揚げ物が終わった後は、粉状の油凝固剤を使っていました。でも、固まるまでに時間がかかったり、きれいにペロッとはがれなかったりするのが嫌でした。 薬剤を入れ忘れて油が冷めてしまい、再度温め直さないといけない、なんてことも。そして凝固剤を使った後の鍋は油でギトギトなので、それを洗うのも手間。 そこでこの商品を試してみることに。
揚げ油は｢捨てずに洗剤にする｣が正解。 ギトギト油が一度でスルリと落ちて超楽ちん
揚げ物が終わった後は、粉状の油凝固剤を使っていました。でも、固まるまでに時間がかかったり、きれいにペロッとはがれなかったりするのが嫌でした。 薬剤を入れ忘れて油が冷めてしまい、再度温め直さないといけない、なんてことも。そして凝固剤を使った後の鍋は油でギトギトなので、それを洗うのも手間。 そこでこの商品を試してみることに。
｢真の自動運転｣という夢はすでに終わっていると言える理由。元MITの交通政策専門家が指摘
電気自動車シフトが強調されるなか、その先にある夢の技術である自動運転にもあらためて注目が集まりつつある。 しかし、かつて米マサチューセッツ工科大学（MIT）で運輸政策に関する調査チームを率い、現在は自動化が経済発展にもたらすインパクトについて研究を行っているアシュレイ・ヌネスは、自動運転に対する安易な期待に警鐘を鳴らす。 以下は、ヌネスによるInsiderへの寄稿だ。 配車サービス大手リフト（Lyft）のロボットタクシーへの挑戦は終わった。同社は4月27日、自動運転部門をトヨタ自動車（子会社のウーブン・プラネット・ホールディングス）に売却すると発表した。 この動きに特段の驚きはない。大金を投じたが、リフトは自動運転配車サービスという夢を、他の多くの企業が失敗したのと同じように、現実のものにはできなかったということだ。 もちろん、こうした結末があらかじめ想定されていたわけではない。 2016
いつの間にかトップシェア常連になったシャープ。｢ライカコラボ｣は成功するか
ファーウェイに続く｢ライカコラボ｣、しかも国内メーカーということで注目を集める。特に、カメラ機能の強化という意味では、｢1インチセンサー搭載｣というのは非常にわかりやすいメッセージだ。 撮影：小林優多郎 シャープのスマホ市場での勢いが止まらない。 先日発表された最新モデル｢AQUOS R6｣は1インチのセンサーを搭載したことが話題だ。1インチセンサーは、ソニーの高級コンパクトデジカメ｢RXシリーズ｣に採用されるなど、本格デジカメに搭載される部材とされていた。 今回、シャープはドイツの老舗カメラメーカー・ライカと組み、共同でレンズを開発。スマホに収まるサイズながら、1インチセンサーに光を送り込む7枚レンズ構造により、本格デジカメに匹敵する｢ボケ｣を表現できるスマホカメラを実現させた。 1インチセンサーを載せたスマホということで、世界からの注目も高い。 シャープのSNSアカウントには、海外から
大量の水の使用、そして85%はゴミに…ファッション業界は環境へ大きな影響を与えている
ニューヨーク、タイムズスクエアのフォーエバー21旗艦店での買い物客。2010年6月。 Lily Bowers/Reuters ファストファッションの出現により、衣類は手の届きやすい価格となった。 だが環境への影響は大きい。ファッション産業は、人間の活動によって排出される二酸化炭素量の10％を排出し、2番目に水を多く消費する産業であり、マイクロプラスチックで海を汚染している。 海外行きの飛行機に乗る、使い捨てプラスチック製品を使う、さらには通勤で車に乗る —— 現代生活に見られるこのような行為は、今では環境に悪影響を及ぼす原因として広く知られている。だが、衣類が与える影響については、それほど明らかにはなっていない。 世界中の消費者がより多くの衣類を購入するようになり、流行のスタイルを安価で提供するマーケットが成長することで、環境に打撃を与えている。2014年に消費者が購入した衣類は、2000
