各日額 システムプロジェクトマネージャー5人69800円 事務局長59人日額69800円 部長級213人55300円 課長級2315人48700円 係長級2522人40600円 係員級1251人32700円 派遣・契約社員572人… https://t.co/u6XtdznFtB
タグ検索の該当結果が少ないため、タイトル検索結果を表示しています。
いつもの愚痴です。 苦手な方はこの先ご遠慮ください。 自分の希望を叶えるために、自分で決心した部署異動だけど。 待遇が悪くなることも承知していたことなんだけど。 先日、どのくらいお給料が下がったのかが気になり人事制度を確認しました。 仕事へのモチベーションが下がるのは確実なので、今までちゃんと確認してなかった。 額面で7万円/月でした。 こんなに下がるのに、よくも今の部長は、軽々しく担当課長って言ったなと、最近殺意すら覚えます笑 ジョーダンです^ ^ ショックで寝込みましたよ。 こんなショックを受けている中で、更にショックなことが。 私がこんなにお給料が下がってまでも異動を決心したのは、勉強すればなんとかなる仕事だから、と言われていたから。 部長がそういう方針なら心強いと思っていたのだけど、蓋を開けてみたら、課長が真逆の考えの人でした。 この課長のことは、異動前から知っていたのだけど、側か
「私だったら」と思わずに目の前の人は何が好きか考える ゴリラ部長にはゴリラ部長の、オランウータン課長にはオランウータン課長の癖がある ゴリラ部長にはゴリラ部長の、オランウータン課長にはオランウータン課長の癖がある ところで、どうして地獄言葉を言いたくなってしまうのでしょう。 地獄言葉を言いたくなる時って、どんな時ですか? 頼んだことをやってくれなかった時? ある人がこんなことを言っていました。 「私だったら、頼まれたことは絶対忘れませんよ。 仕事なんだから、それが当たり前ですよ」 すると、一人さんは笑顔で、私にこう話してくれました。 「まずね、勘違いしちゃいけないんだよ。 自分と、その人は別々の人間なんだ。 だから、自分にとって『当たり前』のことも、その人にとっては 『当たり前』じゃないんだよ。 同じ人間じゃないから、頼んだことをやってくれないこともあるんだよ」 一人さんは、続けて言いまし
期待ハズレなことばかりの新部署。 更にどんどん色んな所が見えて来ました。 GWのリフレッシュなんて、一瞬で吹き飛びましたよ。笑 部長・課長の不可思議言動を記録にとって行くことにしました。 いつものアレなので、スルーで構いません。 部長の言動 パワハラに対して上司として対応しようとしない 我が社は、存在意義は発揮してないくせに、一応大企業なんですよ。 なので、パワハラなどの好ましくないことがたまに発生すると、システマティックに情報共有され、管轄部署からは注意喚起が回ってくるのですが… 部長からの指示: パワハラは絶対に許さない。見かけたら、自ら注意をしてください。見て見ぬふりも同罪です。 管轄部署からの通知: パワハラされたり見かけたら、上司に相談してください。 一般的に、当事者の本人が意思表示するのが良いとか言われてますが、私の経験上は、それはとても危険だと思っています。 パワハラをするよ
今回の結果について、マーサージャパンプロダクト・ソリューションズリワーズ報酬サーベイ総責任者プリンシパルの児玉由美子氏は「日本において、これからますます激化する人材獲得競争を制するために、企業は報酬水準が競争力を有しているのはもちろんのこと、既存の従業員を引き止め、魅力的な報酬を伝えて行くために、現行報酬の根拠を示し透明性を確保することも求められるようになるでしょう」とコメントしている。 調査は、マーサー総報酬サーベイ(Total Remuneration Survey)と称し、マーサー社が30年以上実施しているもの。世界129カ国、ならびに中国19都市で行い、3万2000社、1300万人以上の従業員、管理職や役職者が対象となっている。 関連記事 せっかく育休を取ったのに…… 育休中でも育児をあまりしないパパの割合は? 妻側からは痛烈なコメントも 少しずつだが普及してきた男性の育休。しかし
