更新履歴 3/5および2/28の一部記述を削除した（3/22） 日付を昇順に並び替えた。あとリード文変更（7/10）←NEW 1月19日（非常事態宣言in my family） この日がまぁ非常事態宣言in my family発令の日だ。発令はこのようになされた：妻に折り入って話がと切り出して「自分は専門家じゃないから究極的には分からない、たとえば兵器の移動を示す衛星情報とやらの検証もできないし、ロシアが今そんなことする必然性というのも自分自身完全には腑に落ちてないくらいだからその点であなたを説得することは不可能だけども、こうして米国高官の誰がまた誰が今か侵攻と発言したとかしないとか、そういうニュースに日々接して不安を覚えないということもまた俺には不可能だ」そこからもう一歩踏み込んで「さてそれででは何が起こり得るか何を恐れるべきかということについて俺の考えなんだけども、①ロシア軍を恐れるこ
今年2022年を振り返る、AUTOMATONの年末企画第3弾。年末最後の企画となる本稿では、1年の総括として各ライターの個人的なゲーム・オブ・ザ・イヤーを紹介する。2022年も数多の素晴らしいゲームが発売された。そのうち、ライターごとの個人的なベスト作について語ってもらった。 『ローグ・レガシー2』 ――プレイヤーの納得感を生む丁寧な仕事 開発元・販売元：Cellar Door Games 対応機種：PC/Xbox One/Xbox Series X|S/Nintendo Switch 『ローグ・レガシー2』は、メトロイドヴァニア要素のあるローグライト・アクションゲームだ。プレイヤーはとある一族のひとりとなり、モンスター蔓延る広大なランダム生成ダンジョンの攻略に挑む。道中で死んだ場合は、それまでに獲得した強化要素を失い最初からやり直し。ただし、前回プレイで得たお金や資源は持ち越され、恒久的
[2023/12/15更新] 過去を糾弾したいわけではない。 未来に過ちを繰り返さない為に。 「政治の信頼を回復するには、過ちや不公正に毅然と対峙することが必要です。この一年半のあいだ、政府や厚労省、一部の医師や専門家によって宣伝された偽情報は、撤回されなければなりません。合理的なコロナ対策はその先にしかないからです。」(※1. 引用元) 政府が検査抑制を進めた結果、日本は未だ検査キャパ不足の課題を引きずっている。もちろん、当時は致し方ない理由として、海外製試薬の調達不足・検査体制の未整備・医療従事者の感染の不安等もあったと思う。然し、それをベイズ推定という全く別の説明で安易に世論を抑え込もうとした。騙す意図はなかったとしても「国民の声を封じればよい」として、真の問題解決への努力を怠り、検査への誤った不信を抱かせ、後々の感染症対策に大きな弊害となったことは明らかだろう。 当時、多くの識者や
佐竹実（日本経済新聞／Nikkei） @SatakeMinoru 日本経済新聞欧州総局の記者です。欧州の企業を中心に担当。社会部、証券部、マニラ支局、企業報道部を経てロンドン。Nikkei correspondent based in London. https://t.co/Xpw9pngfhA 佐竹実（日本経済新聞／Nikkei） @SatakeMinoru ロンドンはほとんどの人がノーマスクです。イギリスが新型コロナを風邪と扱うようになってから半年近くが経ち、コロナ禍は過去のもになっています 一方でいつまでもマスクが外せない日本 日英の違いの一つは、子どもの成長や暮らしを優先しているかどうかだと思います ↓ nikkei.com/article/DGXZQO… 2022-08-05 19:04:52 リンク 日本経済新聞 コロナ共生、広がる日英格差 厳格対応が招く弊害 新型コロナウイ
｢ワーワーわめくだけで議員給与2200万円｣自民がコロナ失政でも野党の支持率が上がらない根本理由 怒り散らして攻撃するだけの未熟さ
コロナ失政で自民党の支持率は低下傾向だが、野党のそれが上がらないのはなぜか。コミュニケーション・ストラテジストで『世界最高の話し方』（東洋経済新報社）が12万部超のベストセラーになっている岡本純子さんは「コミュニケーションスタイルに問題があります。与党の揚げ足をとって怒りの感情をシャウトし攻撃するのみ。否定・批判偏重の手法は非アカデミックで古臭くて未熟であり、建設的な議論にもならないため人の心も動かせない」と指摘する――。 「コロナ失政の自民党を野放し」野党の支持率が上がらないワケ 政府のコロナ対策は迷走を続け、菅義偉首相の支持率も低下傾向にある。ところが、これだけの失政でも野党の支持率が上がる気配はない。与党もどうしようもないが、かといって野党も信用できない。しかたないから、布団かぶって我慢するしかないと国民はあきらめムードだ。 これまで、筆者は、菅首相や安倍晋三前首相など政権与党のリー
