米国のIT担当者の間では、クラウド・コンピューティング、セキュリティ、モバイルが、今後数年間にわたって最も成長性の高い分野だと考えている人が多いことが、IT人材会社の米国Modisが最近実施した調査でわかった。 Fred O'Connor/IDG News Serviceボストン支局 モバイルとセキュリティは 切っても切れないカンケイ Modisが米国のIT担当者を対象に、IT職とIT業界に関連する問題について実施したこの調査(回答者502人)で、「今後数年間にわたって最も成長性が高い分野は何か」という質問に対し、回答が集中した項目はなかったが、クラウド・コンピューティングの回答率が29%、セキュリティが21%、モバイルが18%で、これらが上位3つを占めた。 これらの技術は相互に
[詳細版] グーグル、検索アルゴリズムを変更、タイムリーな検索結果を表示可能に グーグル、タイムセンシティブ・クエリでの検索時の検索結果を改善するようアルゴリズムを変更。検索全体の35%に影響。 公開日時:2011年11月05日 22:43 グーグルは2011年11月4日、最新情報を求める検索意図(インテント)を持つ検索時の検索精度を改善したことを発表した。この検索アルゴリズムの強化は、検索全体の35%に影響するという。 先に米国で発表された、情報鮮度評価に関する検索アルゴリズム変更(関連記事:米Google、情報鮮度評価の検索アルゴリズム改良を発表、検索の35%に影響)が日本語公式ブログでも発表された。昨年導入された新しいウェブインデクシングシステム・Caffeine(カフェイン)の導入により実現した。 同社によると、今回のアルゴリズム強化により、「ギリシャ危機のような最新の出来事や注目
ライトスクエアードの挑戦的な事業を解説するサンジェブ・アフージャ氏(Sanjiv Ahuja、会長兼CEO)2011年11月2日、Open Mobile Summitにて筆者撮影 米国のベンチャー・ビジネスといえば、グーグルやフェースブックなどソフトウェア系企業が注目を集める。昨今のシリコンバレーは、クラウド・コンピューティングやモバイル・ブロードバンドに沸き、特にソフトウエアが持てはやされる。そうした中、久しぶりに通信業界に現れたインフラ系ベンチャーに注目が集まっている。今回は、業界の常識を覆すようなビジネス・モデルをひっさげ、新市場に挑戦するライトスクエアード社を紹介してみよう。 彗星のごとく現れたLTEベンチャー 今週、イー・アクセスが次世代高速モバイル・サービス"LTE(Long Term Evolution)"を2012年3月に開始すると宣言した。Xi(クロッシィ)を提供するNT
アメリカの大手調査機関【Pew Reserch Center】が2011年10月25日に同社公式サイトにて発表した、アメリカにおけるタブレット型パソコン(iPadなど、タブレット機)の利用状況調査結果では、同国のタブレット機の利用性向、普及で変わる「ニュース購読との関わり方」を推し量ることができる。今回はその結果の中から、タブレット機で読むニュースへの価値の認定と対価の考え方について精査していくことにする(【発表ページ】)。 今調査結果の調査要件は先行記事の【米タブレット機とニュースの購読事情を探る】で解説済み。詳しくはそちらを参考にしてほしい。 その先行記事でも解説しているが、調査母体全体(成人)に対しタブレット機保有者は11%。その保有者のうち約半数は毎日ニュースを確認している。グラフには記載していないが、「毎日」ではなく「週一以上」にハードルを低くするとニュース購読率は77%(115
【ミクシィ(2121)】は2011年11月2日、2011年度第2四半期(2011年7月-9月)における決算短信を発表すると共に通期決算説明会を開催、資料の公開を行った。その資料などから、以前お伝えした、同社が運営するSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】の会員数などの動向が明らかになった。今回はそれらの資料からグラフを再構築・構成し、「可能な範囲で」「継続データについて」mixiの現状を眺め見ることにする(【発表リリース一覧ページ】)。 ●スマートフォンの急速な浸透と「幽霊会員」4割超 資料によれば2011年9月時点でのmixiの主要データは次の通り。提示された資料は2011年度第2四半期(2011年7月-9月)のもので、基本的に2011年9月末のデータが提示されている。 ・月間ログインユーザー数(月1以上でログインしたユーザー数) ……1516万人 ・登録ユーザー数