日本各地はもちろん、世界中で店舗を展開しユニークな商品を販売し続けている無印良品。しかし約20年前は赤字状態で、2001年には初の減益を経験している。その時に社長に就任し、たった2年で経営をV字回復させた松井忠三氏の新刊『無印良品の教え』から、良品計画の社員が上司を役職ではなく「○○さん」と呼ぶ理由について、一部編集の上で紹介しよう。 部長も社長も「さん付け」で呼ぶ 皆さんは、会社で部下や後輩をどのように呼んでいるでしょうか。 上司を「○△課長」「○△部長」と役職名で呼び、目下の人を呼び捨てにしている企業は、今でも多いのではないかと思います。 無印良品では、全員を「さん付け」で呼ぶよう徹底しています。 部下に対しては、男性も女性も「さん」、上司に対しても「さん」です。もちろん私も社長、会長時代を通じて社員からは「松井さん」と呼ばれ、現在の会長の金井は「金井さん」と呼ばれています。会議という
足を踏み外した瞬間 C社は先代社長が技術畑だったこともあり、堅実な設計に定評があった。その分、設計部門では保守的な考えが根強かった。この姿勢に不満を持っていたのが、営業部長だ。彼は「顧客の要求を全て引き受ける」ことこそがビジネスの鍵であると考え、強気の受注方針を採った。そして、それが功を奏して売り上げが拡大。営業部門の発言力は、社内でも抵抗できる者がいなくなるほど強大になっていった。 営業部門は注文を受ける前に「できるかできないか」を議論するようでは、新たな注文は取れないと考えていた。まずはどんな依頼でも受注した上で技術を開発し、顧客が望む製品を造るべきだという姿勢だった。これに対し、設計部門は高い技術力を持ってはいるが、安請け合いを極端に嫌う風土があった。 設計部門は決して技術的な挑戦から逃げているわけではなかった。営業部門からの受注可否の打診に対し、現在の技術力など客観的な状況を踏まえ
生成AIが急速に進化する今、ビジネスにもたらす影響が注目されています。本イベントでは、AIを用いた社会課題解決に取り組む株式会社エクサウィザーズとベネッセの共同開催のもと、有識者を迎えて「生成AI時代の必須スキル」について語られました。今回は、株式会社エクサウィザーズ・はたらくAI&DX研究所所長の石原直子氏が、これからの経営陣の役割や、AIの進化によって価値が上がる能力・低下する能力について解説しました。 生成AIに「関心がない」人は、もはや0.2パーセント 石原直子氏:ご紹介ありがとうございます。それでは「生成AI時代のリーダーシップ」ということでお話をしていきたいと思います。 本当に「AI新時代」と言っていい時代が2023年に幕開けしたと思っております。画像、テキスト、コードなどさまざまなものを作ってくれるAI。しかもそれを自然言語で動かせるAIが登場したのが2022年の後半だったわ
企業で働く会社員にとって「年収1,000万円超」は目標額のひとつであり、かつ、なかなか超えられない壁でもあります。では一体、会社内でどのあたりまで昇進すれば年収1,000万円がのぞめるのでしょうか。それは果たして可能なのでしょうか。そして年収をUPするには、私たちは今後どのように働いていけば良いのでしょうか。 部長クラスになっても、なかなか1,000万円に届かない 厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」を参考に、従業員が100人以上の規模の会社の役職別平均賃金額をみてみましょう。 勤続年数が長くなるほど昇進のチャンスがあり、賃金も上がっているのが分かりますが、残念ながら部長級でもなかなか年収1,000万円には届かないようです。 もちろん、これはあくまでも平均なので、企業・業種・職種内容などにより大きく異なります。20-30代と若くして年収1,000万円超の人も存在するのです。 なお、
「出世したくない」と思う人が増えているといいます。労働時間や責任が増えることを嫌がる人や、「そもそも憧れる上司がいない」という人も。 とはいえ、自分が望んでいようといなかろうと、それなりの年齢になると周囲に役職につく人が出てきます。「役職」が身近になってくると、気になるのが給与ではないでしょうか。ここでは会社員の役職者の給与についてみていきます。 役職別の給与、どれくらい違う? 厚生労働省の「令和元年(2019年)賃金構造基本統計調査」では、「役職別にみた賃金」を公表しています。 (ここでいう「給与」とは、「労働契約、労働協約あるいは事業所の就業規則などによってあらかじめ定められている支給条件、算定方法によって6月分として支給された現金給与額をいう。手取り額でなく、所得税、社会保険料などを控除する前の額」としています。また「基本給、職務手当、精皆勤手当、通勤手当、家族手当などが含まれるほか