メディアが報じないアメリカ労働市場の｢悲惨な現実｣。最新統計が教えてくれること
唐鎌大輔 ［みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト］ Jan. 14, 2021, 06:05 AM 政治 23,488 米ケンタッキー州、失業給付金や仕事を求めてキャリアセンターに行列をなす市民たち（2020年6月撮影）。 REUTERS/Bryan Woolston アメリカ労働省が1月8日に発表した2020年12月の雇用統計は、非農業部門の雇用者数（※）が前月に比べて14万人減少した。8カ月ぶりの前月比減だ（以下、雇用者数は前月比）。 ※非農業部門の雇用者数……毎月第1金曜日（米国時間）に労働省が発表。農業部門を除いた就業者の数を示し、その前月比の増減はアメリカの雇用情勢を表す指標として注目される。 若干の増加を見込んでいた市場予想の中心（0.5万人増）を裏切ったものの、発表済みの10月分が61.0万人増から65.4万人増へ、同じく11月分が24.5万人増から33.6万人増へと、2
渋谷・宮下公園跡地に｢ミヤシタパーク｣開業 —— 10年に及ぶ“ホームレス排除”の歴史を振り返る
7月28日、渋谷・宮下公園に新たな商業施設｢MIYASHITA PARK（ミヤシタパーク）｣が、新型コロナウイルスの影響による延期を経て、ようやくオープンする。 同公園は、｢ホームレス（野宿者）排除｣をめぐる歴史の地でもあり、街の多様性について物議を醸してきたことでも知られる。過去の経緯やそこで積み残された課題は、その後どうなったのか。 ルイ・ヴィトンの巨大な看板が掲げられた｢宮下公園｣。足を踏み入れようとすると、手のアルコール除菌を求められた。警備員によるチェックを受けて検温をし、エスカレーターを上りながらふと後ろを振り返ると、渋谷のスクランブルスクエアが、鈍く光って見えた。 7月28日にオープンしたミヤシタパークは、JR渋谷駅から原宿駅に向かう山手線沿いに位置する、旧・宮下公園の跡地にある。公園・駐車場・商業施設・ホテルが一体となった複合商業施設だ。 開業はもともと東京オリンピック・パ
ドイツの研究者らが｢免疫証明書｣発行を提案…抗体保持者をロックダウンから優先的に解放
ドイツの研究者らは今後数週間で数十万件のコロナウイルス抗体検査を実施したいと考えていると、デア・シュピーゲル（Der Spiegel）が報じた。 抗体検査で陽性となった人には、コロナウイルスのロックダウンによる行動規制を早期に解除する｢免疫証明書｣を与える。 イギリスを含む他の国々も、封鎖を緩和するための大規模なテストを計画している。 ドイツではもうすぐ、コロナウイルスに対する抗体検査で陽性反応が出た場合は｢免疫証明書｣が発行され、他の人よりも早くコロナウイルス対策の封鎖から逃れることができるようになるかもしれない。 ドイツは国全体が封鎖され、一部地域では厳重な隔離が行われている。 しかし、ブラウンシュバイクにあるヘルムホルツ感染症研究センターの研究者らは、今後数週間で数十万件の抗体検査を実施し、人々がロックダウンから解放されるようにしたいと考えていると、デア・シュピーゲル（Der Spi
盗撮・レイプ未遂も…駅トイレの空きが分かる“神アプリ”を犯罪者目線で考えてみた
東京メトロがスマホアプリでトイレの空き状況を確認できるサービスを開始した。｢神機能｣など絶賛される一方、犯罪学や盗撮に詳しい専門家からは懸念の声も上がる。 東京メトロの公式アプリにアクセスすると、男性、女性、多機能トイレそれぞれのトイレの総数と、そのうちいくつが利用中かまで分かる仕組み。写真は上が上野駅、下が溜池山王駅の12月26日の午後3時頃の様子だ。 アプリは電車が走っている時間、始発から終電まで利用できる。もちろん無料だ。 東京メトロ広報部によると、2017年12月から2018年2月に池袋駅で実証実験を行い、好評だったため正式に導入したという。現在は上記の上野と溜池山王の2駅のみだが、今後は他の駅にも拡大していく予定だ。 実証実験の結果、アプリの利用が最も多かったのは、朝の通勤時間帯のビジネスパーソンだったそうだ。 ｢急いでいる｣｢乗り換えのタイミングで確認したい｣という声が多いそう
