メディア・パブ: オンラインに賭けるNew York Times, 次に仕掛ける大きな手は？
オンライン事業に賭けるNew York Timesが，次々と新しい手を打ち始めている。 これまでのＮＹＴのオンライン戦略を振り返って見よう。数年前までは，NYTimes.com（New York Timesのサイト）も新聞紙の焼き直しに過ぎなかった。サイトでも，パッケージ化した形でニュース記事を一方的に提供していたのだ。ユーザー（読者）はトップページにアクセスし，そこで関心のある記事を探し，それから本文ページで記事を閲読していた。大半のユーザーは，ブックマークあるいは検索エンジン経由でNYTimes.comのトップページに訪れていたのだ。 ところが数年前からオンラインメディアの世界でも地殻変動が起こってきた。一つはRSSフィードの出現である。もう一つは検索エンジンの進歩で，記事一本一本が検索対象になってきたのだ。それもリアルタイムに近い形で各記事を検索できるようになったのだ。この流れに乗っ
メディア・パブ: 止まらないグーグルの頭脳流出，活気づくスタートアップに転職
Googleからの人材流出が止まらないようだ。IPO前にストックオプションを取得し，入社4年後にオプションをすべて受け取った従業員が，同社を辞めていくことは避けられない。 この1年間に約6000人も新規採用するほどの大企業となったGoogleでは，やりがいのある挑戦的な仕事を見出せなくなったのかもしれない。すでに，優秀なキーパーソンがFacebookなどに続々と転職している。 Wired.comが，Googleを飛び出た人の一覧を掲載していた。彼らが転職した企業を以下に紹介する。ほとんどがスタートアップである。おもしろいベンチャーが目白押しだ。彼ら自身が起業したスタートアップもある。 ＊Cuill：すでに話題になっている検索エンジン。インデックス化コストがGoogleの10分の1とか。relevanceの点でも優れているとか。 ＊HowCast：人気上昇のハウツー動画サイト。YouTube
メディア・パブ: 米国の“Patent 2.0”プロジェクト，特許業務にもWikiやDiggの手法を
特許の世界にもWEB2.0の波が押し寄せてきた。 特許業務は未だに人海戦術に頼る場合が多い。特に，出願された特許の審査は大変な仕事量となる。特許が公知技術でないかどうかのチェックは，審査員などの一部の担当者に頼ってきていた。 特許業務をもっと効率よく進めるには，Web2.0風の集合知を利用できないのだろうか。ということで，米国特許商標庁（US Patent and Trademark Office：USPTO) が動き出したのだ。 washingtonpost.comによると，出願特許をWebに公開し，多くの人からのコメントを募る。そのコメントには，wikiとかブログを予定している。またコメントの評価も，Diggのような手法で実施したいようだ。つまり，WikipediaやDiggのやり方を参考にして，審査の効率化を狙う。特に，最近増えてきたソフトウェア設計分野の特許では，学術論文なども少な
メディア・パブ: Wikipediaベースの検索サービスが開始，Googleを脅かすかも
Wikipediaベースの検索サービス（β版）が始まった。検索対象を，Wikipediaページと，Wikipediaページからリンクが張られているページに限定することにより，絞り込みを行っているのが特徴だ。Wikipedia投稿者が，実際に引用したページだけを検索対象にしているため，雑音情報のフィルタリングが期待できる。以下は，About Wikiseekの原文。About Wikiseek The contents of Wikiseek are restricted to Wikipedia pages and only those sites which are referenced within Wikipedia, making it an authoritative source of information less subject to spam and SEO schem
メディア・パブ: 新聞もついにクリエイティブ・コモンズを採用へ
「非商用目的なら記事を自由にお使い下さい」。 こんなことを，新聞社が言い出すとは・・・。ともかく，新聞の世界も大きな一歩を踏み出すことになった。 PressThinkによると，米GateHouse Mediaがクリエイティブ・コモンズ（CC：Creative Commons ) を採用したというのだ。Town Onlineには，以下のCCライセンス表示が掲載されている。米GateHouse Mediaのサイト記事に対して，これまでの著作権所有通知 からクリエイティブ・コモンズへ切り替えたというのだ。同社は，75種の日刊紙と231種の週間紙を所有する新聞社である。 PressThinkのレポートでは， CC Attribution Noncommercial No Derivatives 2.5（下記の注を参照）ライセンスを，マサチューセッツ州の日刊紙と週刊紙 （計121紙）のほとんど全てに
メディア・パブ: 世界規模の「草の根無線LAN」を目指す"FON"，日本でもチラホラ
世界に散在する無線LANを共有利用しようとするプロジェクト“FON”は，その後どうなったのだろうか。 FONについては，今年初めのエントリーで，次のように紹介した。 うまくいけば，世界中の無線ＬＡＮ（ホットスポット）の共同利用が実現しそうだ。それも非常に安い料金で。データだけではなくて，Skypeを利用した電話もだ。 昨年11月に起業家Martin Varsavskyが立ち上げた無線サービス会社“FON”が話題の主だ。インターネットアクセスの無線LANルーターに同社のソフトFonをインストールしていけば，ユーザーはあちこちの無線ＬＡＮを共用できるようになる。無線LANのオーナーは，ソフトウェアFONを無線LANルーターにインストールするか，あるいはFONインストール済みのルーターを使えばよい。ユーザーに無料でサービスを提供することもできるし，また有料プログラムを用いて課金することもできる。
メディア・パブ: 写真共有サイトFlickr，投稿写真が2億5000万点を超える
写真共有サイトFrickrの投稿写真数が2億5000万点に達した。スウェーデンのブログMedia Culpaの指摘では，今年の2月15日に1億点を突破していたので，７ヶ月の間に投稿写真数が2.5倍になったことになる。 動画共有サイトYouTubeの派手な動きに隠れて，Frickrは目立たない存在になっていたが，やはりソーシャルメディア系サイトは勢い付いている。先日のタイの軍事クーデターの時も，Frickrにはマスメディアに劣らない早さで，多くの写真が投稿されていた。 少し話が飛ぶが，Logicamera.comのサイトで，Frickrへの投稿写真の撮影で使われたデジタルカメラのランキングが出ていた。9月11日の週のベスト10は次の通りである。すべて日本製である。確かに，海外の観光地で外人の持っているデジカメを見ていると，日本製が圧倒的に多い。 1. Canon EOS DIGITAL RE
メディア・パブ: YouTubeの瀕死説が浮上
今，インターネット業界で最も注目を集めている企業となると，やっぱりビデオ共有サイトのYouTubeであろう。同社を買収するならば10億ドル近くも要するいわれるほど，YouTubeは高く評価され始めているのだ。 ところが一方で，YouTubeはもうすぐ瀕死の状態に陥るとの見方も浮上してきている。Gawker Mediaが発行しているブログValleywagに，“Why YouTube is about to die”という見出しのエントリーが投稿されていた。Valleywagはシリコンバレーのゴシップ満載のブログで，少々過激で危なっかしい内容も飛び出るが，シリコンバレーの裏情報を知るには格好のブログである。 そのValleywagによると，YouTubeは経営的に追いつめられるとのことだ。特に，ネット接続の通信費が致命傷になりかねないと。今年初めから，通信費が月間100万ドル程度かかっている
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