スリランカは、最近女子旅に人気の観光地として知られてきました。 スリランカではどんな移動手段が一般的なのか気になりますよね!スリランカの交通機関はスリーウィラー(三輪タクシー)、バス、鉄道、タクシーとなっています。 基本的に公共交通機関の乗り方は一昔前の日本と同じようなイメージで大丈夫ですが、日本ではほとんど見かけないトゥクトゥクも・・・! 旅行前に公共交通機関の使い方を知っておくだけでスムーズに移動ができるはずなので、今回は、スリランカの公共交通機関の使い方や注意点について解説します♪ 海外旅行に行くなら 海外旅行保険が絶対に必要 年会費無料のエポスカードは 無料なのに海外旅行保険付帯 (実はこれめちゃくちゃスゴい) 保険付きクレカをまだ持ってないなら 発行しない理由はありません すでにメインクレカを持っていても 補償額は合算なので複数枚持ちがお得
HOME『表現者クライテリオン』メールマガジン【藤井聡】私は、ソーシャルディスタンス確保論に断固反対します。~飲食店・公共交通・文化産業を不条理な「事なかれ主義」から守るべし~ ようやく、緊急事態宣言が解かれる方向となりました。 東京や大阪はまだ解除されていませんが、近日中に確実に宣言解除となるでしょう。 これで早晩、全国で「8割自粛」「Stay Home=家籠もり」も解除され、経済が少しずつ回り始める事になったのですが・・・その中で非常に大きな障害があります。 それが「ソーシャルディスタンス」すなわち「社会的距離」の確保です。 このソーシャルディスタンスは、TVでもほとんど毎日必要だと繰り返されており、専門家会議の「新しい生活様式」の中でも、「最も必要」という体裁で一丁目一番地に明記されています。 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bu
はじめまして。Luupという会社の代表の岡井大輝といいます。 僕らは2018年に設立したモビリティインフラを創る会社です。これまで電動キックボードなどの電動小型モビリティや、それをシェアリングするためのサービスなどを開発してきました。以下が弊社の扱う機体の一部です。 新型コロナウイルス感染症の拡大にともなって、僕のところには「満員電車に乗りたくないけど通勤はしなきゃいけないから、早く電動キックボードのシェアサービスを使いたい」「LUUPの電動キックボードってもう買えるの?」「LUUPの電動キックボードちょーだい」といった声が多く、というか大量に、届くようになりました。 しかし、日本国内において電動キックボードは法令上原付バイクの扱いであるため、海外のように走ることはできないのが現状です。 そのため、規制の適法化に向けた検討をする必要があります。それ故に僕らはまだまだ機体の安全性を検証するた
by Wisi Greter 普段住んでいるところでは見られないような公共交通機関を利用することも、旅の楽しみの1つです。旅行に関するニュースを掲載しているAtlas Obscuraが、水上を渡るロープウェイなど、世界の魅力的な公共交通機関を18個紹介していました。 18 of the World's Most Wondrous Public Transportation Options - Atlas Obscura https://www.atlasobscura.com/articles/wonders-of-public-transportation ◆01:サンタ・ジュスタのリフト(ポルトガル・リスボン) ポルトガル・リスボンにあるゴシック・リヴァイヴァル建築で装飾されたこのリフトは通称「カルモのリフト」と呼ばれ、カルモ広場とバイシャ・ポンバリーナの通りをつなぐ、リスボンの観光名