Amazonの電子書籍マーケットがいよいよ日本でオープンしそうだ。われわれのようなインディーズレーベルで電子書籍のビジネスを進めているところにとっては、まさに待望の黒船来襲だったりする。 いよいよ黒船来襲で市場拡大が期待できる:むささびの視線 佐藤由紀子氏「海外速報部ログ」によると、米国ではベストセラーの場合、その半分は電子書籍だそうなというぐらい、米国では電子書籍が普及しているようだ。では日本ではどうだろうか。佐藤氏は「日本でもそのうち電子書籍が5割になるかというと、そんなことはないんじゃないか」と推測する。佐藤氏自身は「紙の本の方が好きですが、電子書籍にもそれなりに便利さがあると感じている」という。「iPadでしおりをはさんでおけば、Androidでそのしおりのページから再開できる」など、便利に使っているようだ。 そしてジョブズ氏の伝記、CHAPTER ONEまで読んだでは、ジョブズ氏
10月27日、ソニーは合弁会社の携帯電話メーカー、英ソニー・エリクソンを完全子会社化することでスウェーデンの通信機器エリクソンと合意したと発表した。来年1月をメドに、エリクソンの株式持ち分を10億5000万ユーロ(約1120億円)で取得するという。ソニエリが端末を供給するNTTドコモの山田隆持社長によれば、「当面はソニエリのブランドXperia(エクスペリア)ブランドは残る」という。■設立10周年で転機
A Sister’s Eulogy for Steve Jobs BY Mona Simpson, New York Times - in Japanese 私はシングルマザーのひとりっ子として育ちました。家は貧しく、父親はシリアからの移民だと聞いてオマール・シャリーフみたいな人を想像していたものです。お金持ちで優しくて私たちの人生 ―そしてまだ家具も揃ってないアパート― にやってきて、どうか助けてくれますように、そう願っていました。 後で父に会ってからは、電話番号を変えて郵便転送先の住所も私たちに残さなかったのはきっと父がアラブ新世界構築を企む理想に燃える革命家だからよ、そう信じようと努めました。 フェミニストながらに私は生まれてからずっと自分が愛せる男の人、自分にも愛情を注いでくれる男の人が現れるのを待っていました。それは父親だと何十年も思っていましたが、25歳のとき会ったその人は、兄
ジャパンベンチャーリサーチによれば、2011年のベンチャーファンドの設立数は9月末時点で17ファンドと、通年で15ファンドだった2010年を上回っている。 ジャパンベンチャーリサーチ(JVR)は11月4日、2011年のベンチャーファンド設立状況についての調査結果を発表した。ベンチャーキャピタル(VC)が2011年に設立したファンドのうち、ベンチャー企業を投資対象とするものは9月末時点で17ファンドで、2010年の年間の設立数である15ファンドを上回った。 2011年のファンドの調達総額は345億円(9月末時点)と、2010年の調達総額である245億円を上回っている。1ファンド当たりの平均規模は2010年並みであるものの、10億円未満の小規模ファンドが7ファンド(2010年は4ファンド)、30億円超の大規模ファンドが5ファンド(2010年は2ファンド)と、「2010年に対して二極化の傾向が見
NTTドコモが試験サービスを開始する自動通訳電話のデモ画面。訳された内容は音声と文字で相手に伝えられる NTTドコモは4日、日本語―英語、日本語―韓国語の自動通訳を行う世界初の携帯電話サービスを、9日から試験的に始めると発表した。 同社の通信ネットワークで発言を自動認識し、2秒後に翻訳結果を音声で双方に伝える。観光や教育、医療などに関連する企業や団体と、同社のFOMA(フォーマ)契約者から約400人を募集し、利用例の蓄積を通じて翻訳精度の向上に役立てる。 利用者は、サービス専用の番号に電話をかけ、案内に従って相手の電話番号などを入力する。同社のスマートフォンを使うと、自動認識した元の発言と翻訳結果を文字でも表示できる。 まず企業、団体向けにサービスを開始し、一般向けは今月下旬から。改良を重ねて有料提供を目指すが、その時期は未定という。 一般モニターの募集期間は20日まで。試験サービスの利用