立憲民主党の枝野幸男代表は、「クローズアップ現代＋」（1月19日放送）の単独インタビューに応じました。インタビューでの発言の概要です。 （聞き手・武田真一キャスター） 野党第一党としてコロナ禍にどう向き合う 武田 新型コロナウイルス感染症の国内の感染確認から1年がたちました。今国民は大きな不安のなかにあるわけですが野党第一党の党首として、この不安にどう向き合っていこうとお考えですか。 枝野 事業の継続や暮らしが成り立たないというような方に対する支援が不十分であると。これは、この間も一歩ずつ前へ進めてきましたが、さらに強力に支援をしていかなければならない。もう1つは感染拡大をいかに防ぐか、徹底した検査をわれわれは繰り返し申し上げてきましたが、もう自治体などでも世田谷区や埼玉県など、すでにわれわれがずっと提案してきた幅広の検査をスタートさせたところもあります。これを国全体で進めていくことで早く
新型コロナウイルスの影響で国をまたいだ移動が難しくなり、世界中がまるで「鎖国」のような状態になっています。そうしたなか、香港への入境資格がある筆者が、成田から国際線に搭乗。異常事態にあるその姿をリポートします。 香港への入境資格がある筆者 新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るい、世界経済に大きなダメージを与えましたが、その経済的被害が大きかったのは、小売、航空、観光、飲食業界でしょう。世界各国が感染拡大防止のため自国民または在留資格を持った外国人しか入国・入境を認めない国・地域が増えたため、国際線は事実上ストップというほど縮小しました。 筆者（武田信晃）は香港にも居を構え、入境資格があり、幸運にも香港限定ではありますが、いつでも国際線に乗ることができる立場にある数少ないジャーナリストのようです。再び感染が世界で広まりつつある国際線はどのような状況にあるのか、航空券予約から香港国際空港に降
2019-nCoVについてのメモとリンク
リンク集目次 国内外の状況 政府機関・国際機関等 学術情報 疫学論文 分子生物学／ウイルス学論文 臨床論文 インフォデミック関係 ワクチン関係 変異株関係 時系列メモ目次 新型コロナウイルス（2020年1月6日，11日） インペリグループによる患者数推定（2020年1月18日） 患者数急増，西浦さんたちの論文（2020年1月20日，23日） WHOはPHEIC宣言せず（2020年1月23-24日） 絶対リスクと相対リスク（2020年1月26日） 研究ラッシュが起こるかも（2020年1月27日） なぜ新感染症でなく指定感染症なのか？ なぜ厚労省令でなく閣議決定なのか？（2020年1月27日） コロナウイルスに対する個人防御（2020年1月27日） 国内ヒト＝ヒト感染発生（2020年1月28日） フォローアップセンター設置，緊急避難等（2020年1月29日） PHEICの宣言（2020年1月3
議論とデータ新型コロナウイルスの対応について、日本中で議論が巻き起こっています。曰く、検査数は増やすべきか否か、日本の実際の感染者数がどれぐらいなのか、いつごろ収束するのか、他国より対策がうまくいっているのか否か、全国一斉休校に意味があるのかなどなど。そうした議論は民主主義国家として望ましいものですが、しかし生産的な議論を行うためには、まず共有可能で信頼できるデータが必要不可欠です。 データ分析の世界ではgarbage in, garbage out「ゴミを入力すれば、ゴミしか出力しない」と、よく言われます。有意義な分析をするためには、最低限、データがまともである必要があります。まともなデータとは、最低限、正しいデータ入力と、論理的整合性が必要です。だからデータアナリストは、分析の前に必ずデータの整合性を検討し、矛盾のないカテゴリ体系を設計し、データの整備に過半の力を注ぐのです。 厚労省デ
先月、日本を訪れた外国人旅行者は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で推計で2900人にとどまり、1か月間の旅行者数としては、統計を取り始めた1964年以降、過去最少になりました。去年の同じ月と比べた減少率も99.9％の大幅な落ち込みで、国内経済への打撃は一段と深刻になっています。 外国人旅行者の統計を取り始めたのは、前回、東京でオリンピックが開催された1964年からですが、1か月間の旅行者数が1万人を下回るのは初めてで、先月は過去最少でした。 また、旅行者の減少は7か月連続で、減少率はことし3月の93％を超え過去最大です。 国や地域別の旅行者数を見ますと、韓国や台湾、アメリカが300人、中国やベトナムが200人にとどまりました。 また、ドイツやイタリア、シンガポールなどは10人未満でした。 日本政府は、感染拡大を防ぐために現在、世界100の国や地域を対象に外国人の入国を拒否しているほか、
