中国｢BYD｣大躍進の理由は"EVじゃなかった"衝撃
中国EVのBYD（比亜迪）が、EVの世界販売でついにアメリカのテスラの背中を捉えようとしている。2023年に23万台あった差は、2024年に2万台まで縮まった。 ただし、同年のBYDの大成長を演出したのはEVではない。EVにはまだ懐疑的だが、ガソリン車には戻れない消費者の間で現実的な選択肢になりつつあるPHV（プラグインハイブリッド）の車種を幅広く展開したことが、BYDの勝ち筋につながった。 2024年は自動車業界にとって分岐点 後から振り返れば、2024年は世界の自動車業界にとって分岐点として記憶される年になるかもしれない。 世界販売台数でトヨタ自動車と世界首位を競ってきたドイツのフォルクスワーゲンの業績が低迷し、同国にある工場の閉鎖まで俎上に上がった。 右肩上がりで成長を続けてきたアメリカのテスラも、販売実績を公表するようになった2012年以降初めて、年間販売台数が前年比でマイナスとな
中国｢BYD｣大躍進の理由は"EVじゃなかった"衝撃
中国EVのBYD（比亜迪）が、EVの世界販売でついにアメリカのテスラの背中を捉えようとしている。2023年に23万台あった差は、2024年に2万台まで縮まった。 ただし、同年のBYDの大成長を演出したのはEVではない。EVにはまだ懐疑的だが、ガソリン車には戻れない消費者の間で現実的な選択肢になりつつあるPHV（プラグインハイブリッド）の車種を幅広く展開したことが、BYDの勝ち筋につながった。 2024年は自動車業界にとって分岐点 後から振り返れば、2024年は世界の自動車業界にとって分岐点として記憶される年になるかもしれない。 世界販売台数でトヨタ自動車と世界首位を競ってきたドイツのフォルクスワーゲンの業績が低迷し、同国にある工場の閉鎖まで俎上に上がった。 右肩上がりで成長を続けてきたアメリカのテスラも、販売実績を公表するようになった2012年以降初めて、年間販売台数が前年比でマイナスとな
豊田章男会長の"未来予測"がついに現実のものに…トヨタが｢世界一の半導体企業｣と提携する重要な意味（プレジデントオンライン）｜ｄメニューニュース
PRESIDENT Online 掲載 ■2025年、自動車業界は大きく変わる ここへきて、世界の自動車産業は、目に見えないところでも大きく変化している。表面上は米欧でEV（電気自動車）の需要が減速し、トヨタなどのハイブリッド車（HV）の販売が好調だった。米テスラの販売台数は前年の実績を下回った。その一方、中国では政府の支援にも助けられ、大きく販売台数を伸ばした。EV部門でテスラとトップを争う中国のBYDは、EV、プラグインハイブリッド車（PHV）の販売を大きく伸ばした。 そうした状況下、テスラ最高経営責任者（CEO）、イーロン・マスク氏の動きに注目が集まっている。マスク氏は米国の次期大統領のドナルド・トランプ氏との関係を築くと同時に、“自動車のソフトウェア化”へと突き進んでいるようだ。トランプ氏との関係で、主に規制緩和などを取りつける狙いがあるとの見方もある。 少し長い時間軸で見ると、今
【独自試算】ガソリン補助金終了後の都道府県別「値上がり」ランキング！3位宮崎県、1位は？〈再配信〉
1958年愛知県生まれ 中央大学商学部卒業後、共同石油（株）（現ENEOS（株））に入社、同社の派遣留学でイリノイ大学大学院PEATAビジネスコースに留学、また同社の米国ニューヨーク事務所でガソリンスタンドなどを含む小売業態研究などに携わる。その後、産能短期大学専任講師、青森公立大学経営経済学部助教授、東洋大学経営学部助教授、教授などを経て、現職。東日本大震災石油製品流通調査事業委員長、総合資源エネルギー調査会委員や精製問題研究会委員長などを歴任。代表的な著書に『石油流通システム』（文眞堂）、『スモールビジネス経営論』（同友館）など多数。 ホームページ http://oasis.andrew.ac.jp/~kojimasekiyu/ ガソリンの三重苦 「ガソリン」がかつてない大転換期を迎えている。トヨタ自動車をはじめ、世界の自動車メーカーがガソリン車から電気自動車（EV）にかじを切るなど、
【独自試算】ガソリン補助金終了で「家計負担が増える」都市ランキング！3位富山市、2位山口市、1位は？〈再配信〉
