中国BYDがタイでEV工場開設、「東南アジア初」の生産拠点に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国最大の電気自動車（EV）メーカーのBYDは7月4日、タイに同社として東南アジア初となるEV工場を開設した。ウォーレン・バフェットの支援も受ける同社は、米国と欧州で追加関税の逆風に直面する中、世界展開を加速させている。 深圳に本社を置くBYDの創業者でCEOの王伝福（ワン・チュアンフー）は、タイ東部ラヨーン県の新工場の開所式で、「タイで販売されているEVの3台に1台がBYDの車両だ」と語った。 BYDは米国のカリフォルニア州で電動バスを製造しており、ハンガリーとブラジルにも新工場を建設中だ。また、同社がウズベキスタンで設立した合弁会社は6月に最初の車を生産したと報じられている。BYDは、5月にブラジルで100番目のディーラーシップを開設したのに続いて、タイ工場での生産を開始した。 同社は先週、2024年上半期におけるEVの販売台数が前年同期比28.5％増の160万台に達したと発表した。
ビル・ゲイツ、AIが引き起こす電力危機を否定 「心配しすぎ」と | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
エネルギー業界では、人工知能（AI）システムやデータセンターが普及して世界経済に組み込まれるにつれて、電力消費がいっそう激しくなるとして警戒感が強まっているようだ。 たとえば、国際エネルギー機関（IEA）の最新の評価によれば、データセンターの年間消費電力量は2022年の460テラワット時（TWh）からたった4年間で倍増し、2026年までに1000TWhに達する可能性がある。これは、人口1億2500万人を擁する日本の年間消費電力量にほぼ匹敵する。 英送電大手ナショナル・グリッドのジョン・ペティグリュー最高経営責任者（CEO）は今年3月、AIと量子コンピュータが活用されるようになれば、データセンターの消費電力量は今後10年以内に6倍に急増するだろうと警鐘を鳴らした。 先週にはノルウェーのエネルギー調査会社ライスタッド・エナジーが、データセンターと電気自動車（EV）の利用拡大によって、米国の電力
国内初のボルボ女性トップ。変革者が挑むEVの普及 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「当日は緊張で頭痛がしていました。自分が何を話したのか、記憶がないくらいです」 ボルボ・カー・ジャパンの不動奈緒美社長は、昨年8月24日に開かれた新型BEV「EX30」の発表会を振り返った。 怒涛の一週間だった。不動の社長就任が発表されたのは発表会直前の8月17日。新モデルのプレゼンテーションはトップが行う。前社長はグローバル戦略や技術的な魅力を伝える準備をしていたが、不動カラーを出すために内容を差し替えた。 「EX30は機械式駐車場にもとめられるボルボ史上最小のコンパクトSUVで、誰でも運転しやすい。日本のマーケットに合ったモデルであることは私が伝えたほうがアピールできると思って強調しました」 新たに伝えたい内容を頭に詰め込んだだけではない。発表会の後にはプレスの囲み取材があり、突っ込んだ質問が飛んでくる。社長就任の内示は8月頭で、そこから経営データなどをインプットしたが、ディテールまで
EVの販売不振でリチウムが再び暴落、シティ銀行が指摘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
リチウム価格が今年初めの緩やかな回復後、再び急落している。これにより、供給過剰市場の再均衡を図るためにさらなる鉱山閉鎖が必要だとの警告が発せられている。 投資銀行シティによると、中国で販売されている炭酸リチウム（リチウムカーボネート）の価格は過去1カ月で15％下落。さらなる下落の可能性もあるという。 バッテリーに用いられる金属であるリチウムの過剰生産は、予想を下回る電気自動車（EV）の販売と重なり、EV業界全体で供給の過剰を引き起こしている。 2年前にトン当たり8万2000ドル（約1311万円）まで高騰した炭酸リチウムは、今年初めに84％急落して1万3000ドル（約208万円）/トンとなった。その後、4月に1万6000ドル（約256万円）/トンまで緩やかに回復したものの、再び急落し、今週初めの最新の取引では1万2000ドル（約192万円）/トンとなっている。 シティは、可視在庫が高水準にあ