Published 2020/11/24 07:00 (JST) Updated 2020/12/21 12:59 (JST) 安倍晋三前首相が８月２８日に急きょ退陣表明してから約２カ月半。新型コロナウイルス対応、長期政権の総括、安倍外交の成果などについて１１月１２日、議員会館の事務所で幅広く話を聞いた。（共同通信＝倉本義孝ほか）＝４回続き ―引退後、体調はどうですか。 新しい免疫抑制剤は５割の確率で効くと言われていた。これが大変よく効いて、正常値までは来た。１回２時間ぐらいかかる点滴を、最初は１週間後にやって、次は３週間後かな。そして、次に６週間で、今８週間に変え、をあと数回やれば、治療が一通り終わる。だからあと半年ぐらいはかかるかな。 ―政権の最終盤には、新型コロナウイルスへの対応に追われ続けましたね。感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令時の判断について、詳しくうかがいます。４月７日が発令
2020年5月27日掲載の、米国在住のウイルス免疫学者、峰宗太郎先生に「緊急事態宣言解除『現状で確実に言えること』を専門家に聞く」ことから始まった本シリーズ、あれからほぼ1年が過ぎました。昨年末には連載をまとめた新書を出すこともできました。ご愛読に深く感謝いたします。 さて、残念ながら新型コロナ禍はまだ収束していない、どころか、年末年始の第3波以上の「第4波」の到来がまさに始まっています。 いったいいつまで続くんだ――。「うちの国は、どうにもこうにもうまくいっていないんじゃないか」という気分が自分の中にもあり、そういう意識でニュースを見ていると、ますますイライラが募ってくる。 ・緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が何度も「場当たり的」に出され、効果が薄れている。 ・先進国なのにワクチンの接種率が低い。接種の仕組みも整っていないらしい。 我々の中にこうした不安、不信がわだかまりつつあるのもや
入国制限の大幅な緩和と円安で…外国人観光客『爆買い』 「日本はどうしてこんなに安いの」 静岡県「御殿場プレミアム・アウトレット」 - LOOK 静岡朝日テレビ
林輝彦アナウンサー（２日）：「御殿場プレミアム・アウトレットです。入国制限が緩和され、そして日本は今、円安。御殿場プレミアム・アウトレットには少しずつ海外からの客が戻り始めている。たった今、観光バスが一台入ってきました。続々と海外からの客が降りてきます」 入国制限の大幅な緩和と円安で…外国人観光客『爆買い』 「日本はどうしてこんなに安いの」 静岡県「御殿場プレミアム・アウトレット」 youtu.be 国内最大級の大規模ショッピングモール「御殿場プレミアム・アウトレット」。様々な有名ブランドが立ち並び、コロナ禍となる前は、国内外から年間およそ９３０万人が利用していました。 外国人観光客は ピーク時には程遠いものの、水際対策の緩和により、訪日観光客が回復傾向ということもあって、次々と外国人観光客を乗せた観光バスが…。 Ｑ．出身はどこ？ Ａ．「フィリピン」 Ｑ．いつ静岡に来た？ Ａ．「２日。富士
タイには、屋台やレストラン、雑貨店、おみやげ店が集まった「マーケット」や「ナイトマーケット」といわれる商業施設が町のあちこちにある。 バンコク中心地には、ガイドブックにも掲載されているような、有名なマーケットがいくつもあるが、すこし郊外に行くと地元の人が集まるローカルなマーケットも存在する。 そんな、タイのマーケットだが最近、日本をテーマにしたものがいくつか開業しているという。 テーマがあるマーケット 以前、バンコク郊外に、廃バスを利用したバスのマーケットがあると聞き、半日ほどかけて行った所、マーケットが夜逃げ（比喩です）をしていてもぬけの殻だったことがあった。 『廃バスを利用したナイトマーケットが夜逃げしていた話』より その時の顛末はこちらを御覧いただきたいが、件のマーケットは、廃バスを店舗や食事用の席に利用したバスをテーマにしたマーケットだった。 前回、廃バスマーケットを紹介してくれた
新型コロナをリスクコミュニケーションの観点から分析している早稲田大学政治経済学術院の田中幹人教授に話を伺いました。 田中教授は科学ジャーナリズム論が専門で、厚労省の新型コロナ対策アドバイザリーボードメンバー。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長らと専門家による積極的な発信を行っています。 「メディアイベントの両立」という意味で日本は失敗した 早稲田大学政治経済学術院 田中幹人教授 この記事の画像（8枚） ーーオリンピック後も感染拡大が続いています 新型コロナはスロー・ディザスター、ゆっくり型の災害です。1年半以上にわたる災害の中で「慣れ」が生まれ、有効な対策が取れていません。そこに矛盾したメッセージが加わることで、さらに緩んでしまったと感じています。 メディア論の分野ではオリンピックや戴冠式、ロケットの打ち上げなどは事前に準備されフォーマット化された「メディアイベント」として研究されてき