1958年愛知県生まれ 中央大学商学部卒業後、共同石油（株）（現ENEOS（株））に入社、同社の派遣留学でイリノイ大学大学院PEATAビジネスコースに留学、また同社の米国ニューヨーク事務所でガソリンスタンドなどを含む小売業態研究などに携わる。その後、産能短期大学専任講師、青森公立大学経営経済学部助教授、東洋大学経営学部助教授、教授などを経て、現職。東日本大震災石油製品流通調査事業委員長、総合資源エネルギー調査会委員や精製問題研究会委員長などを歴任。代表的な著書に『石油流通システム』（文眞堂）、『スモールビジネス経営論』（同友館）など多数。 ホームページ http://oasis.andrew.ac.jp/~kojimasekiyu/ ガソリンの三重苦 「ガソリン」がかつてない大転換期を迎えている。トヨタ自動車をはじめ、世界の自動車メーカーがガソリン車から電気自動車（EV）にかじを切るなど、
イタルデザインが2,145馬力のクワッドモーターEV「クインテッセンツァ」を発表。米国に拠点を新設し現地自動車メーカーとの協業を展開する計画も公表
ランボルギーニ/フェラーリ/ポルシェ / トヨタ / ホンダオーナーのブログ。クルマのほか、腕時計、トラベルなどライフスタイルに関わる情報をお届けします。 Life in the FAST LANE.
豊田章男会長の"未来予測"がついに現実のものに…トヨタが｢世界一の半導体企業｣と提携する重要な意味 自動車は｢動くソフトウェア｣に変わりつつある
ファーウェイなどIT企業が自動車に参入 世界の自動車市場を眺めると、販売台数世界トップの中国では政府の支援に支えられて、EV、PHVなど“新エネルギー車”の販売が増えた。華為技術（ファーウェイ）や小米科技（シャオミ）などのIT先端企業も自動車分野に参入し、EVとネットワーク空間の接続に関する技術を結合したモデルを投入した。 中国メーカーは、アジアやアフリカや南米などの新興国地域でもEVなどの生産体制整備に取り組んでいる。かつて、“アジアのデトロイト”と呼ばれたタイでは、電動車の生産で産業育成を狙う政府の意向と中国企業の戦略がマッチし、わが国の自動車企業のシェアの低下は鮮明化している。 米国と欧州市場ではEVシフトが鈍化した。EVシフト鈍化に影響した要因はいくつかある。主なものは航続距離の短さ、バッテリー製造コストの高さ、充電インフラ未整備、補助金の削減などだ。
豊田章男会長の"未来予測"がついに現実のものに…トヨタが「世界一の半導体企業」と提携する重要な意味（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
■2025年、自動車業界は大きく変わる ここへきて、世界の自動車産業は、目に見えないところでも大きく変化している。表面上は米欧でEV(電気自動車)の需要が減速し、トヨタなどのハイブリッド車(HV)の販売が好調だった。米テスラの販売台数は前年の実績を下回った。その一方、中国では政府の支援にも助けられ、大きく販売台数を伸ばした。EV部門でテスラとトップを争う中国のBYDは、EV、プラグインハイブリッド車(PHV)の販売を大きく伸ばした。 【写真】2025年1月6日、テクノロジー見本市「CES」で講演するトヨタの豊田章男氏 そうした状況下、テスラ最高経営責任者(CEO)、イーロン・マスク氏の動きに注目が集まっている。マスク氏は米国の次期大統領のドナルド・トランプ氏との関係を築くと同時に、“自動車のソフトウェア化”へと突き進んでいるようだ。トランプ氏との関係で、主に規制緩和などを取りつける狙いがあ
やはり豊田章男会長の「3割」予測が正しかった…トランプ新大統領の「地獄の規制策」でEV企業が阿鼻叫喚のワケ（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
2024年11月13日、ドナルド・トランプ次期大統領とともに大統領執務室に向かうジョー・バイデン大統領（写真＝The White House／CC-PD-Mark／Wikimedia Commons） ドナルド・トランプ氏が20日、アメリカ大統領に就任する。日本経済にはどのような影響があるのか。ジャーナリストの岩田太郎さんは「現政権で進められてきたEV関連の補助金制度が廃止される可能性が高まっている。日本企業含め、撤退や縮小を余儀なくされる自動車メーカーが出てくることは避けられない」という――。 【写真】トヨタ自動車の豊田社長（当時） 変革決意示す場に ■EV補助金「1台につき118万円」のゆくえ 米大統領選挙で圧勝したトランプ次期大統領が率いる共和党が上下両院も制し、1月20日の大統領就任で、本格的な「トランプ2.0」が始動する。このことで、民主党バイデン政権の「2030年までに新車販売
