米テスラに異変が起きている。起業家のイーロン・マスク氏は倒産危機を乗り越えながら、創業から20年間でテスラを電気自動車(EV)世界首位に育てた。自動車株の時価総額でもトヨタ自動車を上回り首位になったが、商品戦略の誤算や中国勢の台頭で成長の踊り場に直面した。テスラは13日の株主総会でマスク氏への巨額報酬案承認を目指すが、反対の声は少なくない。マスク氏の先見性や実行力に依存してきたテスラは転機を迎え
水平対向+シンメトリカルAWDをアイデンティティーとして取り戻すスバル:池田直渡「週刊モータージャーナル」(1/4 ページ) 実は、スバルの戦略がずっと分からずにいた。確か5年くらい前にスバルの人に「スバルは一体CAFE規制をどうやってクリアするつもりなのか?」と聞いたことがある。以来、この件は繰り返し何度も質問してきたのだが、得心のいく答えは得られなかった。 しかし5月28日、トヨタ、マツダ、スバルの3社は都内のイベントホール「ベルサール渋谷ガーデン」にて「マルチパスウェイワークショップ」を開催し、そこでスバルの藤貫哲郎CTOの説明を聞いて、ようやくいろんなことがつながった。 スバルの現状 BEVでZEV規制対応 順を追って説明しよう。まず、水平対向ユニットの燃費の話からだ。日本人が日本で暮らしていると、水平対向には全く燃費が良いエンジンという印象はない。しかしながら、彼らの圧倒的メイン
車のニュース [2024.06.06 UP] 2024年5月の新車販売台数ランキング スペーシアが2年ぶり軽自動車トップに浮上 三菱「アウトランダーPHEV」「トライトン」「デリカD:5」珠洲市に無償貸与 被災地支援で スズキ スペーシア 日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会は2024年6月6日、2024年5月(単月)の車名別新車販売台数ランキングを発表した。 乗用車では、トヨタ・ヤリスが首位の座を守るなど、TOP3は変わらず。日産・ノートがアルファード、ホンダ・ヴェゼルをかわして4位に浮上した。TOP10圏外では、ホンダ・WR-Vが前月の24位から順位を上げ、19位にランクインしている(販売台数は3,063台)。 軽自動車では、スズキ・スペーシアが2022年5月以来の1位に。販売台数は1万5000台を超え、乗用車・軽自動車通じてトップとなった。また、前月12位のダイハツ・タン
日産は「ガソリンエンジンの開発を終了」 そして今回、日産の「電動化に対する姿勢」が報じられており、これによると「新しい内燃エンジン技術への資金投入はほぼ終了」。 これはオーストラリアのカーメディア、Driveがアフリカ、中東、インド、ヨーロッパ、オセアニア (AMIEO) 地域担当上級副社長兼最高計画責任者であるフランソワ・バイリー氏の弁として紹介したもので、同氏は「私たちの未来はEVです。今後、内燃エンジン、およびそれを用いた新しいパワートレインに投資することはありません。それは確かです」と語っています。 加えて同氏は「従来の動力源を持つガソリン車から完全電動モデルへの移行は日産のe-Power技術を通じて行われる」と述べていますが、このe-Powerは「内燃エンジンがバッテリーを充電するための発電機として機能する」いわゆるEREVで、ガソリンエンジンを積むもものの、これは直接の動力源と
日本の自動車メーカーの逆襲が始まった。電気自動車(EV)での“出遅れ”が指摘されるなか、トヨタ自動車などが環境性能を高めた内燃機関(エンジン)の開発を継続すると発表した。そしてスマートフォンのように機能を更新できる「SDV(ソフトウエア・デファインド・ビークル)」で、政府は2030年に「世界シェア3割」を目標とし、日本メーカーを後押しする。EVやSDVなどの次世代車では米テスラや中国の比亜迪(BYD)など新興メーカーが先行するが、専門家は「日本勢の勝機はある」と指摘する。 EVシフトを進めるメーカーが多いなか、環境性能に配慮した新エンジンの開発を各社独自に継続するとしたのは、トヨタ自動車と、マツダ、SUBARU(スバル)の3社だ。プラグインハイブリッド車(PHEV)への搭載や脱炭素燃料との組み合わせを念頭に置く。部品の共同調達やエンジンの相互利用に発展する可能性もある。 トヨタは、既存のエ
つくだ・よしお/1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤~クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
同社のイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は報道内容をX(旧ツイッター)上で否定。そのため、現時点で真偽は不明だが、Teslaが開発を中止したとしても全く不思議はない。開発中止が事実だとしたら、その理由は容易に想像がつく。量販型EVは自動車メーカーにとって、もうからない領域のクルマだからである。 Teslaはこれまでプレミアム領域、すなわち高級EVに特化して販売を展開してきた。最も価格が低い「モデル3」でも3万9000米ドル(約590万円)もする。追い風が吹いたのは2020年以降。世界的なカーボンニュートラル(温暖化ガスの排出量実質ゼロ)の動きに合わせた、いわゆる「EVシフト」に乗って業績を急速に高め、一時はトヨタ自動車を超えて15%を上回る営業利益率を実現した。販売台数も2023年に180万台に達している。