注：この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 台湾はその政府の初動の速さと水際対策の成功により、現在のところ感染の制御に最も成功している国の一つである。特に、水際でどのように感染流入を防いだかについては、日本も学ぶことが多いと考えられる。 筆者は日本育ちの台湾人である。最初は、ただただ心配で情報収集を始めていたが、中国語の理解できる筆者が発信することに意味があると考え、個人ブログという形で台湾のCOVID-19情報を公開してきた。 台湾の初動の速さには、2003年のSARSの時の教訓が生かされている。実は、SARSの時は、台湾で346人の感染者と73人の死者が発生し、反省も多かった。その後、法整備、指揮系統の統一化が進んでいた。 2020年7月8日時点での台湾のCOVID-19患者数は、累計449人(内、死亡7
2021年08月04日 【悲報】保健所職員ワイ、今日も死んだ目で帰宅 ツイートする 77コメント ｜2021年08月04日 21:00｜医療｜Editタグ ：保健所コロナ禍 1 ：風名し ・病院への入院はおろかホテル療養も数百人待ち ・発熱40度の患者がやむを得ず自宅療養継続 ・新規患者に電話連絡ができるのは感染判明から3日後。家族（濃厚接触者への指示はさらにその3日後） ・とっくに医療崩壊は起きており、すでに次の段階（医療行政＝保健所の機能不全）に陥っている ・毎月、若い保健士が退職する ・電話口で死ぬほど咳込んでる患者から呪詛の言葉を浴びせられる ・患者から「家族に感染したらお前のせいだ！」という言葉を1日10回ぐらい言われる ・濃厚接触者と判定された奴から毎日苦情の電話「仕事できないんだから補償しろ！」 ・やっと民間病院に広がったPCR検査もひっ迫、濃厚接触者は基本検査を受けられない
在宅テレワーク時代の本格到来！インターネット副業で広がるチャンス | 勧誘しない！インターネット集客MLM（ネットワークビジネス）
ここ数か月、インターネット（オンライン）を活用したビジネスが飛躍的に伸びているのを感じます。 筆者自身、スマートフォンやパソコンを通して、様々なコンテンツに触れている時間が増えました。 もちろん、理由は、コロナウイルス感染防止のために不要不急の外出が自粛となってしまっているためです。 多くの会社（企業）や音楽アーティストが自宅で楽しめるコンテンツを無償で提供し始めました。 GYAO、Yahoo！、TVer、Huluなどは、無料で視聴できるコンテンツを増やしました。 嵐、B’zなどの有名な音楽アーティストがユーチューブ（YouTube）を通じて、ライブ映像を公開しています。 カラオケ機器のJOYSOUNDは、ユーチューブ（YouTube）でカラオケの画面を公開しています。 また、吉本興業は、参加、視聴ともに自宅で完結できるお笑いグランプリ、「家-1グランプリ2020」の開催を発表しました。
PCR検査の集中実施 - 広島県
令和3年2月19日～26日に、広島市中区全域の皆様及び就業者の方を対象に、PCR検査のトライアル実施を行いました。 ⇒ PCR検査の集中実施・トライアルの振り返り【令和3年3月11日】 PCR検査のトライアル実施（部分的・試行的実施）の目的や次の感染拡大時に備えた対策等については、こちらをご覧ください。 ⇒ ＰＣＲ検査集中実施の進め方【令和3年2月10日】 本県が今後予定している、PCR検査の集中実施に関して、令和3年1月29日に会見を行いました。 PCR検査の集中実施の意義や目的、これまでにいただいたご意見やご質問等にお応えしています。 感染状況｜これまでのPCR検査の取組｜PCR検査の集中実施の意義・目的｜ 専門家の意見｜県民のみなさまにお伝えしたいこと（FAQ)｜基本計画案｜メッセージ 会見のスライド全体はこちら PCR検査の集中実施について (PDFファイル)(1.76MB) 感染
流亡の記（ウクライナ～モルドバ～ルーマニア） | 何丘ブログ
正教会の寺院を見つけるたびに立ち寄って祈りを捧げながら、家族3人で東欧を流亡している。その日誌。（3/25記：完結しました） モルドバ 国境通過～キシニョフ ウクライナで某事象ありて、私と妻は二歳児太郎を連れて隣国・隣々国経由で日本に帰ることにした。オデッサ郊外の某村からモルドヴァへの最寄りの国境通過ポイントまで義父に車で送ってもらい、無事越境を果たした。 その国境通過ポイントは無人の荒野みたいなところで、そこから何とかしてモルドヴァ首都キシニョフ（キシナウ）まで上らなければならない。移動手段は3つある。①無料の輸送バス②ボランティアの自家用車③タクシー。私たちは幸いにも②に拾って貰えた。本当に幸運だった。子供にとってこの流亡は楽しい「旅」でなければならない。①ではそれは叶わなかっただろう。③はすわ稼ぎ時と法外な料金をふっかけられる由だった。 このボランティア氏は別になんらかの団体に所属し