経営者JPのオリジナルプログラム「経営者力診断」のリリースを記念して開催されたスペシャルトークライブ「経営者・役員になれる人 vs なれない人」に、『社長が〝将来〟役員にしたい人』の著者で、プリンシプル・コンサルティング・グループ代表の秋山進氏が登壇。経営者JPの代表・井上和幸氏と共に、「良い情報を集め判断できる人」の思考・行動様式や、あいまいな状況をあえて整理せずにキープすることの重要性などを語っています。 構想力の習得に必要なアウトプット 井上和幸氏(以下、井上):5番目、6番目あたりが、「構想力を持つ人」の思考・行動様式 に入っているのはちょっとおもしろいなと思ったんですが。 秋山進氏(以下、秋山):構想がどう鍛えられるかというと、自分がまず発信することですよね。やっぱり言ってみないとフィードバックももらえない。黙って、自分でノートを書いて「こうだ」と言っても改善しないし、レベルアッ
会社員や公務員にとって、出世が平均年収を上げる大きな要因となります。そして課長・部長はその通過点。ここでは公務員と会社員の年齢階級・学歴別に、課長・部長比率をみていきます。 独立行政法人 労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計2019」によると、学歴・年齢階級別に部長と課長の比率が求められています。 (「賃金構造基本統計調査」から各属性における「部長級」と「課長級」の労働者数が得られるので、それらを当該属性の「役職計」 と「非役職」を合計した労働者数で除して算出) 会社員が課長になれる年齢は? 大学・大学院卒の課長比率(2018年) 25-29歳:0.2% 30-34歳:1.8% 35-39歳:7.0% 40-44歳:16.7% 45-49歳:22.9% 50-54歳:22.1% 55-59歳:16.6% 60-64歳:6.6% 65歳以上:2.8% 高校卒の課長比率(2018年)
長らく経済成長率が低迷した日本。その影響は人事に如実に表れていた。特集『部長・課長の残酷 給料・出世・役職定年』の#16では人事ジャーナリストの溝上憲文氏が、5人の元・現役人事部長に激変した人事制度と昇進の要件、出世の作法を聞いた。(人事ジャーナリスト 溝上憲文) 【この記事の画像を見る】 「週刊ダイヤモンド」2023年4月1日号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は雑誌掲載時のもの。 覆面参加者 ●エネルギー大手 元人事部長Aさん(50代男性) ●食品大手 人事部長Bさん(50代男性) ●住宅大手 元人事部長Cさん(50代男性) ●サービス大手 人事部長Dさん(50代男性) ●建設大手 人事部長Eさん(50代男性) ● 大卒総合職で入社しても 7割が管理職になれないまま定年に 課長・部長になれる人が激減している──。5人の元・現役人事部長が真っ先に口をそろえたのは、管理職は今や「狭
部署や部門の責任者で、経営陣の一員とみなされより多くの責任が求められる「部長職」。課の責任者である課長から部長へ昇進すると、管理する組織の規模や責任はより大きくなりますが、それに伴う昇給も期待できます。しかし課長から部長へ昇格した夫が「給料は3万円しか増えなかった」というケースもあるようです。 そこで今回は、課長クラスと部長クラスの平均給料を比較してみました。期待していたほど給料が変わらない場合に考えられる理由もご紹介しますので、参考にしてみてください。 ▼会社員で「年収1000万円」以上の割合は? 大企業ほど高年収を目指せる? 課長から部長へ昇進すると給料はどれくらい上がる?厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によると、課長クラスと部長クラスの平均給料(※カッコ内は年換算)は表1の通りです。 表1 ※厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」を基に筆者作成 課長から部
部長や課長といえば、サラリーマンとしては出世の通過点といえるでしょう。また、女性の活躍は目覚ましいですが、まだまだ管理職としての女性は少ないと考えている人も多いのではないでしょうか。今回は労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2019」や厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等データを参考に見ていきましょう。 役職者のうち何割が女性か 役職者のうち何割が女性かについて見ていきましょう。ここでは時間の経過とともに女性の比率がどのように上昇してきたかを見るために長目に見ることにしましょう。 課長級 まずは課長級の比率です。 2000年から課長級全体の中の女性比率を示したものです。 2000:4.0% 2001:3.6% 2002:4.5% 2003:4.6% 2004:5.0% 2005:5.1% 2006:5.8% 2007:6.5% 2008:6.6% 2009:7.2% 2010:7.0