トヨタ自動車が新規エンジンを発表した。同社副社長兼最高技術責任者(CTO)の中嶋裕樹氏は「電動車(への搭載)を前提としたエンジンだ」と説明する。なぜ今、エンジンを新規に開発したのか。その狙いを中嶋氏に聞いた。 昨今、自動車業界ではカーボンニュートラル(CN)が大きなテーマになっている。中嶋氏は「いずれはCNに向けて(クルマの駆動源が)電気か水素に大別されるだろう」と予想する。その上で「移行には時間がかかる。国によっても(移行の)早さは異なる。その移行期にエンジンは必要になる」と話す。 トヨタはマルチパスウェイのパワートレーン戦略を掲げる。中嶋氏は「クルマを製造する過程から実際に走り出すまで、全体のライフサイクルにおける二酸化炭素(CO2)排出量を見ると、国によって最適なパワートレーンは異なる」と説明した。 例えば電気自動車(EV)では、製造時と走行時のCO2排出量を考慮する必要がある。特に
新車販売の半分以上をハイブリッド車が占めるなか、トヨタ「アルファード」ではガソリン車のほうが売れているようです。なぜハイブリッド車よりもガソリン車のほうが人気なのでしょうか。 「アルファード」はガソリン車のほうが人気!? なぜ? いま北米の新車マーケットでは、急激にハイブリッド車の人気が高まっていると言いますが、そんな北米に先駆けて日本ではハイブリッド車の人気が高い状態となっています。 自販連(日本自動車販売協会連合会)の統計を見ると、2023年通年の新車販売(軽自動車は除くが輸入車は含む)におけるハイブリッド比率は55.1%と高い人気。1.9%のプラグインハイブリッドを加えれば57%にもなります。 ちなみに同じ期間におけるガソリン車販売比率は35.8%、ディーゼルは5.5%。EVはわずか1.7%でした。 いま日本で販売される新車が100台あればそのうち57台、つまり2台に1台以上がハイブ
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共同発表会に登壇した左からスバルの大崎篤社長、トヨタの佐藤恒治社長、マツダの毛籠勝弘社長=東京都渋谷区で2024年5月28日午後1時23分、秋丸生帆撮影 トヨタ自動車、マツダ、SUBARU(スバル)の3社は28日、小型化や高効率化を通じて環境負荷を軽減する次世代エンジンの共同発表会を開いた。電気自動車(EV)市場の成長で進む「脱エンジン」の流れの中で、エンジンの改良を通じた地球温暖化対策をアピールする狙いがある。トヨタの佐藤恒治社長は「3社の『らしさ』を生かし、エンジンの可能性を追求していく」と話した。 トヨタは、水素や二酸化炭素(CO2)を化学反応させてつくる「e-fuel(イーフュエル)」や植物由来のバイオ燃料などにも対応できる次世代エンジンを公開した。排気量1・5リットルと2リットルの直列4気筒エンジンで、プラグインハイブリッド車(PHV)やハイブリッド車(HV)への搭載を想定する。
新たなエンジン開発のプロジェクト始動を明らかにした豊田章男会長=千葉市で2024年1月12日午後3時57分、加藤結花撮影 トヨタ自動車の豊田章男会長は12日、「脱炭素に向けた現実的な手段として、エンジンにはまだまだ役割がある」と述べ、新たなエンジン開発プロジェクト(PJ)を社内に設置したことを明らかにした。同日開幕した「東京オートサロン」の発表の場で語った。 電気自動車(EV)の普及により世界で「脱エンジン」が進むが、豊田氏は「(時代に)逆行しているように聞こえるかもしれないが、決してそんなことはない」と強調。「動力(の種類)は何でもいい、敵は炭素」との考えを示した。環境負荷の低い合成燃料の使用などを念頭に、エンジン技術の向上に取り…
おそらくトヨタは「内燃機関が禁止されることはない」という考えにシフトしたのだと思われる さて、GR(GAZOO Racingカンパニー)のプレジデントはちょうど1年前に佐藤恒治氏から高橋智也氏へと交代していますが、ここでいくつかの方針変更が起こったと見え、直近で行われたカーメディアのインタビューに対し、高橋智也氏が「GRは内燃エンジンにこだわり続けており、バッテリー式EVをGRブランドから投入する計画はない」「できる限り内燃機関を使いたい」とコメントしています。 ただ、少し前には(GR名義にて)エレクトリックスポーツカー「FT-Se」を発表しており、しかし今回のコメントを見るに、この計画はキャンセルもしくは先送りされたと考えていいのかもしれません。
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