「3回ワクチンを打ち、隔離の準備もできている」などと書いた紙を手に日本の水際対策を批判する若者＝独北部ハンブルクで1月28日午後2時23分、念佛明奈撮影 世界に広がる抗議の声 「入国禁止措置は日本の将来にも損害を与える」。1月28日、ドイツ北部ハンブルク。日本総領事館前に集まった3人が新型コロナウイルスの感染拡大を受けた日本の水際対策を批判した自作のポスターを掲げていた。 「東京オリンピックが終われば、衆院選が終われば、日本に行けると期待していたら、今度はオミクロンだ」。日本で語学学校に通う手続きを済ませ、入国規制緩和を待ち続けてきたケビンさん（28）はポスターを手にこう語った。日本行きに備えて蓄えてきた貯金はドイツでの家賃や生活費に消えていく。「『もしかして来月には日本に行けるかも』。そう考えると、ドイツで就職もできない」と表情を曇らせた。 隣にいたデニズさん（27）は日本で修士号を取る
行動自粛から1010日、マイナス１日目。 コロナ３年目の１2月が終わりました。 見出しのマイナス一日って、 この間Snow Manライブに行っちゃったから。 自粛生活は続いてるのに遊びに行ったってなんか変だなー、と思って。 自粛生活がとうとう1000日を超えました。 コロナが最初に確認されたときは、 こんなことになるなんて思いもしなかった。 感染者は増え続けているけれど、全国旅行支援、 制限のない年末年始。 人々はコロナ前のように動き始めている。 人が動くとウイルスが動く、というのは このコロナでは何ターンも繰り返している。 「警戒しろー」と叫ぶ専門家と 「制限なし」という政府。 どこか現実とのずれと言うか違和感がある。 旅行や人の移動に制限がないのならば、 なぜうちのぱぱちゃんはまだ不規則勤務なのだろう。 冬の朝3時はつらい。 日曜日、午後のテレビ番組を録画してたら、 緊急テロップが入っ
BuzzFeed Japan Medicalは沖縄県立中部病院感染症内科の医師で沖縄県の政策参与として感染対策の指揮をとる高山義浩さんに聞いた。 ※インタビューは1月5日夜に行い、その時点の情報に基づいている。 急増、オミクロンのせいだけではない——沖縄県の新規感染者数は急激な勢いで増えています。第6波が始まったと考えてよろしいですか？ 始まっています。間もなく1000も超えるでしょう。検査が無料化したことで若者たちが受けやすくなったこと、正月連休が終わって検査所や診療所が開いた影響もありますが、それにしても多いです。 ——今までの波の勢いとは違いますか？ これまでの波とは明らかに違いますね。確かにお正月にかつてないほど人が接触したのでしょうから、ウイルスだけのせいにはしたくない。代行運転の出動件数を見ているのですが、前年同期に比べて2倍近くです。12月に入ってから飲み会が活発に行われたの
中国便り06号 ANN中国総局長 冨坂範明 2023年1月 2022年12月にゼロコロナ政策を撤回した中国で、1〜2カ月の間に起きた新型コロナのすさまじい感染爆発。感染した人の数は、14億人の総人口のうち、9億人とも11億人とも言われている。 2023年1月25日までの全世界の累計感染者数が6億6000万人強であることを考えると、3年間の全感染者数を優に超える人たちが、一気に感染したことになる。 懸念されるのが、変異株の発生で、当然各国は水際対策の強化に乗り出したが、中国当局は「差別的だ」と猛反発。 そこで起きたのが、日本と中国の、ビザをめぐる「せめぎ合い」だ。 だが、実はそれは、勘違いから始まり、日本側の“あるメッセージ”がきっかけで、何もなかったかのように修正されたと思われるのだ。 ■口火を切ったのは日本 駐在の日本人に影響も 最初に口火を切ったのは日本だった。12月30日から、中国か
政府は7月8日、東京に4日目の緊急事態宣言を発令すると発表した。期間は7月12日から8月22日まで。沖縄県に出されている宣言も同日まで延長する。 「まん延防止等重点措置」は、神奈川、千葉、埼玉と大阪の4府県で来月22日まで延長し、そのほか5道府県は11日で解除する。 菅義偉首相は会見で、3週間で再び宣言に至ったことについて、「大変申し訳ない思い」とし、「この期間を乗り越えて、必ず安心の日常を取り戻すとの決意で取り組んでいく」と呼びかけた。 記者からは、7月23日に開会式を控えた東京オリンピック・パラリンピックに関する国民の「不満」をぶつけた質問や、菅首相の「責任」を問う質問、昨年の緊急事態宣言の際に出された10万円の特別定額給付金に関する質問もあがった。 菅首相がこの日の会見でまず強調したのは、ワクチン接種のスピード感だった。 「医療の現場からは負担が軽減されてきたという声も聞こえてきます