徒歩・自転車・公共交通中心の都市構造へ転換を~真のゼロカーボン社会へ(中) 移動手段の多様化で自動車燃料消費を抑える 田中信一郎 千葉商科大学基盤教育機構准教授 人口増加・経済成長・小さな環境制約を前提とした都市構造 社会システムの変革を主要な選択肢に含めれば、既存の技術でゼロカーボン化は可能である。もちろん、エネルギー源だけのゼロカーボン化でもある程度の再生可能エネルギーを必要とするように、社会変革を含めたゼロカーボン化でもある程度の「夢の新技術」は必要となる。例えば、航空機のジェット燃料や製鉄などの高度生産プロセスなど、一部の領域でイノベーションが求められる。それでも、温室効果ガスのほとんどの排出源は、既存の技術で対応できる。 その場合、重要なことはエネルギー消費の総量をできる限り少なくすることである。再生可能エネルギーや電気自動車(EV)などの主要なゼロカーボン技術は、資源が薄く広く
この記事をまとめると ■JR宇都宮駅から芳賀町までを結ぶLRTが試験走行の段階に入った ■LRTは欧州ではメジャーだが、じつはクルマ大国と思われているアメリカでも見られる ■気候変動対策にも有効とされるLRTだが、沿線住民による反対運動が起こることもある 新たな交通手段と期待されるLRTが試験走行を開始 栃木県宇都宮市のJR宇都宮駅から同県芳賀町(工業団地がある)までを結ぶLRT(ライト・レール・トランジット)が開業へ向かい試験走行の段階に入った。LRTとはわかりやすくいえば路面電車のことであるが、低床車両を導入し乗降を容易にするなどした、「次世代型路面電車システム」と日本語では表現されている。 宇都宮のLRTが注目を浴びているのは、歴史上その場所にかつて路面電車が存在しなかった場所に、まったく新しい路線として開業するところにある。 関東地区とはいうものの、北関東地区と呼ばれる、群馬、栃木
県の「沖縄観光2次交通の利便性向上に向けた検討委員会」が13日、那覇市の八汐荘で開かれ、観光客を対象にした公共交通(路線バス、モノレール、船舶)に関するアンケート調査の結果などが報告された。 県内公共交通の情報検索で、観光客の29%が不便に感じることが「あった」と回答した。路線バスの遅延状況などが分かりにくく、不便さを感じている。 調査は7月14日と16日に那覇空港で実施し、323票(国内客196票、海外客127票)の回答を得た。 公共交通の情報検索で不便さを感じたこと(複数回答)では、「路線バスの遅れなど運行状況が分からなかった」と「普段使っている乗換検索サイトや乗換アプリなどで検索できなかった」がともに31%に上った。 「情報がどこにあるのか分からなかった」は23%で、「情報に誤りがあった。情報と現地の状況が異なっていた」の回答も10%あった。 宮古と八重山では、交通機関の乗り換え情報
中国・湖北省武漢市内の病院の中を、防護服を着用して歩く医療スタッフ(中央、2020年1月24日撮影)。(c)HECTOR RETAMAL / AFP 【1月25日 AFP】(更新)中国当局は、国内で新型コロナウイルスの感染者と死者が急増する中、鉄道やバス、飛行機に感染が疑われる利用者が乗っていた場合、症例を確認し、直ちに隔離する全国的な措置を命じた。 中国の国家衛生健康委員会(NHC)は、検査施設を設置し、肺炎の疑いがある乗客は医療施設へ「直ちに」搬送しなければならないと述べた。さらに、搬送後は、その電車や飛行機、バスの消毒、乗客に接する職員全員のマスク着用、関係機関に対しては感染が疑われる患者と同じ車両で間近で接した他の乗客らに関する情報提供などを義務付けている。 NHCは、空港や鉄道駅、バス停、港での検査を含む感染予防策や制限措置は「すべての交通部門」に導入しなければならないとしている
