岩田健太郎 K Iwata @georgebest1969 最新刊は「手軽で便利な文献整理 ZOTEROのすすめ」。米国感染症専門医、米国内科専門医、漢方専門医など。渡航医学や感染防御も。神大感染症内科。コメントは個人の見解。 georgebest1969.typepad.jp/blog/
8月25日、政府の新型コロナウイルス感染症に関する「基本的対処方針分科会」に臨む尾身茂会長(中央)(c)朝日新聞社 政府分科会の尾身茂会長が理事長を務める地域医療機能推進機構(JCHO)傘下の東京都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30~50%も使われていないことが、AERAdot.編集部の調査でわかった。全国で自宅療養者が11万人以上とあふれ、医療がひっ迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている。 【画像】尾身茂氏から来た書面の回答はコチラ 編集部が厚労省関係者から入手した情報によると、JCHO傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30%(8月29日現在)が空床であることがわかった。 5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センターだ。コロナ専用病床78床の
新型コロナウイルスの感染者が急増している先進国は「トランプを支持する米国の一部と日本くらい」としてシェアされたグラフがTwitterで拡散している。 このグラフは一見すると、各国に比べて日本の感染者数が突出しているように見えるが、「ミスリード」であるとの指摘が相次いでいる。グラフの縦軸の値が、日本とそのほかの国で10倍以上も異なるからだ。 シェアした医師は「実数ではなく推移を比較したもの」としているが、別の医師や専門家からは「科学者として絶対にやってはいけないこと」との批判もあがっている。 グラフをシェアしたのは、内科医でNPO法人「医療ガバナンス研究所」理事長の上昌広医師。野党の推薦で、新型コロナウイルスに関する参議院の公聴会に出席した経験もある。グラフは8月3日、以下のような文言とともにツイートされた。 「真夏の北半球でコロナが急増している先進国は、トランプを支持する米国の一部と日本く
そもそも新型コロナウィルスは重症化してからの検査・治療でいいの? テレビ朝日「モーニングショー」で2月27日(木)、玉川徹の「そもそも総研」はこの問題を深掘りした。 「重症者に対して検査・治療する」という方針を日本政府が2月25日(火)に発表したばかりだ。 だが担当のレポーター兼ディレクターの玉川徹は「基本的に医療は軽いうちに見つけて、治療を開始して重症化させないというのが鉄則なのでは?」という疑問を専門家たちにぶつけた。 問題が専門家でないとわかりにくいテーマになっていくと取材者がこうした自分の問題意識をぶつけるような報道が少なくなる傾向があるなかで、注目すべき取材姿勢だと感じたので以下、お伝えしたい。 東京大学医科学研究所の四柳宏教授 ウィルス治療の専門家である四柳教授を玉川はインタビュー取材した。 (玉川) 「軽症の段階でPCR検査をして感染していると分かった場合は抗ウィルス薬を早め
菅首相のインスタグラムより 新型コロナウイルス(以下コロナ)の感染が拡大している。克服するには集団免疫を獲得するしかない。日本の課題は明白だ。ワクチン接種を進めることだ。ところが、これが難航している。本稿では、その背景をご紹介しよう。 ワクチン接種の重要性は政府も認識している。4月17日、訪米中の菅義偉首相は米ファイザー社のアルバート・ブーラ最高経営責任者(CEO)と電話会談し、これまでに契約している1億4,400万回分(7,200万回分)とは別に追加供給を要請した。どうやら5,000万回分が供給されるらしく、翌18日には、河野太郎規制改革相が、16才以上の全員分が9月までに調達できることとなったと明かした。 これは菅首相訪米に合わせて水面下で合意した出来レースで、「アメリカで余ったので譲ってもらった」(知人の製薬企業関係者)というのが真相だ。どういうことだろうか。 コロナワクチンの開発競