EVENT | 2020/09/01 日本のコロナ対策がここまでグダグダになった理由。西田亮介が「コロナ危機」の政府・行政・メディアを振り返る【前編】 「日本人の悪いところは、どれだけ大きな問題が起こってもすぐに忘れてしまうことだ」とよく言われる。新型コロナウイルスの感染... 「日本人の悪いところは、どれだけ大きな問題が起こってもすぐに忘れてしまうことだ」とよく言われる。新型コロナウイルスの感染拡大が起こってから約半年、一貫して「日本政府の対応は遅いしグダグダ」と言われてきたが、具体的にどんな対応を行い、どのように評価・批判されてきたか覚えている人は果たしてどれだけいるだろうか。 社会学者の西田亮介氏が執筆した『コロナ危機の社会学 感染したのはウイルスか、不安か』（朝日新聞出版）はその振り返りをするために格好の1冊だ。初期のWHOおよび厚労省の対応、ダイヤモンド・プリンセス号問題、全国一
加えて、英国由来の新型コロナウイルス変異種の感染者が静岡県内で確認された。宣言発出に伴い入国者の水際対策は強化されたが、変異種ウイルスはすでに日本国内のあちこちに広がっているという見方もあり、「水漏れ」は今もなお続いているようだ。 日本がいつまで経っても抜本的な対策が取れないのはなぜなのか。一時帰国した在外日本人の体験談を追いながら、問題を挙げてみたい。 今回話を聞いたのは、90歳を超える両親の介護のためにオーストラリアから一時帰国したK子さん（50代女性）。日本人も多く住む同国東海岸のクイーンズランド州に居を構え、現地での暮らしは20年を超えている。 K子さんのように、強力な感染対策を打ち出している国からの帰国者の目には、日本人が日常的に行っているコロナ対策は「予防意識が低い」と映るという。 「スーパーのレジの列など『距離を取れ』とマークが記されたところではしっかり守っているのに、他のと
１月から、あれよあれよという間に、世界は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）一色に染まってしまった。 正確な情報を理解し、世の中の動きに合わせて仕事や家庭の体勢を整えていくのにせいいっぱいの日々だった。 まだ落ち着いたわけでは全然ないが、なかなか希有な体験をしていることでもあり、このあたりで、これまでの感想を記録しておきたい。 あくまで個人的な感想にすぎない。新型コロナウイルス感染症に関する正確な情報については、厚生労働省のウェブサイト等を参照されたい。 何よりもまず、「個人的／社会的にどの程度のリソースを費やして早期探知／隔離／封じ込めに取り組むべき病原体なのか」がわかりづらかったし、まだよくわからない。新しい病原体なのだから当然ではある。 この点については、私も混乱していたし、たぶん日本国内レベルでも混乱していたし、もっといえば世界レベルでも混乱したまま、今日まで来てしまってい
新型コロナの感染症法上の位置づけについて、政府は、ことし5月8日に、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方針を正式に決めました。 「5類」になるとどう変わるの？医療費の負担は？患者や濃厚接触者の行動制限は？ Q＆A方式でまとめました。 （※1月27日時点の情報で更新） Q1. どうして5月8日から？ 移行時期については「4月下旬～大型連休明け」の期間で絞り込みが進められてきました。5月8日となった理由について厚生労働省の関係者に取材すると、次のような理由を挙げています。 ▼自治体や医療機関などから「準備期間」が必要だという声があがっていたこと。この「準備期間」について、厚生労働省の感染症部会は1月27日にとりまとめた意見で「移行にあたっては、国民の生活のほか企業や医療機関などに大きな影響を及ぼすことから、今後、3か月程度の準備期間を置いた上で行うべき」だとしています。 行動制限
「アベ・スガを反面教師に・・・」岸田内閣発足から１００日で見えてきたこと（TBS系（JNN）） - Yahoo!ニュース
■「行かなくて良かった・・・」豪州訪問断念の裏に総理の安堵 オーストラリアへの外遊が２日後にせまった１月４日。岸田総理は官邸で秘書官らを囲み、行くべきかどうか悩んでいた。国内ではオミクロン株が急速に拡大している。去年の暮れは地元・広島への帰省は自粛したのに、外遊にいくことに国民の理解が得られるのだろうか。 一方で、豪・モリソン首相からはどうしても来て欲しいと熱烈なラブコールがあった。総理は「外遊はアメリカが最優先」と決めていたが、米・バイデン大統領との会談はいっこうにメドがたたない。今回検討していた豪州訪問は、自衛隊と豪州軍が互いの国で共同訓練などを実施する際の手続きなどを定める「円滑化協定」の署名という大きな意義があった。外交で成果を出したい総理にとって、豪州外遊で「実」をとるべきかどうか・・・。 「やっぱり行くのはやめよう！リスクが大きすぎる」 秘書官らと考え込むことおよそ１０分、総理