世界のEV市場は減速しても中国新興の小鵬汽車が強気の理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2024年北京国際自動車展覧会で公開された小鵬汽車の空飛ぶ自動車「XPENG AEROHT」（CFOTO / Future Publishing / Getty Images） 欧州のEV市場でシェアわずか3％の中国メーカーの7位に甘んじるシャオペン。生き残りをかけて奮闘する同社が目指すのは、中高級ブランドとしての地位だ。 急成長していた世界のEV（電気自動車）市場の成長ペースが鈍化するなか、上海汽車集団（SAIC）や吉利汽車（ジーリー）など、最も多くのEVメーカーを抱える中国市場では競争が激しくなっている。そうしたなか、欧州では中国メーカーで7番目のシェアを誇る小鵬汽車（シャオペン）が欧州への輸出で巻き返しを狙っている。激化の一途をたどる価格競争と新モデルの開発、さまざまな規制や半導体不足を乗り越え、生き残ることができるだろうか。 「2025年末には中国で空飛ぶ車を納品予定だ」シャオペン
またも外れた中国指導部の目論見、生産増強で経済問題は深刻化するばかり | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
先見の明があると賞賛に値する政治家はほとんどいないが、中国の指導者たちは、将来を見通す力が大多数の人より弱いようだ。現在も続く不動産危機で経済が停滞し、消費マインドは冷え込み、個人事業主らは慎重になっている状況にあり、指導者らは製造業でテコ入れを図ることにした。中でも注力するのは半導体、電気自動車（EV）のバッテリー、ソーラーパネル、風力発電装置など「新たな質の生産力」と呼ぶ分野だ。 中国の経済政策はいまだにかなり統制的なものであるため、指導部の指示どおりに資金がこうした分野に注入された。この強化によって生産されたものがどこに向かうかは、誰も考えていなかったようだ。低迷する国内経済は生産したものを吸収できず、西側の先進国はさまざまな理由から中国との貿易を敬遠している。中国は今、これらの分野で、吸収できる以上に生産する能力を持っている。この生産能力はすでに多くの問題を抱えている中国の経済にと
本当に世界の石油供給は2030年に「驚くほど過剰」になるのか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
国際エネルギー機関（IEA）はこのほど、石油の需給や精製、貿易、投資をめぐる世界的な動きを検証した年次報告『Oil 2024』を発表した。今回、2030年までに石油生産量が「予想される世界の需要を日量800万バレル（bpd）も上回る」としたことから、多くのメディアの注目を集めた。 この供給過剰の主な要因として、IEAは電気自動車（EV）の普及や再生可能エネルギーの利用拡大、中国の石油消費増加率の低下を挙げている。だが、IEAは依然として石油需要の伸びを予想している。世界の石油需要は2024年の1億320万bpdから2029年には1億560万bpdとなり、2030年には1億550万bpdに若干減少するとIEAは見ている。 供給の伸びは、石油輸出国機構（OPEC）とOPEC非加盟の産油国で構成されるOPEC+に入っていない国、特に米国、ブラジル、ガイアナ、カナダによるところが大きいと予想され、
EUの「関税引き上げ」でも無傷の中国BYD、株価は9％急騰 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
欧州連合（EU）の欧州委員会は6月12日、中国から輸入する電気自動車（EV）に7月から最大で38.1％の追加関税を課すと発表したが、ビリオネアの王伝福が率いるBYDは、その打撃をうまく回避できるとアナリストは述べている。 BYDの株価は、13日の香港株式市場で8.8％、深圳市場では6％急騰したが、これは、同社製品に対する関税の引き上げ幅が市場が予想していた30％よりも大幅に低かったためだ。EUは中国政府からの支援の度合いに応じて税率をメーカーごとに調整しており、BYDに課される関税は17.4％と、他のメーカーよりも大幅に低くなっている。 これに対し国有企業である上海汽車集団の税率は38.1％で、吉利汽車は20％とされている。 「市場は、BYDへの打撃は以前懸念されていたほど深刻ではないと考えている」と、香港を拠点とするエバーブライト・セキュリティーズ・インターナショナルのアナリスト、ケニー