www.churobird.work バスク地方は ・人が親切!拙いわたしのスペイン語も根気よく相手してくれました。 ・街がキレイ!歩きやすく整備されていて、ゴミなんか転がっていません。 ・治安が良い!夜間の一人歩きも心配なし。むしろ千鳥足の酔っ払いの無事をこっちが心配するくらい。 ・観光客がそれほど多くない!人混みがほとんどなく絶景も独り占めのチャンス多し。 ・何よりも食べ物が美味しい!これに尽きます。 到着早々にビルバオを含めたバスク地方をとても気に入ったわたし。マドリードからの帰国便が出発する当日ギリギリまでビルバオに滞在することに決めていました。 行きと同じようにネットでスペイン国鉄のチケット予約を済ませてあったので、次に巡るつもりの新市街のバルを物色していた帰国前日。 スペイン国鉄から届いた1通のメール。 どうせリマインドかなんかのプロモーションだろうと普段ならスルーする外国語の
「身体・知的障害者に適用されている割引運賃が、精神障害者だけない」。精神障害がある室蘭市の男性(60)から、特報班にこんなメールが届いた。調べると、JR北海道のほか、道内バス会社の3割は「経営難」などを理由に精神障害者を割引対象にしていない。 昨年4月、国が企業や自治体に義務づける障害者の法定雇用率の算定対象に精神障害者も加えられ、身体・知的・精神の「3障害平等」が進められる中、料金格差が続く背景を追った。 「精神障害者への支援を後回しにしないで」。札幌市中央区の大通公園で8月上旬、同市厚別区の男性(41)は汗をかきながら、精神障害者にも割引料金を全面適用するようバス事業者などに求める署名活動を行った。 精神障害者団体の事務局で働くこの男性も当事者。市営地下鉄や市電の運賃が4月から精神障害者も「やっと」半額になったが、喜びも半分、バスは普通運賃のまま。周囲では「交通費の負担が大きい」と福祉
先日、那覇市に行く機会があった。10年前に来た時に比べると、モノレールが延伸され、バスターミナルも一新された。しかし、人口80万人を超えながら、モノレール以外に鉄軌道のない那覇都市圏はクルマ社会である。うわさでは聞いていたが、平日の夕方は渋滞で大混雑であった。 そのような状況は、地方圏の中核市クラスでも同様である。こちらは鉄道があっても、民間事業としては収支が合わず、サービス水準は高くない。鉄道の輸送力が生かされないまま、ピーク時の慢性的な渋滞が発生している。 こうした問題が顕在化しているにもかかわらず、いまだに手が打てない理由のひとつは、「外部経済」あるいは「外部不経済」、つまり、個々の事業者やドライバーは気が付かない社会全体への影響を、しっかり制御できていないからである。
インド・アムリツァルの駅で列車を待つ女性たち(2016年2月25日撮影、資料写真)。(c)NARINDER NANU / AFP 【6月4日 AFP】インドのデリー首都圏政府は3日、首都ニューデリーの治安向上の取り組みの一環として、女性約85万人を対象に公共交通機関の利用を無料化する計画を発表した。 ニューデリーでは2012年、バス内で女子学生が集団レイプされた上に殺害される事件が発生。大規模な抗議デモに発展し、女性の安全をめぐり、同市に対する悪評が広まっていた。 公共交通機関の無料化は、2、3か月後に女性約85万人を対象に実施される予定。 デリー首都圏のアルビンド・ケジリワル(Arvind Kejriwal)首相は、この計画が毎年約1億1500万ドル(約124億円)の負担となるものの、治安の向上と交通に起因する汚染の削減につながると説明した。 同政府はさらに、今年中に防犯カメラ15万台を
新型コロナウイルスの新たな感染者数が減少傾向を見せているヨーロッパでは、外出や経済活動の制限を緩和するかわりに、公共交通機関を利用する際などにマスクの着用を義務づける動きが広がっています。 このうち感染者が15万人を超えるドイツでは27日、ほとんどの州で公共交通機関の利用や買い物などの際にマスクの着用が義務づけられました。 フランクフルトの駅ではマスクが無料で配布され、利用客の女性は「感染拡大を防ぐ上でよい考えだと思う。きょうは自分のマスクを忘れたけれど、配布されていて助かった」と話していました。 このほか来月4日から外出制限を一部緩和する方針のイタリアも、公共交通機関などで人との距離を十分とれない場合にマスクの着用を求めるとしています。 この措置に伴い、コンテ首相はイタリア国内で販売されるマスクの価格を一律0.5ユーロ、日本円でおよそ60円に抑える方針を示しています。 またベルギーでも来