BTSにTWICEも！韓国アイドルが着用する慰安婦支援ブランドがついに日本上陸
日本では、若者が慰安婦問題を学ぶスタディツアーなどを開催している一般社団法人・希望のたね基金（キボタネ）と提携。｢MARYMOND JAPAN（マリーモンドジャパン）｣としてウェブサイトを中心に販売するほか、12月8、9日に開催予定のローンチイベントでも購入できる。 マリーモンドは韓国の若者が立ち上げたライフスタイルブランドで、スマホケースやノートなどの雑貨から男女の洋服まで幅広く展開している。元慰安婦の女性たちをナデシコや桃の｢花｣にたとえ、商品の多くに花のモチーフがあしらわれているのが特徴だ。 売り上げの一部は元慰安婦の女性たちや虐待被害に苦しむ子どもたちへの支援に使われており、これまでBTSやWanna One、miss A、SEVENTEENなど多くの韓国の人気アーティストらが同社の商品を身につけていることがメディアやSNSで報告されている。 関連記事：TWICEの慰安婦Tシャツは
大手3キャリアが震え上がった、総務省｢緊急提言｣衝撃の内容 —— 本当に“競争促進”なのか？ | BUSINESS INSIDER JAPAN
11月26日に開催された｢モバイル市場の競争に関する検討会｣。キャリア関係者にとっては、衝撃の内容だったはずだ。 写真：石川温 ｢こんなんじゃ、“競争するな”と言っているようなもんじゃないか｣ 11月26日に総務省で行われた｢モバイル市場の競争に関する検討会｣を傍聴したキャリア関係者は、会が終わるとそう言って天を仰いだ。 傍聴していた業界関係者の誰もが、危機感を抱いたはずだ。周囲には、こんな提言が実現してしまったら、通信業界は終わってしまうのではないか、という悲壮感が漂っていた。 有識者によって発表された2つの｢緊急提言案｣の内容は、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク各社のビジネスに大打撃を及ぼす可能性があるものだった。 ひとつは｢シンプルで分かりやすい携帯電話に係る料金プランの実現｣として、端末代金や通信料金の割引にメスが入った。 提言では｢端末購入を条件とする通信料金の割引を廃止｣と
SAPIOも不定期刊に。先鋭化する右派雑誌現場の意外な“事情” | BUSINESS INSIDER JAPAN
竹下 郁子 ［編集部］, 浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ and 川村 力 ［専門編集委員］ Oct. 29, 2018, 06:30 AM テクノロジー 50,276 小学館は10月26日、保守系の隔月刊雑誌『SAPIO』が2019年1月4日発売号をもって不定期での刊行になると発表した。同誌関係者から｢事実上の休刊｣という情報を事前に得ていたBusiness Insider Japan編集部は、前日の25日に同社に質問状を送っており、その回答からほどなくして上記の内容がメディア各社によって報じられた。 『新潮45』（新潮社）の休刊を機にヘイトと距離を起き始めた大手出版社と、より先鋭化する中小出版社。保守論壇の｢再編成の始まり｣の構図が透けて見えてきた——。 以下はBusiness Insider Japan編集部が2018年10月
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サンフランシスコでの生活がいかに高いかが分かる、13の驚きの事実