大手建設会社で総務人事担当、電気メーカー子会社での採用および研修担当を経て、株式会社日本能率協会コンサルティングに入社。研究所や技術開発組織の知的生産性向上を目的とした組織開発コンサルティングと管理職および経営層のコーチングを担当。大手IT企業などを対象に1000を超える事案のコンサルティング経験を持つ。トーマツイノベーション株式会社(現株式会社ラーニングエージェンシー)の講師派遣研修事業の事業責任者を務めた後、パーソル総合研究所の執行役員に就任。デジタルラーニング本部長も兼任。組織開発、人材育成の現場を数多く見てきたプロである一方で、ICTを使った研修などにも詳しい。執筆書籍に「場のマネジメント 実践技術」(東洋経済新報社)、共監訳書籍に「FORMING STORMING NORMING PERFORMING タックマンのチームビルディングモデルの4段階」(プロセス・コンサルテーション)
セレクションアンドバリエーション代表取締役、グロービス経営大学院准教授。 アクセンチュア、日本総合研究所などを経て現職。早稲田大学大学院ファイナンス研究科MBA修了。 1990年代から、大手電機メーカー、大手楽器メーカーへの役割等級制度導入を皮切りに、以後200社以上の人事制度設計及び運用支援を行う。現在も、環境変化にあわせて人事変革を進める多くの企業で人事制度改革を進めている。 その一方で、社会人経営大学院にて、企業側の人事変革に合わせたビジネスパーソンのキャリア構築を支援し続けている。特に近年は取締役、執行役員候補を育成する連続型教育の取り組みに注力。大きな成果をあげている。著書、寄稿、取材多数。 https://sele-vari.co.jp/ これからの出世論 「出世することだけがサラリーマンの夢」という時代ではなくなった。 コロナ禍においてはリモートワークが浸透する中で、「組織に
どーも。 比較的、無頼漢(ぶらいかん)の派遣OLです。 無頼漢・・・ 無法者的な意味ですよ? そう、 ルールなんか知ったこっちゃねー 空気は敢えて読まないぜー みたいな? ある日の私は ぶらいかん ♪ オフィスで大事なのは場の空気 社員様が大事なのは立場 派遣が大事なのは無難であるということ ゆずりあう中、勇敢な生け贄に まとめ オフィスで大事なのは場の空気 あ、そもそも 無頼漢どころか オフィスでの無法は許されませんよ? 10年前はたまに聞かれることもあった 怒鳴り声も 今は即刻パワハラ認定なので まったく聞かれなくなりました。 皆さん 穏やかに穏便に とにかく場の空気は冷たく澄んでいる感じか なごやかに緊張感のある感じか よどんでいて沈んでいて静かな感じか そんな感じです。 なので皆さん 極力、目立たないように 空気を波立たせないように お過ごしです。 私も基本、空気感を大事に生きてい
プロジェクトの前半と後半を描いたイラストが、エンジニアたちの共感を集めています。どうして……。 いつからこうなった? 投稿者はHPEO@資格部さん(@hpeo_jp)。プロジェクト前半では、部長、課長、PM(プロジェクトマネージャー)が顧客とやりあっており、自分は最後尾にいます。この時点の部長らは「ちょっと面倒な顧客だけど、力を合わせてやりきろう! 困ったことがあったらいつでも相談してくれ」と言ってくれていました。 しかし、なぜかプロジェクトが後半に入ると、部長、課長、PMが顧客の側に。「顧客にだけは迷惑をかけるな」「なんでちゃんと要件確認しなかった」「急いでお客さまのおっしゃる通りにしろ」とお怒りに。いつの間にか味方がいないどころか、全員が敵になっていたのでした。 また、プロジェクト後半における「放火魔」「火消し屋」「距離を取るやじ馬達」のイラストも共感を集めています。ついた火を消してい
大卒総合職で入社しても 7割が管理職になれないまま定年に 課長・部長になれる人が激減している──。5人の元・現役人事部長が真っ先に口をそろえたのは、管理職は今や「狭き門」になったということだ。 エネルギー大手の元人事部長Aさんは、「20年前の先輩世代は、同期の8割は最低でも課長にはなれた。でも今は4割程度にすぎない。半分以上の人がせいぜい係長止まりで、そのまま定年を迎える時代になった。部長に昇進するのは1割程度。その上の事業部長・本部長クラスの役員は同期で一人もなれる人がいないというのは珍しくない」と打ち明ける。 食品大手の人事部長Bさんも「同期で課長になるのは半分弱で、部長が2割程度。執行役員は数年に1人出るか出ないかであり、社内では“ビンテージ”と呼ばれている」と指摘する。 「もっと少ない」とさらに厳しい現実を語るのは、住宅大手の元人事部長Cさんだ。「部下を持つラインの課長は3割程度、