先月、日本を訪れた外国人旅行者は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で去年の同じ月と比べて93％もの急激な減少となりました。東日本大震災直後の落ち込みを超える過去最大の減少幅で、感染拡大による国内経済への打撃は一段と深刻なものとなっています。 旅行者の減少は６か月連続で、減少幅としては、東日本大震災直後の2011年４月の62.5％の減少を超える過去最大の落ち込みです。 また、１か月間の外国人旅行者数が20万人を下回るのは、1989年２月以来、31年ぶりです。 これは新型コロナウイルスの感染が拡大した影響で、中国人旅行者が１万400人と、98.5％減ったほか、韓国人旅行者も１万6700人と、97.1％減少したためです。 このほか、感染が急速に拡大したアメリカが87％減少したほか、ヨーロッパでもイタリアが90％、イギリスが82.4％それぞれ減りました。 日本政府は、感染拡大を防ぐために現在、世
コロナ対策の抜本的見直しを求める科学者からの緊急提言 「日本グリーンゾーン化戦略」 公表記者会見（2021年9月27日） オンライン記者会見の動画・資料・解説を公開しましたので、以下の詳細ボタンからご覧ください。 日本グリーンゾーン化戦略 1日でも早く日常生活を取り戻すために （要旨） 我々は、日本のコロナ対策の再起動を提案する。行動自粛・営業自粛に頼るこれまでの対策に人々は疲れており、限界が見えている。ワクチン接種が進んでも冬季の波が予想される中、見通しの不透明なまま、宣言と解除をいつまでも繰り返すのではなく、この間に得られた新しい知見を反映させ、日常生活を取り戻せるという明確な見通しをもった科学に基づく対策を実行すべき時である。 感染を気にせずにすむ日常＝「グリーンゾーン状態」は、実現可能であり、実際に実現している国がある。感染症を世界から撲滅させることはできなくても、生活域から除く（
【全文】 岸田首相 初の施政方針演説 | NHKニュース
岸田総理大臣は、17日召集された第208通常国会で、初めての施政方針演説を行いました。文字数にしておよそ1万1300字。岸田総理大臣の施政方針演説は次のとおりです。 一 はじめに 今、我が国は、オミクロン株の感染急拡大に直面しています。 まず、新型コロナに感染し、苦しんでおられる方々にお見舞いを申し上げます。 また、長期にわたり、新型コロナとの闘いに御協力いただいている国民の皆さんに、心から感謝申し上げます。 そして、新型コロナ対応の最前線におられる、自治体、医療機関、介護施設、検疫所、保健所などのエッセンシャルワーカーの皆さんに、深く、感謝申し上げます。 岸田政権の最優先課題は、新型コロナ対応です。しかし、政府だけで対応できるものではありません。 国民皆で助け合い、この状況を乗り越えていきたいと思います。引き続き、皆さんの御協力を、お願いいたします。 （コロナ後の新しい日本を創り上げるた
『意識がはっきりした状態で久しぶりに観たもち様！可愛すぎです！！！』と思ったこと。。。 - 異星人と交信した結果、撃沈。。。。。。。。。。。。。。。。。。
苦しい状況になり、 いったいどれくらい耐えていたのか分からないくらい、 久しぶりに意識がもうろうとしていました。 正直ね、 （これ、死ぬかな？）と思いましたが、 前のように、 （まだ部屋の片づけ終わってないから待って）とも思わず、 延々と眠っていました。 と言っても、無意識の中でブログ、 更新してましたね。 そんな自分が怖い（笑） いつ壊れたか忘れましたが、 DVDのリモコンが壊れたので注文したところ、 今日、届きました。 早速電池を入れて電源ONをすると。。。 動いた！！！！！ ここ数日、寝込んでいて ドラマ等観る余裕はなかったとはいえ、 （もう、あのドラマ、観ることが出来ないのかな？） と思うと、気分がふさいでしまっていたのです。 過去、録画していた韓国ドラマを 一世代前のDVDで観たのだけど、なんかつまらない。 今観ている、【王の顔】とか、 【皇后の品格】とか、そっちが観たい！！！
ＪＮＮ世論調査、安倍内閣支持率“最低”に｜TBS NEWS
最新のＪＮＮの世論調査で、安倍内閣の支持率は３８．２％となりました。調査方法の違いはありますが、これは第二次安倍政権発足後、最低の数字となります。 安倍内閣を支持できるという人は、先月の調査結果より０．９ポイント減って３８．２％でした。一方、支持できないという人は０．６ポイント増加し、５９．８％でした。ＪＮＮでは２０１８年１０月に調査方法を変更したため単純に比較はできませんが、これは、第二次安倍政権発足後では最低の支持率です。 新型コロナウイルスの感染防止に向けた政府のこれまでの取り組みについて聞いたところ、「評価する」が４６％と、「評価しない」の４４％を上回りました。 一方、政府がベトナムなど４か国を対象に出入国制限を緩和する方向で調整していることについて、水際対策の緩和のスピードが「適切だ」と答えた人は３２％だったのに対し、「早すぎる」と答えた人は５２％にのぼりました。 東京などでは新
政府「頼むから、お盆の帰省は止めて下さい」 [806869788]