「トヨタがスズキ製EVを売る」をどう見る？ - webCG
スズキが開発しインドで生産するEVを、トヨタがOEM供給を受けるかたちで販売することになりました。「あの大トヨタが？」と驚いたのですが、多田さんはこの動きをどう見ますか？ 時代の流れ、企業間の取り組みとしては当然なのでしょうか。 トヨタは自社の経営について、「全方位戦略」という言葉をよく使います。EVもその一環で、あれもこれも幅広く取り組んでいる。「だから世の中がどう変化しても、ちゃんとやっていけるんだ」というわけです。そこがすごいとみんな言うんだけれど、さすがにトヨタほどの大会社であっても、すべてに対応するのはもうムリなんです。いくらお金があっても、たくさん人がいても、限度というものがある。 経営者の一番大事な仕事は、「この先どこにどれだけの経営資源をかけるのか判断すること」であり、それで会社の次の十年、五十年が決まってきます。で、多くの自動車会社が「これからはEVだ！」と大きくかじを切
軽・小型車、不動の人気 巻き返せるかＥＶ―２５年国内販売：時事ドットコム
軽・小型車、不動の人気 巻き返せるかＥＶ―２５年国内販売 時事通信 経済部2025年01月13日07時07分配信 （写真上から）ホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」（同社提供）、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」（同社提供）、スズキの軽自動車「スペーシア」（同社提供） 国内自動車市場では、２０２５年も軽自動車や小型車が人気を集めそうだ。ガソリン価格の高止まりから燃費性能の高さが評価され、狭い道でも軽快に走れる小回りの良さも支持される。一方、高価格や充電設備不足から苦戦を強いられている電気自動車（ＥＶ）。厳しい中でも中国勢を中心に海外メーカーは浸透しつつあり、ＥＶの巻き返しも注目される。 Ｎ－ＢＯＸ、３年連続首位 ２４年の車名別新車販売 日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した２４年販売台数ランキングでは、ホンダの軽「Ｎ―ＢＯＸ」が２０万台以上を売って３年連続で１位となった。認証不正
フェラーリ初のEV「プロトタイプ」が目撃され、そのサウンドがはじめて捉えられる。実際にフェラーリがどのような方法でサウンドを生成するのかはわからないが、たしかに印象的である
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中国新車販売、日系３社が前年割れ ＥＶ普及で苦戦続く―２４年：時事ドットコム
中国新車販売、日系３社が前年割れ ＥＶ普及で苦戦続く―２４年 時事通信 外経部2025年01月09日19時12分配信 【図解】日系自動車３社の中国新車販売 【北京時事】トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の日系自動車大手３社は９日、２０２４年の中国新車販売台数を公表した。電気自動車（ＥＶ）の普及が進む中、ガソリン車を強みとする日系各社は苦戦が続き、いずれも前年実績に届かなかった。 日産自、２４年の中国新車販売１２．２％減 ６年連続マイナス 最も落ち込みが大きかったのはホンダで、前年比３０．９％減の８５万２２６９台と、９年ぶりに１００万台を下回った。昨年１２月に同社との経営統合に向けた協議入りを発表した日産も１２．２％減の６９万６６３１台と不振だった。両社を合わせた販売台数は約１５５万台と、ピークだった１９年の約３１０万台から半減。中国国内の生産能力は計３００万台近くあるとみられ、今後、工場閉鎖
レストモッド - Wikipedia
レストモッドという言葉は、レストア（回復する）とモディファイ（一部を変更する）を組み合わせた造語である。例として、旧車を工場出荷時に近い状態まで復元させた上で、最新のエンジンを搭載するなどが挙げられる[1]。 シボレー・コルベット 2009年のSEMAショーのホットロッド部門第一位を獲得した[2]。ボディのパネル類はすべてワンオフカスタム。その他パーツ類もすべてカスタムやアップグレードされており、かかった費用は非公開だが、相当なコストがかかっているとされる。公道を走ることも可能である[3]。 トヨタ・2000GT ロッキー3000GTなどがある。 キメラ・EVO37 ランチア・ラリー037のレストモッド。当時の037のベースにもなったランチア・ベータ・モンテカルロをベースにしている。価格は約4600万円。37台限定[4]。 オペル・マンタ オペル・マンタAが、オペルによって、EVのパワート