会社員にとって「昭和」とはどういう時代だったか ここでは、いまどきの若手社員に嫌われる「昭和だよね」のなにが「昭和」なのかについて考えてみたい。先ずは「会社員にとって『昭和』とはどういう時代だったのか?」について概観する。 年表でみれば、大正最後の年となる大正15(1926)年の年末、大正天皇が崩御され改元、「昭和」という時代が始まった。そして、昭和20(1945)年に第二次世界大戦は終結し、日本は敗戦国となる。以降、日本は経済活動において躍進を遂げ、昭和64(1989)年の年明けに昭和天皇が崩御し、「昭和」という時代は終わった。 我々は時代の移り変わりを目撃する者である。そして、やはり昭和の分岐点は昭和20年、第二次世界大戦の終結だろう。 そして会社員、いわゆるサラリーマン(あえてこの言葉を使う)の働き方は、昭和20年以降に作られたものだ。それ以前には、職工制度という江戸時代の差別ではな
ダイヤモンド社で、ビジネスパーソンや個人の生活に役立つ情報を発信する編集部。キャリア・スキル、ライフ、社会、健康、教養など、手がけるテーマは多岐に渡る。 Editors' Picks ダイヤモンド編集部が厳選した人気・注目記事について、そのエッセンスを抽出して紹介します。 バックナンバー一覧 ダイヤモンド・オンラインで読者の反響が大きかった記事の中から、「今こそ読みたい1記事」をお届けする。有名経営者の知られざるエピソードや、意外なあの人の気になる発言、明日から使えるお役立ち情報が満載だ。今回は、2021年7月6日に配信された記事『課長・部長としては優秀でも「役員になれない」人に欠けている必須スキル』を紹介する。 課長・部長止まりの人に 足りないスキルとは? 今回は、連載『これからの出世論』から、2021年7月6日配信の『課長・部長としては優秀でも「役員になれない」人に欠けている必須スキル
いまの人生を豊かにするため、そして将来の資産形成のため、「収入アップ」は会社員の喫緊の課題だ。実現するには複数の選択肢があるが、一番現実的な方法は、社内で出世する方法だろう。だが、出世を果たしても、希望通りの結果にならないケースもあるようだ。実情を見ていく。 世界主要国「平均年収」ランキング…1位~30位 「転職」は給料を増やすための選択肢、わかってはいるが…少子高齢化が急速に進み、社会保障制度が頼れなくなった現在の日本。景気は30年以上低迷したまま、そこにインフレが重なれば、将来に明るさは見出しにくい。年齢・性別にかかわらず、自分の将来を守るため、まずやるべき喫緊の課題が「資産形成」となるのも無理からぬことだといえる。 現役世代であれば、まずは少しでも給与を増やすことが重要だ。少しでもいい給与をもらえる会社に転職するのは、有効な手段だといえる。 総務省『労働力調査』(2022年平均)によ
なぜ日本企業には「担当部長」「担当課長」という人が多いのか。経営コンサルタンタントの新井健一さんは「組織の成長鈍化にあわせて、管理職ポストが不足するようになった。ライン長を増やすことはできないが、専門職であればいくらでも増やせる。その結果、担当部長や担当課長というあいまいな存在が増えていった」という――。(第2回) 【この記事の画像を見る】 ※本稿は、新井健一『それでも、「普通の会社員」はいちばん強い 40歳からのキャリアをどう生きるか』(日本経済新聞出版)の一部を再編集したものです。 ■会社員にとって「昭和」とはどういう時代だったか ここでは、いまどきの若手社員に嫌われる「昭和だよね」のなにが「昭和」なのかについて考えてみたい。先ずは「会社員にとって『昭和』とはどういう時代だったのか?」について概観する。 年表でみれば、大正最後の年となる大正15(1926)年の年末、大正天皇が崩御され改