1 ：番組の途中ですがアフィサイトへの転載は禁止です (ﾜｯﾁｮｲW 15e5-BwoU)：2021/08/03(火) 17:26:41.66 ID:dqzt9WwS0 ?2BP(1000) 国民1「中止の考えはない。強い警戒感を持って帰省に臨む」 国民2「バブル方式で帰省する。感染拡大の恐れはないと認識している」 国民3「帰省を中止することは一番簡単なこと、楽なことだ。帰省に挑戦するのが国民の役割だ」 国民4「安心安全な帰省に向けて全力で取り組む」 国民5「コロナに打ち勝った証として帰省する」 国民6「（帰省は）今更やめられないという結論になった」 国民7「『帰省するな』ではなく、『どうやったら帰省できるか』を皆さんで考えて、どうにかできるようにしてほしいと思います」 国民8「もしこの状況で帰省がなくなってしまったら、大げさに言ったら死ぬかもしれない。それくらい喪失感が大きい。それだけ命
オミクロン株の水際対策として日本政府が外国人の新規入国を原則停止している中、ヨーロッパやアジアなど8か国で28日、日本への留学などを希望する外国人が現地の日本大使館などの前に集まり、入国制限を緩和するよう訴えました。 これは、日本への入国を求めているアメリカ人らが作ったグループが世界中に呼びかけ、ドイツやスペイン、それにバングラデシュなど8か国で、28日、行われました。 参加者は、現地の日本大使館などの前に集まり、オミクロン株の水際対策として、日本政府が、外国人の新規入国を2月末まで原則停止していることについて「入国制限をやめてほしい」、「2年間入国を待っている」などと書かれた紙を持って、入国制限を緩和するよう訴えていました。 このうち、バングラデシュの集まりに参加した男性は「必要なルールには従うので、すべての留学生の入国を認めてください」と話していました。 出入国在留管理庁によりますと、
新型コロナ「4～5月がピーク」 感染症対策の第一人者、東北医薬大・賀来特任教授（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの感染が拡大し、宮城県内でも2月末に感染者が確認され、今後は市中感染も懸念される。感染の現況や政府の対応への評価、今後の見通しについて、日本環境感染学会前理事長で感染症対策の第一人者でもある賀来満夫・東北医科薬科大特任教授（東北大名誉教授）に話を聞いた（インタビューは4日に実施。情報は同日現在）。【聞き手・滝沢一誠】 ――新型コロナウイルスについて、現在分かっていることは何か。 潜伏期間は1日～12日半、感染者の約80％は症状が軽い一方、死亡率は3・8％で高齢者や持病を持った人が重症化しやすい。インフルエンザよりは感染しにくいが、致死率は高い。ただ、こうしたデータは感染源とされる中国の症例を基にしているので、今後は日本でのデータを精査する必要がある。 ――感染の現状はどうか。 現在は感染が流行する初期段階にある。主な感染ルートは接触感染。飛沫（ひまつ）感染もあるが、閉鎖空
感染が国内で初めて確認されて3年。依然、「第8波」のなかにある新型コロナ。 政府は、5月8日に今の「2類相当」から季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方針を決定した。 位置づけが変わったら、私たちの暮らしにどんな影響があるのか？ 見直しに向けた政治の動きはどうだったのか、報告する。 （並木幸一・馬場直子） 新型コロナ 現在は「2類相当」 感染症法は、感染症の重症化のリスクや感染力に応じて、エボラ出血熱などの「1類」から、季節性インフルエンザなどの「5類」までに分類している。 新型コロナは現在「2類相当」。 結核などが「2類」だが、「2類相当」の新型コロナは、実は「2類」よりもさらに強い感染防止策がとれるようになっている。政府や都道府県に強い権限が与えられ、入院勧告や就業制限に加えて、外出自粛の要請も行うことができる。 「5類」になると、どうなる？ 「5類」に引き下げられると何が
オミクロン株の症状・重症化や感染力などは BA.1 BA.2 BA.2.75 BA.4 BA.5 XE XBB.1.5とは コロナ変異ウイルス最新情報｜NHK
TOP オミクロン株の症状・重症化や感染力などは BA.1 BA.2 BA.2.75 BA.4 BA.5 XE XBB.1.5とは コロナ変異ウイルス最新情報 全国で拡大している変異した新型コロナウイルスへの感染。2022年時点で注目されているオミクロン株は、症状や重症化・入院の割合、感染力など、従来のコロナウイルスとの違いが報告されています。また2022年7月現在、オミクロン株の系統で「BA.2」「BA.2.75」「BA.4」「BA.5」「XE」と呼ばれる変異ウイルスが、2023年2月現在、「XBB.1.5」と呼ばれる変異ウイルスが注目されています。ここでは変異ウイルスの最新情報をお伝えいたします。 オミクロン株「XBB1.5」 重症度“変化なし”か 米CDC初期分析(2/24) 2023年2月24日 アメリカで急速に広がるオミクロン株「XBB.1.5」について、感染した場合の重症度は直
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