大島 和人丨『Bリーグ誕生 日本スポーツビジネス秘史』 @augustoparty 修羅場の中でよくこれだけ平易で丁寧な説明をまとめたなと思う。こういう発信大事。 新型コロナウイルス感染症の積極的疫学調査に関する報道の事実誤認について niid.go.jp/niid/ja/diseas… 2020-03-01 20:44:44 玉置泰紀 KADOKAWA2021年室 @tamatama2 "積極的疫学調査では、医療機関において感染の疑いがある患者さんへのPCR検査の実施の必要性について言及することは一切ありません" 新型コロナウイルス感染症の積極的疫学調査に関する報道の事実誤認について niid.go.jp/niid/ja/diseas… 2020-03-01 21:45:36 インヴェスドクター @Invesdoctor マスコミや、テレビでデマを流布する自称“感染症に詳しい”医師に対し
「首相官邸 HP」より 新型コロナウイルス(以下、コロナ)の第二波が拡大している。私は、第二波は「厚労省と専門家による人災」の側面が強いと考えている。「Go Toキャンペーン」を強行したことに対して、西村康稔・コロナ担当大臣への批判が強いが、彼がコロナ封じ込めの陣頭指揮に立っているわけではない。責任を負うべきは、感染対策を仕切った厚労省および専門家によって構成される「感染症ムラ」の面々だ。世界の常識と乖離した独自策にこだわり、被害を拡大させた。そこには責任回避や利権も絡む。 実は、この光景は2009年の新型インフルエンザ(インフル)と重なる。本稿では、11年が経過しても、まったく変わらない日本の感染症対策のガバナンスの欠如をご紹介したい。 PCR検査抑制が元凶 特記すべきは、日本の現状の特異性だ。マスコミは世界各地で感染が拡大しているように報じるが、実はそうではない。真夏の北半球で感染者が
【緊急特報】コロナウイルスで「キッズライン」や「ナビタス」など微妙業者が「便乗商法」花盛り問題 山本一郎【連載】「コップの中の百年戦争 ―世の中の不条理やカラクリの根源とは―」第3回 コロナウイルスのような大きな問題が起きて社会がパニックになると、なぜか「コロナウイルスが27度のお湯で死滅」とか「マスクの原料となるトイレットペーパーが不足」などのガセネタが乱舞するのは世の常であります。オイルショックかよ、と思います。中には、コロナウイルス対策で国民がパニック状態になっていることに便乗して、不安や不便につけこむ事業者が出てきました。メルカリを見るとトイレットペーパーやマスクを高値で転売しようとする奴らが現れたり、各業界では政府を打つ対策に便乗したり、検査体制の不備をマスコミで煽って自分のところのクリニックで微妙に法外な値段の電話相談をおっぱじめたりして、追い込み漁かよと思います。今回はそんな
クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号の検疫が世界の注目を集めている。 ニューヨーク・タイムズは2月10日の”Evening Briefing”のトップで「少なくとも20人のアメリカ人が横浜港に停泊中のクルーズ船の中で停留されている」と報じた。 この件について、同紙は2月5日以降、4本の記事を配信している。 関心を寄せるのは米国だけではない。筆者のもとには韓国や香港のメディアから取材があった。 海外メディアが関心を寄せるのは、ダイヤモンド・プリンセス号に自国民が乗っているからだ。乗客2,666人のうち、1,385人は日本以外の55の国と地域の住民だ。韓国の記者は「14人の韓国人が乗船しており、国内の関心は高い」と言っている。 検査した492人のうち174人が感染 彼らの関心は乗船者の健康だ。2月12日現在、174人の感染が判明している。検査した492人の35%を占める。 当初、船内には2,6
兵庫県出身。1993年東京大学医学部卒業。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターでの診療や研究、東京大学医科学研究所特任教授を経て2016年より現職。近著に『日本のコロナ対策はなぜ迷走するのか』(毎日新聞出版)。 日本と世界の重要論点2021 「新型コロナウイルスの1年」となった2020年。それに続く21年は、どんな年になるのだろうか。米国ではバイデン新政権が発足。中国との覇権争いの行方や外交・安全保障の世界的なパワーバランスの変化から目が話せない。国内に目を転じれば、菅政権の次の一手に注目が集まる。「高過ぎる」携帯電話料金、「多過ぎる」地方銀行に対する改革は進むのか。次のターゲットは何なのか。そんな状況下となる2021年について、重要論点ごとにその課題と展望を探る。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスの“第3波”が止まらず、政府はついに2度目の緊急事態宣言の発出を決めた。感染拡大は、
