喉に貼ってコロナの症状監視、米大がウエアラブル端末開発 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米ノースウエスタン大学の研究者らが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の兆候や症状を追跡し、進行を監視するためのウエアラブル端末を開発し、シカゴで試験を行っている。喉元に貼りつける切手大の機器で、実用化すれば病気の早期発見や遠隔治療に役立ちそうだ。 試験にはまず25人が参加。50歳以上の感染者が大半を占めるが、もっと若い医療従事者も加わっている。医療従事者は高い感染リスクにさらされており、感染した場合の早期検出につなげたい考え。被験者は順次増やしていく方針だ。 端末は毎日24時間、病院でも自宅でもつけておくことができる。せきの激しさや呼吸音、心拍数、熱などを常時計測・分析し、データは最終的に医療スタッフに送られる。今後、血液中の酸素濃度も測定できるようにする計画もある。 端末は、もともとはノースウエスタン大とシカゴのリハビリ研究施設「シャーリー・ライアン・アビリティーラボ」の研究チ
「安倍総理」親族が経営の塾を文科省が後援 “AO義塾”代表のペテン（全文） | デイリー新潮
安倍総理 ネジもギターの弦も、長く使うと自然と緩んでしまうから、時に点検が必要だ。人間も同じである。12月5日で在任期間が1807日と、中曽根康弘氏を抜いて戦後4位になった安倍晋三総理も、つい気の緩みが出てはいないか、いちど確認してみる価値はあるだろう。いや、まさか朴槿恵大統領のように、一部の“身内”への利益誘導に走ったりはしていないだろうが。 とはいえ、総理の看板を利用したい人がいれば、その看板に“配慮”する人もいることは、認識しておいても損はないかもしれない。 たとえば、今年3月23日から25日の3日間、「全国高校生未来会議」というイベントが、衆院第1議員会館、および最終日は首相公邸という大層な会場で開催された。選挙権年齢が18歳に引き下げられるのを受け、全国から選抜された中3から高3の約120人が、地域興しプランを競ったり、自民党の谷垣禎一幹事長や民主党の岡田克也代表（ともに当時）ら
麻生グループ紹介 - 医療・健康〈麻生グループ〉
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滞るコロナ検査、結果まで1週間 民間委託拡大カギ - 日本経済新聞
新型コロナウイルスに感染しているかどうかを判断するPCR検査の体制が感染者の拡大傾向に追いつけていない。検査の実施が滞っており、発症から陽性が確定するまでの期間が1週間と長期化し始めた。検査の機能不全を背景にした陽性判明の遅れは重症化リスクを高めるほか、潜在的な感染者と他者との接触機会を増やしかねない。医療崩壊を避けながら感染拡大を防ぐためにも、国による民間への検査委託の拡大や簡易検査の後押しが
アマゾン、新型コロナ検査キット配布支援 ゲイツ氏も資金拠出
３月２３日、米アマゾン・ドット・コムは、米マイクロソフト<MSFT.O>創業者のビル・ゲイツ氏が資金を拠出する研究プログラムと協力し、シアトル市で新型コロナウイルスの家庭用検査キットを配布すると明らかにした。写真はアマゾンのロゴ。１９日撮影（２０２０年 ロイター/Dado Ruvic） ［２３日 ロイター］ - 米アマゾン・ドット・コムは２３日、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が資金を拠出する研究プログラムと協力し、シアトル市で新型コロナウイルスの家庭用検査キットを配布すると明らかにした。 複数の医療・公衆衛の研究機関が連携して作られたシアトル・コロナウイルス検査ネットワーク（ＳＣＡＮ）は、シアトル市などキング郡各地のウイルス感染状況を調査するために家庭用検査キットの配布・回収を行っている。
ジャレド・ダイアモンド氏「今こそ、次のウイルスのことを考えよう」
なぜなら、2003年に重症急性呼吸器症候群（SARS）が流行した時、我々は次なる感染症の大流行について考えることを怠った。その結果、避けられたはずの今回の感染拡大を許してしまった。COVID-19が基本的にSARSと同じ経路で広がったのはほぼ間違いない。 新興の感染症は人類の間で自然に発生したものではない。COVID-19やSARSだけでなく、AIDS（後天性免疫不全症候群）やエボラ出血熱、マールブルグ病も同様だ。 これらの感染症は動物の感染症（いわゆるズーノーシス＝動物由来感染症）が、動物の宿主から人間に感染したものだ。魚やエビなど、人間とは縁遠い動物から感染したものではない。人間が魚やエビと接触する機会は多いものの、これらが感染源とはなっていない。感染源は最も近縁の動物である人間以外の哺乳類だ。 近縁の動物から感染が起こる理由は単純明快である。病原菌は宿主の体内の生化学的な環境に適応す
新型コロナワクチンの臨床試験開始 人へ試験は世界初か：朝日新聞デジタル
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独企業の新型ワクチン、トランプ氏が独占権購入もくろむ？ ドイツ政界に怒り
米首都ワシントンで、新型コロナウイルスに関する記者会見に臨むドナルド・トランプ大統領（2020年3月14日撮影）。(c)JIM WATSON / AFP 【3月16日 AFP】ドイツのバイオ技術企業が開発した新型コロナウイルスへの効果が期待できるワクチンをめぐり、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が独占権を購入したいと提案したとの報道を受け、ハイコ・マース（Heiko Maas）独外相は16日、ワクチン研究に関する利権は非売品だと述べた。 新型コロナウイルスによる死者が6000人を超え、隔離される人が数百万人に上り、世界各地で株価が急落する中、科学者らは先を競ってワクチン開発を急いでいる。 こうした中、独紙ウェルト（Die Welt）は独政府に近い筋の情報として、トランプ氏が独バイオ技術会社キュアバック（CureVac）のワクチン研究を「米国のためにのみ」確保するため、
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紫外線でウイルス除去、一瞬で体温検知 変わる日常 - 日本経済新聞
パンデミックを止めるためには「検査、検査、検査」＝ＷＨＯ（字幕・17日） | ロイタービデオ
トランプ氏「感染ピークは7月か8月」、従来の強気姿勢に変化（字幕・17日） | ロイタービデオ
医療新興企業に投資する米病院、あわよくば利益も