バイデン政権の中国製EV関税引き上げ、米国の自動車産業に与える影響 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国のジョー・バイデン政権は先週、中国に対する関税の大幅な引き上げを発表した。対象となるのは主に電気自動車（EV）をはじめとする戦略的産業だ。米国は中国製EVに対する関税の税率を、現行の4倍に当たる100％に引き上げる。これは中国の不公正な貿易慣行や過剰生産に対抗しつつ、国内の産業を後押しすることが目的だ。これに加え、バイデン大統領は11月の大統領選挙を前に、低迷する支持率の回復も狙っている。 1980年代の玩具や衣料品から今日の半導体や再生可能エネルギー設備に至るまで、中国は何十年もの間、さまざまな産業を支配しようとしてきた。同国は現在、世界の工業製品の3分の1を製造しており、米国、ドイツ、日本、韓国、英国の合計生産量を上回る。この生産力によって、中国の工業製品の貿易黒字額は、自国の国内総生産（GDP）の10分の1に相当する規模に膨らんでいる。 世界第2位の経済大国である中国は、わずか4
アナリストの見方が二分する「テスラの新型低価格車」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
4月23日に行われた米EV大手テスラの第1四半期決算説明会の後、近々登場が予定されているテスラの低価格車（あるいは低価格車たち）について、人々の意見は大きく2つに分かれた。 1つは、この「間もなく登場する低価格車」が、かねてより待ち望まれている「モデル2」であるという意見。そしてもう1つは、それは待望のモデル2ではなく、また別のクルマであり、「モデル2.5」とでもいうべきものになるという意見だ。だが、1つだけ明らかなことがある。それは、否定的な報道があるにもかかわらず、いずれにせよ、何らかの新しい低価格車が準備中であるということだ。 この決算説明会の電話会見で、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は、将来の低価格車について、短いながらも言及し、この「手頃な価格の」新型車は、次世代プラットフォームと現行プラットフォームの両方の面を活用したものになると述べた。そして、テスラは「新型
テスラが中国バイドゥと提携、「自動運転」の提供に向けて前進 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テスラは、中国の検索大手バイドゥ（百度）と地図テクノロジーとナビゲーションで提携し、世界最大の電気自動車（EV）市場である中国で高度な運転支援ソフトウェアを展開しようとしている。 ブルームバーグによると、バイドゥはテスラの「フルセルフドライビング（FSD）」と呼ばれる運転支援システムに必要な地図とナビゲーション機能を同社に提供するという。このテクノロジーは、ユーザーがほぼ自動で車両を運転できるようにするものだが、データのセキュリティなどの懸念から中国では利用できなかった。 バイドゥとの提携によってテスラは、自社で中国の道路をマッピングしたり、関連データを収集したりする必要がなくなるため、こうした懸念が緩和される可能性がある。両社ともフォーブスのコメント要請に応じなかった。 中国国営の新華社通信は、テスラのイーロン・マスクCEOが先の週末に中国をサプライズ訪問し、4月28日に北京で李強首相と
「購入を避けるべき」5つの自動車ブランド2024年版 米消費者情報誌が発表 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の非営利団体組織「コンシューマーズ・ユニオン」が運営する『コンシューマー・レポート（CR）』は、自動車の購入に関するアドバイスを求める消費者にとって不可欠な情報サイト／雑誌だ。CRは毎年、独自の試験・調査に基づく「最も優れた自動車」を発表していることで知られているが、彼らが公表する「最も酷い自動車ブランド」もまた同様に、新しい乗用車やピックアップトラック、SUVを購入する人にとって必須の情報である。 この記事では、CRが挙げている2024年版「購入を避けるべき5つの自動車ブランド」と、それら各ブランドに対する筆者の見解を紹介する。 リビアン：55点 リビアンは確かに、2009年の設立当時は、電気自動車（EV）の世界に革新的な新風を巻き起こすと歓迎された。しかし、同社のいくつかのクルマは、特にフロントから見ると、筆者には進歩してないコンセプトカーのように見える。 リビアンR1S（Rivi