参院厚労委の閉会中審査で、答弁する政府分科会の尾身茂会長(C)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 政府の新型コロナ対策分科会会長の尾身茂氏が理事長を務める地域医療機能推進機構(JCHO)で、コロナ対策などで給付された300億円以上の補助金で収益を大幅に増やす一方で、有価証券の運用も130億円増加させたことが、AERAdot.の取材でわかった。JCHOではコロナ患者用の病床を用意し多額の補助金を受けながらも、患者を十分に受け入れていなかった実態がわかっており、厚生労働省などから批判があがっている。 【画像】尾身氏が補助金「ぼったくり」批判に回答したインスタライブの様子はコチラ * * * 「JCHOは適切に補助金を運用していないのではないか」 いま医療関係者の間でこんな疑念が生じている。どういうことか。その原因は、JCHOがホームページで公表している財務諸表を見るとわかる。 2020年
上昌広氏が新型コロナウイルス対策に意見している(https://www.fsight.jp/articles/-/46472)が基本的な間違いが多い。ここに指摘しておく。 1.クリニックに風邪で受診する人に対して、新型コロナウイルスを検査すればいい 上氏は国内のコロナウイルス流行状況を把握するために外来受診の風邪患者で新型コロナウイルスの検査を推奨する。これはまったく不合理な間違いだ。 まず、日本では新型コロナウイルス感染者は20人程度しか見つかっていない(2020年2月5日本項記載時)。しかも全員が武漢との疫学リンクがはっきりしている。こういうフェーズのときに極めてコモンで日本中の外来にやってくる風邪患者にコロナウイルス検査を行うのはまったく不合理だ。金銭的にも労力的にも割に合わない。しかも検査が殺到してしまうと検査結果が出るのが遅くなる。ぼくは2001年の米国の炭疽菌騒動を経験したが、
新型コロナウイルス感染症やコロナワクチンについては、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 「縦軸おじさん」こと上昌広。 立憲民主党が重用していること、各メディアでも毎回政府批判ありきで医学的に間違った内容を発信することで知られており、単に政権批判のために都合よいコメントを出す逆張り神だと思っていました。 しかしそれが盲点でした。発言やメディア登場の度に大勢の専門家が的確に誤りの指摘やデマに対し批判をしているからこそ、深く見ていなかったのですが、もっと早く気付くべきでした。 上昌広には中国の息がかかっているでしょう。 ・中国共産党によるグローバル反米プロパガンダ情報戦に加担 ・2度「環球時報」で中国を賞賛し米ファイザー製ワクチンにネ
AERA 2020年6月1日号よりこの記事の写真をすべて見る 4月7日に発令された緊急事態宣言が続々と解除されている。宣言はそもそも必要だったのか。検証が不可欠だ。来たるべき第2波に備え、AERA 2020年6月1日号では専門家に意見を求めた。 【写真】大行列ができる湯河原の名ラーメン店の今はこちら * * * 緊急事態宣言が続く残り5都道県について政府は、25日に再度解除の是非を判断するとしている。神奈川県と北海道で基準をやや上回る感染者が出ているが、感染の中心地だった東京都は21日現在で基準を下回った。宣言が解除された地域では少しずつ街に人出が戻ってきている。第2波の到来も懸念され、新型コロナウイルスへの対応が終わるわけではないが、4月7日に7都府県に発出され、16日に全国へと広がった「緊急事態」はようやくいったんの終わりが見えてきたと言える。 その経済的影響はあまりにも大きい。東
次は何割おじさん?京大に移籍した西浦博教授/(c)朝日新聞この記事の写真をすべて見る 厚生労働省のクラスター対策班を務める西浦博氏(43)が、北海道大学教授から京都大学教授へと移籍した。所属は大学院医学研究科で、新たな職場で引き続き新型コロナウイルスを相手に奮闘することになりそうだ。やはり「8割おじさん」は引く手あまたなのだろうか。 【アンケート】リモート出演で信用できるコメンテーターは? 3位山中教授、2位、1位は…? 医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師は、首をかしげながらこう語る。 「北大も京大も旧帝国大学(他に東京大や大阪大など7校)ですが、われわれの業界の常識からすると、教授として旧帝大間を移籍するのは仁義にもとることです。もちろん、地方大学をステップに旧帝大で教授というルートはあり得ますし、准教授や助教授など見習い期間の人は別です。西浦氏は2016年に若くして北大教授に就任し