米スマートフォン所有率、18〜44歳で過半数超え - 米7-9月(ニールセン調査) 2011.11.04 米調査会社ニールセン(Nielsen)が、第3四半期(7-9月期)の米携帯電話機市場に関するレポートを発表しているが、それによると18歳から44歳のグループではすでにスマートフォン・ユーザーの割合が50%を超え、とくに25〜34歳のグループではスマートフォンの普及率が62%に達しているという。 [出典:Nielsen] 携帯電話ユーザー全体に占めるスマートフォン・ユーザーの割合は43%となり、前回調査時(3ヶ月前)から3%上昇。年代別では25〜34歳の伸びが最も大きく前年同期の41%から62%へ21%増加、続いて18〜24歳(35%から54%)、35〜44歳(35%から53%)といずれも20%近く増えている。また、1年前に17%であった55〜64歳のグループは今回30%に達し、前期比で
「ぼくはMacBook、君は中華PC」──中国電脳教育の“格差”を知る:山谷剛史の「アジアン・アイティー」(1/2 ページ) 親の世代は「ビリッと来るから電気が苦手」という中国。しかし、現役学生の世代はPCが使えないと未来はない。その教育現場のPC事情はどうなっている? 全人民のITリテラシーを強化せよ! 中国のインターネット利用者が5億人を超えた。公式の中国人口にあてはめると利用率は37.3%となる。こうしてインターネット人口で米国を超えたどころか、最近では、メーカー製PCの出荷台数でも四半期ベースで初めて世界一を記録した(IDC調べ)。このように、ITの世界でも中国は“クセのある”比類なき巨大市場となっている。 中国のインターネットユーザーは若い世代に極端に偏っている。これは、ベトナムにもタイにもインドにも当てはまらない中国だけの現象だ。CNNIC(China Internet Net
先々週以来、漲る愛国心と日本の将来を憂う気持ちが相まって、日本の教育の悪い点ばかり書き連ねてしまったので、今週と来週は日本の教育の良いところを書くつもりだ。良いところも、実はたくさんある。特に義務教育が良い。 「日本の教育は崩壊している。それに比べて、ドイツは教育がしっかりしている。その話をしてほしい」などという依頼をときどき受けるが、それは妄想だ。おそらく日本人は、古き良き時代のドイツの峻厳なイメージを、未だに根強く持っているのだと思う。 ところが今のドイツの教育は、全体として見るなら日本よりももっと崩壊している。上と下の学力の差は甚だしく、そのため、ただ上だけを見ればドイツの教育はなかなか立派だが、下を見れば、日本人はホッと安堵のため息をつくだろう。 私は、教育の最大の目標というのは、国民の学力の最低線を上げることだと思っている。つまり、義務教育の充実だ。一握りのエリートと、たくさんの
米国IDCが発表したリポートによると、データは今後爆発的に増加し、検索やプライバシー、コンプライアンス、人材面でさまざまな課題が浮上するという。本稿では、CIO.comのアドバイザーで、仮想化やクラウド・コンピューティングを専門とするコンサルティング会社、ハイパーストレイタスのCEOを務めるバーナード・ゴールデン氏が同リポートについて解説する。ゴールデン氏は、同リポートはクラウドに保存されるデータ量を過小評価していると指摘した。 想像以上に深刻な問題がすぐ目の前に… 米国のリサーチ企業IDCによる最新リポート「2010 Digital Universe Study」[PDF]に目を通してみたところ、この1年間、我々が顧客に訴え続けてきた主張とほぼ同じ内容が記されていた。すなわち、データ増加量に関する過去数年間の予測は、今後作成されるデータ量を著しく低く見積もっているのである。 同リポートの
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