今年40％下落したテスラ株、さらに下がる可能性がある理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米電気自動車（EV）大手テスラの株価は米国時間4月19日、年初来の下落率が40％を超えるというまたも厳しい節目を迎えた。割安になっても、投資家が同社株に対してしばらくはかなり慎重になる理由はたくさんある。 販売済みのサイバートラック3878台すべてをリコール（回収・修理）することになり、同社株は19日に2％安の約147ドル（約2万2700円）となった。1％超の下げは6日連続で、2021年11月につけた史上最高値の400ドル超を65％下回っている。 同社株は昨年1月以降で最安となっているが、着実に下がっているのには多くの理由がある。 テスラは1月に売上、利益ともに予想を下回るという決算報告を発表して、悪夢のような1年のスタートを切った。そして第1四半期（1〜3月期）の販売台数は、市場予想の7％増を大幅に下回る前年同期比9％減。また、23日には第1四半期決算が発表されるが、ファクトセットがまと
テスラ株、「10％以上の人員削減」でさらに下落 年初来35％安 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
複数のメディアの報道によると、電気自動車（EV）メーカーのテスラは全世界の従業員の10％以上を削減する計画という。これを受け、同社の株価は4月15日に再び下落し、年初からの下げ幅をさらに拡大した。 EV専門メディアのエレクトレックは、イーロン・マスクが、1万人以上の従業員に影響を与えるレイオフを社内向けのメモで発表したと報じた。 「これほど嫌なことはないが、やらなければならない」とマスクは説明し、短いメモの中で2度にわたり、人員削減によってテスラが「次の成長フェーズに向けた準備を行える」と強調した。 マスクは、テスラが1月の2023年第4四半期決算で投資家を失望させた際にも、「次の成長フェーズ」という言葉を用いていた。同社の通年の利益は、前年比23％のマイナスとなり、四半期あたりの納車台数も4年ぶりに減少した。このことは、テスラが直面する重大な課題を示している。 テスラの株価は15日に約6
中国に成長をもたらした「輸出頼み」策、今は通用しない | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国政府は商品やサービスの内需不足を、電気自動車（EV）など環境に負荷をかけない製品を外国に輸出して補うことで、自国の経済問題を解決するというやり方でいけると判断した。だが、輸出主導で成長した25年前と異なり、世界は今、中国の戦略に協力する気がないようだ。中国指導部の願望とは裏腹にこの戦略はうまくいっておらず、今後も成果は得られないだろう。 中国経済が切羽詰まった状態であることに疑いの余地はほぼない。2021年に不動産開発大手の恒大集団（エバーグランデ）が経営危機を認めたことから始まった不動産危機は悪化の一途をたどっている。当局が長い間、問題を放置したために、不動産危機は住宅販売と建設活動の低迷を招いている。今年1～2月の住宅販売額は前年同期比33％減、着工は同30％減だった。 問題はそれだけにとどまらない。不動産危機により個人と金融機関は多額の怪しげな債務を抱え、成長を支える金融に負荷を
中国製EVの輸出台数は毎年のように倍増、だが欧米では不安の声も | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国製の電気自動車（EV）が、世界市場への参入を続けている。その勢いは、中国の自動車輸出台数が新型コロナウイルス感染症のパンデミック後に急増していることに表れている。2020年は約100万台だった輸出台数は、2021年は200万台と倍増し、メディアの注目を大いに浴びた。 それ以降も、輸出台数はさらに飛躍的な伸びを見せている。中国汽車工業協会（CAAM）によれば、2023年の輸出台数は500万台近くに達したという。 つまり中国の自動車輸出台数は、2021年から2022年にかけて100万台増えた後、中国の自動車メーカーが世界で注目を集めるようになった2022年から2023年にかけて、さらに200万台増えたのだ。 中国からの自動車輸出台数（乗用車、商用車を含む） 2021年：NEV 30万 従来型 170万 NEVの割合：15％ 2022年：NEV 70万 従来型 240万 NEVの割合：22％