上昌広(かみまさひろ) 特定非営利活動法人「医療ガバナンス研究所」理事長。 1968年生まれ、兵庫県出身。東京大学医学部医学科を卒業し、同大学大学院医学系研究科修了。東京都立駒込病院血液内科医員、虎の門病院血液科医員、国立がんセンター中央病院薬物療法部医員として造血器悪性腫瘍の臨床研究に従事し、2016年3月まで東京大学医科学研究所特任教授を務める。内科医(専門は血液・腫瘍内科学)。2005年10月より東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究している。医療関係者など約5万人が購読するメールマガジン「MRIC(医療ガバナンス学会)」の編集長も務め、積極的な情報発信を行っている。『復興は現場から動き出す 』(東洋経済新報社)、『日本の医療 崩壊を招いた構造と再生への提言 』(蕗書房 )、『日本の医療格差は9倍 医師不足の真実』(光文社新書)、『医
日本政府の新型コロナウイルス対策には批判が多い。その中には妥当なものもあるが、中には根拠の明確でないものもある。その1つに、「スイス製検査キットを日本政府は頑なに導入しない」という医師の発言がある。検査キットの導入を制限しているのでPCR検査を受けられる人数が制限されているという話の根拠となって拡散している。しかし、これは誤りだ。厚生労働省の担当者が実名取材に応じ、スイス製検査キットの導入を示す文書を確認した。(立岩陽一郎) チェック対象 スイスの製薬会社『ロシュ』が開発した遺伝子検査キットで、喉の粘膜をとればいいだけの簡単なものもすでに実用化されています。しかし、日本政府はなぜか頑なに導入していません。理由は、厚労省が検査方法を独自開発するために予算をつけ、公共事業にしたからです。最初からロシュの検査キットを使っていれば、クルーズ船の感染拡大をもう少し抑えられたかもしれません。 (医療ガ
政府分科会の尾身茂会長が理事長を務める地域医療機能推進機構(JCHO)傘下の東京都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30~50%も使われていないことが、AERAdot.編集部の調査でわかった。全国で自宅療養者が11万人以上とあふれ、医療がひっ迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている。 【画像】尾身茂氏から来た書面の回答はコチラ 編集部が厚労省関係者から入手した情報によると、JCHO傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30%(8月29日現在)が空床であることがわかった。 5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センターだ。コロナ専用病床78床のうち42床が空床で、半数以上を占めた。その他には、東京山手メディカルセンターは37床のうち35%(13床)が空床とな
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
私は、毎朝、全国紙5紙と神戸新聞・東京新聞・福島民友など自らが関係する地域の地方紙、さらにいくつかの海外媒体に目を通すことにしている。 1月19日、毎日新聞以外の全国紙は、一面で感染症法上のコロナの扱いに関する記事を掲載した。毎日新聞も翌20日の一面で、この件に関する記事を報じた。朝日新聞の「コロナ5類緩和検討」から産経新聞の「コロナ『5類』4月移行」まで、論調に若干の差があるものの、全紙が一斉に報じるのだから、官邸が強い意志でコロナを2類相当から5類へ変更しようとしていることが分かる。 そして、翌20日の午前、岸田総理は、加藤厚労大臣に今春を目処に5類に変更することを指示し、ようやく、5類変更のプロセスが始まった。 専門家は2類への留め置きを求める これまで、官邸は何度も2類から5類への見直しを提起してきた。その度に、専門家たちが、危険性を指摘し、2類に留め置くように求めてきた。たとえば
【画像】 上昌広さん、とんでもないグラフを出してしまう 1 名前:エンテロバクター(愛媛県) [US]:2020/08/03(月) 16:10:52.59 ID:vtDoGcwC0● 上 昌広@KamiMasahiro 真夏の北半球でコロナが急増している先進国は、トランプを支持する米国の一部と日本くらいです。 二階堂@nikaido_224 縦軸wwww 馬蹄@umanohizume_otk なんだこのグラフ…? 一応お尋ねしますが、日本の縦軸を変えてプロットしたのはなぜですか? ひでゆき@monkeyrtproject 日本(左)の横軸の上限は12人 外国(右)の横軸の上限は140人 つまり、外国(右)の横軸に合わせると 日本は、一番下の目盛りの20より下になりますね。 トロピカルドリンクグァバちゃん 〜☆生化学大好き☆〜@BanzirouGuava このままだと・・・、日本の新規感染者