2019年秋の、イスラエル・ヨルダンの旅行記を書いています。 今回は、エルサレムの公共交通機関についての記事です。 エルサレムに滞在中に利用したライトレール、空港行きの列車、中央バスステーションなどを紹介したいと思います。 1. シャバットに注意 ユダヤ教徒が多く住むイスラエルには、「シャバット(安息日)」という習慣があります。 シャバットは、金曜の夕方から土曜の夕方までで、この時間帯は労働してはいけないことになっています。しかも、機械や火を使うことを禁じられているので、公共交通機関のほとんどがストップするそうです。 私たちが帰国したのは金曜の夜で、交通機関がストップして空港に行けなくなるのではないかと心配していました。ホテルの人に聞いてみると、バスの便数は減り、電車はストップするとのことだったので、ホテルまでタクシーを呼んでもらいました。タクシーはシャバット中も走っているようです。 結局
西鉄電車教習所にある運転士用のシミュレーター=福岡県久留米市宮ノ陣5で2024年4月9日午後4時52分、下原知広撮影 西日本鉄道(福岡市)の天神大牟田線が12日、1924年の開業から100年を迎えた。通勤・通学など1日当たり23万人超の移動を支えるのが列車の運転士たちだ。少子化などで人材確保が課題になる中で、公共交通を維持する模索が続いている。 福岡県久留米市宮ノ陣の西鉄電車教習所は、全国に37カ所(2024年3月)ある運転士に必要な知識や技術を教える養成所の一つだ。西鉄電車の運転士を目指す社員はここで法律や安全などを学び、先輩運転士と列車に乗る実務を経て現場に出る。養成には計約9カ月かかる。 教習所には西鉄電車を模した運転士、車掌用のシミュレーターやパンタグラフ、発電機などの機器がある。運転士用シミュレーターは、コンピューターグラフィックス(CG)で天神大牟田線を再現。運転時間帯や気象状
地方の公共交通拡充を要望 自動車事故遺族ら、国交相に 2019年11月20日19時40分 自動車による交通事故の犠牲者遺族らでつくる「関東交通犯罪遺族の会」が20日、国土交通省を訪れ、赤羽一嘉国交相に地方の公共交通機関拡充などを求める要望書を手渡した。 要望書では、ドライブレコーダーの義務化などに言及。自動運転車であっても事故が起きた場合は運転手に責任があることを注意喚起したり、第三者による原因究明制度を設けたりするよう促した。 また、地方では乗用車を運転しなければ生活できない現実があるとして、公共交通機関への助成金支給などによって、赤字路線の鉄道やバスも維持できるよう求めた。 新型コロナ最新情報 前法相夫妻事件 IR汚職
【1月28日 AFP】中国で28日、来月迎える春節(旧正月、Lunar New Year)を前に、帰省ラッシュが始まった。しかし新型コロナウイルスの感染者数を何としても抑制したい政府は国民に対し、自宅にとどまるよう「勧告」。列車や航空機の運休が相次いでいることから、数百万人の帰省計画に大きな影響が出ている。 同国では春節休暇に伴い、これから40日間が移動のピークとなる。首都北京の保健当局は、市内が「同ウイルス感染症の複雑な状況」に陥っていると警告している。 中国政府は外出禁止令は出していないものの、移動を困難にした上で、国民の協力を要請。航空情報サイト「VariFlight」によると、28日午後の時点で、北京発着の数百便が欠航になったという。 また当局は人々が自宅で余暇を過ごす助けになればと、動画配信サービスの運営会社に対し、休暇中の映画やテレビ番組、スポーツイベントの視聴を無料にするよう