シャオミ創業者の資産が2000億円増加、「初のEV」発売で株価16％高 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のスマートフォン大手シャオミ（小米）が同社初となるEVの発売を発表し、4月1日付けの株価は前日比16％高と急騰した。共同創業者のレイ・ジュンの保有資産はこの日、13億ドル（約1970億円）も増加したことになる。 フォーブスのリアルタイム・ビリオネア・リストによると、現在54歳となるレイの資産は138億ドル（約2兆円）に達する。 香港を拠点とするエバーブライト証券でストラテジストを務めるケニー・ウンは、「今回の株価の上昇は、シャオミによるEV発売が材料視されたため」と述べる。 先日、シャオミは同社が開発するEVセダン、SU7を21万5900元（約450万円）から29万9900元（約688万円）の価格で提供すると発表した。また、その発表イベントから24時間以内に、初回の注文が約9万台に達したとも発表している。これは市場予測を上回る数字で、なかには車を受け取るまで7ヶ月かかるという人もいるほ
EVになったクラシックな「ミニ」は完璧な街乗りクルマ ただし買えるなら | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
電気自動車（EV）には個性がないという世評があるが、それは不当なものではない。効率に重点を置いてデザインすれば、空力の計算は結局似たようなものになりがちだ。クラシックカーを電気自動車に改造したクルマが非常に多くの関心（そして純粋なクルマ好きからは多くの嫌悪）を集める理由はそこにあり、昔風の自動車を運転する楽しみと、EVならではの利便性や効率性を併せ持つからだ。 英国の限定生産自動車メーカー、David Brown Automotive（デビッド・ブラウン・オートモーティブ）が販売する「Mini eMastered（ミニeマスタード）は、そんな旧時代の個性を備えた電動車の最新作だ。筆者はこのクルマの地元であるロンドンの市街地で試乗することができた。 新品のボディシェルを改良 クルマ好きならデビッド・ブラウン・オートモーティブという社名を聞いたことがあるかもしれない。同社は懐古調のリクリエーシ
中国のスマホ大手「シャオミ」が初のEV発売、年内8万台納車の可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のスマートフォン大手シャオミ（小米）の共同創業者のレイ・ジュン（雷軍）は3月28日、同社にとって初めてとなる電気自動車（EV）を発売すると発表した。同社の「SU7」と呼ばれる車両の価格は21万5900元（約450万円）からだ。これにより、シャオミは競争の激しいEV市場に正式に参入した。 推定資産が124億ドルのテック界の大物であるレイは、より高価格な他の2モデルも発表した。ベースモデルのSU7の航続距離は700kmであるのに対し、830kmの航続距離を約束するSU7 Proの価格は3万4000ドル。また、ポルシェのスポーツカー「タイカン」に匹敵する性能を持つとされるSU7 Maxは4万1000ドルで販売される。シャオミは4月末に納車を開始するとレイは述べている。 調査会社86Researchのワン・ハンヤンによると、提供される機能を考慮すると、この価格設定は比較的安価だという。シャオミ
2024年版「最も環境にやさしいクルマ」 日本車・韓国車が席巻 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
電気自動車（EV）は最近、いろいろな理由によって不当な非難を浴びている。最も顕著なものは、価格が高いこと、寒冷下では航続距離が短くなること、公共充電施設の残念な状況などだ。しかし、テールパイプから排ガスをまったく出すことがない電動化された車両が、内燃機関のみを搭載する最も燃費の優れたクルマより、概して環境にやさしいことには議論の余地がない。 ゆえに、米国エネルギー効率経済協議会（ACEEE）によって認められた2024年の「最も環境にやさしいクルマ」のリストが、電気のみで走行するEVと、部分的に電動化されたハイブリッド車（HV）、そして内燃エンジンと併せて比較的容量の大きなバッテリーを搭載し、外部電源から充電可能なプラグインハイブリッド車（PHV）で占められたことは驚くに当たらない。 2024年の最もクリーンなクルマとして選ばれた12車種のうち、7車種が純粋な電気自動車であり、2020年の3
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