部長・課長の残酷 給料・出世・役職定年 上場企業の平均年収は公開されているものの、部長・課長のリアルな待遇が世に出ることはほとんどない。「賃上げ」が今年の春闘の話題となる中、年収を上げる早道の一つは、社内での出世だ。どうすれば部長・課長に出世でき、待遇はどうなっているのか。そして部長・課長に昇進しても、シニア社員には「役職定年」という悲劇が待ち受ける。主要企業の部長・課長の本当の給料や出世事情、シニアの残酷な現実を追った。 バックナンバー一覧 パナソニックホールディングスの中間管理職が最も気にしているのは「役割等級制度」だ。部長・課長の肩書ではなく、この等級で報酬が決まるからだ。だが持ち株会社傘下の一部では、この “絶対基準”を廃止する動きが出始めた。その狙いは何か。特集『部長・課長の残酷 給料・出世・役職定年』の#2では、ソニーグループとの報酬格差を決定付けているパナソニックの役職等級制
人間関係や労働環境、給与など、現状に不満や不安を覚えて新天地を目指す……転職はいまや当たり前ですが、なかなか100%の満足を得られることは難しいようです。みていきましょう。 【早見表】肩書(役職なし/係長/課長/部長)別「大卒サラリーマンの給与推移」 日本のサラリーマン…転職者は1年で700万人超え厚生労働省『令和3年雇用動向調査』によると、2021年1年間の入職者数は 720万人、離職者数は717万人。転職入職者率*1は、男性の場合、20~40代まで下降線を辿り、その後は大きな増減はないものの、60歳定年を機に大きく跳ね上がります。 *1:常用労働者数に対する入職者数の割合で、「入職者数」÷「1月1日現在の常用労働者数」×100で算出 【年齢別「サラリーマンの転職入職率」】 20代前半:15.3% 20代後半:11.5% 30代前半:9.2% 30代後半:7.8% 40代前半:5.4%
「課長」というと、部長と双肩してまさに「中間管理職」というイメージだが、給料はどのくらいもらっているのだろうか。これから課長になる人はもちろん、今現在課長である人も、「他はどれくらいもらっているのか」と気になるところだろう。 課長の手取りは平均で「約40万円」 厚生労働省のレポート「令和2年賃金構造基本調査」によると、日本の「課長」職の平均給与(所定内給与額)は49万2200円(平均年齢48.6歳、平均勤続年数20.3年、平均所定内実労働時間167時間、超過実労働時間平均3時間)。 手取りにすると月収約40万円。もちろんこれは平均なので、「もっともらっている」という人もいれば、「はるかに少ない」という人もいるのは間違いない。企業規模が違えば、同じ課長でも、マネジメントする人数も変わるだろう。なかには「肩書きだけは課長だが……」という単なるプレイヤーもいるはずだ。 とはいえ、昇格と昇給は大概
部長や課長といえば、サラリーマンとしては出世の通過点といえるでしょう。果たしてその部長や課長には何歳からなれるのでしょうか。今回は労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2019」や厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等データを参考に見ていきましょう。 学歴と年齢別の部長と課長の比率 ここでいう比率というのは、企業規模100人以上の労働者に占める部長や課長の比率です。男女ともに役職者が含まれます。 大学・大学院卒の課長比率 それではまず、2018年時点の「大学・大学院卒の課長比率」から見ていきましょう。 25-29歳:0.2% 30-34歳:1.8% 35-39歳:7.0% 40-44歳:16.7% 45-49歳:22.9% 50-54歳:22.1% 55-59歳:16.6% 60-64歳:6.6% 65歳以上:2.8% 課長と一口に言っても会社ごとに役割も異なるでしょうが、30代後半から
こんにちは。山下です。前回、第2回『超訳ドラッカーの言葉』取締役編では、組織に必要な3つのことをお伝えした。今回のテーマは部課長についてだ。この連載では、部長と課長は、経営陣でもなく一般社員でもないという共通点から、部長と課長を部課長という表現で1つの階層としてまとめて話を進める。 責任はあるが権限はない人 部長は、部門の責任者として、社長や取締役などの経営陣と近く、会社によっては経営陣の一角を担う場合がある。課長は、現場の責任者として、業務の遂行に責任を担っている。本来そうありたいが現実は違う。 また、部長、課長という役職に就いているからといって、必ずしも部下がいるとは限らない。実際、部下を持たない部長、部下を持たない課長は大勢いる。多くの部課長は、上から責任を追及されるが権限は与えられていない。 部長も課長も、上から仕事をやらされているのであって、上から仕事を任せてもらえているわけでは
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く