鉄道やバス、タクシー、福祉輸送など全国の交通事業者や研究者で構成される「くらしの足をみんなで考える全国フォーラム実行委員会」は2020年4月24日(金)、「くらしの足をなくさない! 緊急フォーラム ―新型コロナウイルスによる交通崩壊を止めろ―」をオンラインで開催、国土交通省幹部をはじめ公共交通などの関係者1002人が参加しました。 新型コロナウイルスの感染拡大により、地域交通の利用者が大幅に減少する一方、交通事業者には安定したサービスの提供も求められているといいます。フォーラムでは、各ジャンルの関係者から次のようなことが報告されました。 ●鉄道 ・4月1日から10日までの運賃収入が、前年比の7割減という地方鉄道も。通学定期券が売れずキャッシュ不足で、資金繰りに苦労している。 ・一般的に鉄道は固定費が大きく、運休などによる短期的なコスト減が困難。現行法制上も、運行を継続せざるを得ない。 ●バ
「バス共同経営」の熊本県でMaaSアプリサービス開始 まるで公共交通問題のデパートだ:杉山淳一の「週刊鉄道経済」(1/6 ページ) 前回の記事で、ドイツ発祥の公共交通施策「運輸連合」と熊本県における路線バス「共同経営推進室」を紹介した。その後、熊本県は1月27日にスマートフォン用のMaaSアプリ「my route」のサービスを開始すると発表した。熊本県の公共交通がどんどん便利になっていく。 「運輸連合」は、地域の公共交通事業者が出資し協業する組織。発祥はドイツだ。1960年代のマイカー普及でバス事業者が困窮し、バス会社間の競争をやめて、互いに手を取り存続のために連携した。運輸連合は有限会社の形態が多いようだ。 運輸連合に参加した交通事業者は、バスやLRTの運行計画を調整し、乗り継ぎを便利にした上で車両の運用を効率化する。利用者から預かった運賃はいったん「運輸連合」に集約され、参加各社に公平
米ニューヨーク市で、マスクを着けて飛行機に乗る人々(2020年5月3日撮影)。(c)Eleonore SENS / AFP 【1月31日 AFP】米疾病対策センター(CDC)は29日、新型コロナウイルス感染拡大防止対策として国内ほぼすべての公共交通機関でマスク着用を義務付けると発表した。飛行機や電車、バス、タクシー、ライドシェア、地下鉄、フェリーや船舶などでの移動に適用される。 ジョー・バイデン(Joe Biden)大統領は、感染拡大を食い止めるためのより包括的な方策の一環として、州間の移動時にマスク着用を義務付ける大統領令に署名。今回の命令は、それをさらに拡大させたものだ。 今回のマスク着用義務化は2月1日午後11時59分(日本時間2日午後1時59分)から実施される。 州間移動だけでなく州内の移動時のほか、駅など交通拠点にいる際に乗客や輸送業務従事者にマスク着用を義務付ける。 命令は、輸
高知県内全体で「運輸連合」を結成して本当の意味で利用者本位の公共交通へ変革を成し遂げたい 今年2019年は、尾崎知事退任に伴い高知県知事が12年ぶりに交代します。高知市長も現職以外にも多数出馬を表明しており交代する可能性は十分考えられます。 この絶好(?)の機会に、高知の公共交通を立て直していくべく、団体(NPO法人を予定。名称は「土佐の国創生会議」としたいです。)を立ち上げる準備を始めて行きます! (※2020年初頭、動きだそうとした矢先、新型コロナウイルスの影響で長らく保留状態でしたが、2022年3月活動再開いたします。ただし、NPO立ち上げは撤回し別の形で活動してきます) 具体的にどのように立て直すかと言いますと、全国初の「運輸連合(公共交通連合)」を結成して、高知県内の鉄道、路面電車、路線バス、離島航路等すべての公共交通(高速バス、タクシーは除く)を運営主体問わず、統一された情報案
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