はじめまして、ミネルバクリニック院長の仲田 洋美です。 当院を見ていただき、心から感謝いたします。このページをご覧いただいているという方はきっと、「高齢出産に不安がある」「身内に障害を持つ人がいる」「初めての出産で何もわからず怖い…」などのように、人生の節目における様々な理由でお悩みなのではないでしょうか。私たちはそんなあなたのお悩みに寄り添い、手を取り、一緒に歩みます。 当院では「新型出生前診断NIPT」「遺伝子検査」「がん検査」など遺伝検査を中心にした検査をご提供しています。内科専門医、がん薬物療法専門医、臨床遺伝専門医など各分野の専門医としての知識と経験を活かし、患者様の人生をサポートします。 一つお伝えしたいことがございます。診断結果を受け、患者様ごとに様々なご決断をされます。私は患者様がどのような選択をされたとしても、全力で肯定します。そして患者様が選択するのが難しいとお悩みでし
愛知県豊田市の矢作川豊田防災ステーションの敷地に設けられた、ドライブスルー方式のPCR検査所(C)朝日新聞社 感染拡大が続くなか、PCR検査のあり方が問われている。国は無症状の人には検査しない方針だが、検査拡充への軌道修正の必要性を専門家は指摘する。AERA 2020年8月24日号で掲載された記事を紹介。 * * * 国内のPCR検査について概要を整理したい。 まず大きく行政検査と自費検査の二つに分かれる。行政検査は全額公費。保健所と委託契約をしている医療機関が健康保険と公費で実施するものなどいくつかのケースがあるが、必要性が認められない限りはなかなかたどりつけない。一方の自費検査は保健所を通さず、医師も診断上必要と考えていなくても、本人の希望で10割本人負担で受けられる。 検査の方針をめぐっては、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会が7月、無症状の人へのPCRなどの検査について、
上 昌広 @KamiMasahiro 感染研のクルーズ船のデータを見て考えたことです 乗務員の感染が右肩上がりです。彼らを介して乗客にうつしたのでしょう。イタリアが12時間で解放し、陸上でケアしたのは合理的だったんですね。日本はノウハウがない中、無邪気に飛び込んだのが分かります niid.go.jp/niid/ja/diseas… 2020-02-20 10:05:00 上 昌広 @KamiMasahiro 検疫は中世のイタリアで始まった。オスマントルコからペストが来るのを防ぐためだ。クルーズ船は19世紀に英国の会社は地中海で始めた。ポアロの映画の世界だ。PUBMEDを調べると多数の船内艦船が報告されている。地中海にノウハウが蓄積されいる。イタリアは形だけ停留し、下船させた。これが手慣れただ 2020-02-13 10:27:21 リンク Bloomberg.com 船内足止めの伊クルーズ
ニュース 野党共同会派「立憲民主・国民・社保・無所属フォーラム」(立国社)は18日夕、同日2回目となる「新型コロナウイルス合同対策本部会議」を国会内で開催。医師(専門は血液・腫瘍内科学、真菌感染症学)で特定非営利法人・医療ガバナンス研究所理事長の上昌広(かみ・まさひろ)さんから新型コロナウイルス感染対策について話を聞きました。 上さんは「新型コロナウイルスは、すでに国内で相当数蔓延していると思っている。昨日も診療していたが原因不明の風邪の患者さんがたくさん来られ、ほぼすべからく自分がかかっているのではないかと不安に思っておられる。不安に思うのは皆さん検査ができないからだ」と現状を報告。現在分かっているのは、中国では昨年11月の段階で発生したこと、12月中旬にはすでにヒトヒト感染し、日本では1月23日に検疫を開始したことだと述べ、「年間中国から日本に3千万人以上、1日10万人以上来るなか、1
厚生労働省によると、75歳以上の4割以上が「5種類以上」の薬を飲んでおり(2020年)、加齢により薬の代謝などの機能が衰え、体内に留まりやすくなる高齢者ほど多くの薬を飲んでいる現実がある。こうした「多剤併用」は身体への負担が大きいため、「薬を減らしたい」という人は多いだろう。だが、患者自身の判断で安易にやめる薬を決めるのは、現在の症状の悪化を招きかねず危険だ。 そこで普段、患者に薬を処方する立場にある医師に、「飲みたくない薬」「飲まない薬」を聞いた。医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師は、自分が糖尿病になっても「インスリンは嫌」だという。 「インスリン製剤の注射は食事時や一日の決まった時間に打たねばならず、生活が制約されて大変です。もし私が糖尿病になっても、インスリン製剤を使わずに飲み薬だけで済むよう、生活習慣を改善するつもりです」 さらに、国立がんセンター中央病院の血液内科医を務めた経