メルセデス・ベンツが車内で「IMAX」を楽しめる新型車内エンターテイメントを発表。これで退屈な充電の待ち時間が大きく変わりそう
現時点では「一部車種から」対応が開始される見込み さて、ラスベガスにて開催されているCES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）ではBMWが新しいiDrive、トヨタがエヌビディアとの協業による自動運転システムを発表していますが、メルセデス・ベンツは「車内エンターテイメントにIMAXを取り入れる」と発表。 このIMAXとは視覚的な迫力を追求した映画の撮影・編集・上映方法全般を指しており、高解像度カメラを使用して撮影し、映画館ではレーザープロジェクター、独自のアスペクト比などを駆使して観客を映画の世界に引き込むことを目的としています。 クリストファー・ノーランやマイケル・ベイなどの（スペクタクルな映画を撮る）監督がIMAXフォーマットを推進しているのもそのためで、このフォーマットを使えば、監督が映画をどのように見せたかったかをそのまま観客に体験してもらうことができるわけですね。
「欧州の排ガス規制が厳しすぎるため」トヨタ、マツダ、フォード、GMがテスラに助けを求め、テスラは2025年に1600億円近くも臨時収入を得る可能性が報じられる
EV不振の流れを受け、それが大きく膨らむ可能性も さて、排ガス規制が「厳しすぎ」、それによってテスラにとっての思わぬ収益が発生するかもしれない、との報道。 順を追って説明してゆくと、ヨーロッパで厳しい新しい排出規制が施行され、自動車メーカーはその対応に苦しんでいるわけですが、この規制では「各企業に対し、販売台数に基づいた特定のCO2排出目標（制限）が設定され、さらに販売のうち約20％はEV（電気自動車）でなければならない」というもの。 ただし昨今報じられるとおり、いずれの古参自動車メーカーも（EVへの完全方針転換を宣言したメーカーですら）「EVが売れないので、EVよりもハイブリッド」へと路線を転換しており、規制を守ったがために販売を失ってしまうことを恐れた行動を取っています。 現在、自動車メーカーは「規制」を守ることで倒産してしまう可能性がある つまり自動車メーカーは「規制を二の次」にして
トヨタ系部品、EV・エンジン両輪 AIで中国勢追う 中部展望2025④ - 日本経済新聞
トヨタ自動車系部品メーカーにとって、2025年は電気自動車（EV）とエンジン車の両にらみでの開発が求められる1年になりそうだ。EV需要が踊り場を迎える中、ハイブリッド車（HV）などエンジン車の存在感が増している。各社は市場動向を見極めながら、エンジン部品で稼いだ利益をEV分野に投じていく方針だ。「EVを最重要事業として開発するスタンスは変わらない。EV市場減速で（製品開発の）時間が稼げたので、
フランスでも車作りができると証明したトヨタ しかし残る懸念とは…？ | 仏紙が「奇跡の日本メソッド」と絶賛
フランス北部にあるトヨタのオネン工場では2024年、コンパクトカー「ヤリス」の生産台数が500万台に到達した。 コストを理由にフランス国内での自動車生産を避けるメーカーが多いなか、トヨタは現地生産を維持し、むしろ生産量を増加させた。 仏紙「ル・モンド」は「奇跡の日本メソッドだ」と評価する一方、トヨタがEVシフトを乗り切れるのか懸念は拭えないとも報じている。 フランスの自動車産業に「日本モデル」を示した 味噌を使ったブルターニュ産オマールの一皿、ワサビ風味のマカロン、ノルマンディー産シタビラメの天ぷら。フランスの美食界は日本の影響を受けたもので溢れている。 だが、日本がフランスに与える影響は食の分野に限ったことではない。2001年にフランス北部のヴァランシエンヌ近郊にトヨタの工場が建てられて以来、日本の影響は自動車業界にも及んでいる。 2024年11月26日、オネン工場で500万台目のヤリス
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（社説）加速する製造業のソフト化へ対応急げ - 日本経済新聞
［社説］加速する製造業のソフト化へ対応急げ - 日本経済新聞