上昌広(医療ガバナンス研究所 理事長) 【まとめ】 ・遺伝子検査は重症患者だけ。無症状もしくは軽症の患者は見落とされている。 ・乗員・乗客、希望者全員に対し遺伝子検査行い、陰性なら自宅に戻せば良かった。 ・医師が必要と判断すれば、遺伝子検査を行う体制づくりが必須。 新型コロナウイルスの流行が拡大している。2月23日午後9時現在、国内で確認された感染者数は135人。クルーズ船の692人、チャーター便の15人、検疫や隔離・搬送に関わった6人を加えると838人になる。 この数字は氷山の一角だ。確定診断には遺伝子検査(PCR検査)が必須だが、その必要性は厚労省が判断し、海外の流行地域への渡航・居住歴、あるいは濃厚接触者以外で、検査を受けることができるのは、「入院が必要な肺炎」と診断された人や「治療の効果が乏しく症状が悪化し続ける人」に限定されるからだ。つまり、重症患者だけだ。感染者の大部分は無症状
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「積極的疫学調査」にこだわった厚労省・医系技官の罪~上昌広氏に聞く コロナ対策徹底批判【第二部】~上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑥ 佐藤章 ジャーナリスト 元朝日新聞記者 五月書房新社編集委員会委員長 日本に新型コロナウイルスが入ってきた昨年(2020年)1月、厚生労働省・医系技官は決定的に間違った対応をしてしまった。国際的な医学誌が無症状感染者の存在を報じる記事を掲載したのに、それに基づく対応をしなかった。 無症状感染者が存在するのであれば、感染者の点と点を線で結ぶ感染症法の「積極的疫学調査」では、コロナ感染者の全体は掴めない。地引網的なPCR検査で全体を一挙にさらわない限り、感染者をあちこちに取り逃がしてしまう。 ところが驚くべきことに、日本では最初に間違えたPCR検査のあり方を改めることなく、いまだに続けている。なぜこのような事態が続いているのか。連載企画「コロナ対策
新型コロナウイルスの集団感染が発生した大型クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」。感染拡大の背景として、対応上の不手際も大きいという。感染の理由やウイルスについて現状から類推できることを、複数の専門家に聞いた。(※本記事は14日に取材し、その時点の情報に基づいて執筆しています) 【写真】ご用心!新型肺炎に便乗した「コロナウイルスメール」はこちら * * * 2月に入り、国内で新型コロナウイルス感染の報告が相次いでいる。2月13日、都内でタクシーを運転する70代の男性が新型コロナウイルスに感染していたことがわかった。男性は中国からの観光客などを乗せていたという。さらに同日、この男性の神奈川県の80代の義母が死亡、和歌山県では50代男性医師の感染が、この原稿を執筆している14日には和歌山の70代男性、沖縄県の60代のタクシー運転手女性の感染などが報告された。 昨年12月31日に世界保健機
花柳界向けに東京都墨田区が行ったPCR検査。検査能力は徐々に拡充されているが「いつでも、どこでも、何度でも」という状況にはほど遠い (c)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 感染が不安だ。だが希望してもPCR検査を受けられない。そんな状況が今も続く。背景には戦前から続く「医療」と「衛生」の分断や、官僚の利権意識がある。AERA 2020年8月24日号で掲載された記事から。 * * * 「自治体の現場を知る者として申し上げたいのは、(PCR検査は)絶対に増えない構造になっています」 8月4日に日本記者クラブで記者会見した東京都世田谷区の保坂展人区長は、新型コロナウイルスのPCR検査の拡充の難しさについてこう述べた。 同区の人口は都内最大の約92万人。7月末までに約1千人の区民が感染した。最近では家庭内、職場内での感染も広がっているという。保坂区長は、検査の拡充が難しいとは認めつつ、それ
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