一本、論文を通した。日本の里山に分布するただの蛾の一種フタホシキコケガNudina artaxidiaが、実は好蟻性であることを突き止めた。オープンアクセスジャーナルなので、誰でも見られる。 Komatsu T, Itino T (2014)Moth caterpillar solicits for homopteran honeydew. Scientific Reports 4: Article number: 3922 doi:10.1038/srep03922 フタホシキコケガは日本全国に広く分布する小型ヒトリガの一種だが、どこでもあまり多く得られず、生態がよく分かっていなかった。ところが、俺は10年ちょっと前から近所の裏山で、沢山生息しているクサアリ亜属の巣周辺に奇妙な毛虫が常にいるのがずっと気になっていて、それがこの蛾の幼虫であることが昨年ようやく分かったのだ。 毛虫は黄色と黒

パキスタン北東部ラホール（Lahore）の市場で、ピーナツを選り分ける女性（2013年11月6日撮影、資料写真）。(c)AFP/ ARIF ALI 【1月30日 AFP】ピーナツアレルギーの子どもたちに、アレルギーの原因であるピーナツの粉末を投与することで耐性を獲得できるとする英大医学チームの研究論文が30日、英医学誌｢ランセット（Lancet）」に掲載された。ただし研究チームは、決して自宅ではこの治療法を行わないよう警告している。 英ケンブリッジ大学（Cambridge University）付属病院のアンドルー・クラーク（Andrew Clark）氏らの研究チームは、アレルギーの原因（アレルゲン）となる食物を少量ずつ摂取して耐性を獲得する「経口免疫療法（OIT）」と呼ばれる治療法を用い、重度のピーナツアレルギーの子どもたちに毎日、少量のピーナツ粉末を6か月にわたって与えた。 その結果、

なお、本記事は、STAP細胞についての疑義が生じる前に書かれたものであり、現時点での認識とは異なります。2014年12月26日に、STAP細胞は実はES細胞であったという調査結果が発表されました。 ＊＊＊＊＊ 「酸性の溶液でマウスのリンパ球を処理すると、多能性の高い細胞を誘導することができた」という理化学研究所発生再生研究センター（注：理研ビタミンの会社ではありません。歴史的には関係ありますが）の小保方晴子ユニット・リーダーの研究成果について昨晩取り上げました。 さっそく今朝の新聞各紙の一面を飾ったようで何よりです（つまり本日、日本が平和な日であるという証拠です）。 「多能性のある（英語ではpluripotent）」すなわち、いろいろな種類の細胞を生み出すことができる細胞には、これまでから、胚性幹細胞（ES細胞）とiPS細胞がありました。 今回のSTAP（Stimulurs-Trigger

1月18日から開始していた全日空（ANA）の新CMについて、「人種差別である」との苦情が寄せられたことから放映が取りやめになった件。ニュースなどですでにご存じの皆さんも多いはず。 このCMは、パイロットの制服を着た俳優の西島秀俊さんとお笑いタレントのバカリズムさんが英語で会話しながら、3月30日からスタートする羽田空港国際便の増便をアピールするというもの。CMの最後に金髪のかつらとつけ鼻で外国人に変装したバカリズムさんが登場するのですが、これが非常にステレオタイプな西洋人の描き方だとしてソーシャルメディアを中心に外国人から批判の声があがったということです。 この騒動、本当に差別的なんでしょうか？　それとも過剰に反応しすぎなだけ？　外国の人たちはどう思うのか、実際のところを聞いてみたい！ ということで、今回はこのニュースを伝えていた海外サイト「TAXI」に書き込まれた外国の人たちのコメントを

STAP細胞の内容はこちら◇ nature Observation of Dirac monopoles in a synthetic magnetic field http://www.nature.com/nature/journal/v505/n7485/full/nature12954.html 理研 体細胞の分化状態の記憶を消去し初期化する原理を発見 http://www.riken.jp/pr/press/2014/20140130_1/ 　→ダイジェスト http://www.riken.jp/pr/press/2014/20140130_1/digest/

By pierre c. 38 化石燃料を使わないクリーンな発電方法として近年、地熱発電が注目されていますが、中でも、火山マグマの高熱を利用して発電する「マグマ発電」は巨大なエネルギーを生み出せる技術として期待されています。そのマグマ発電実現への第一歩を世界有数の火山国アイスランドが踏み出したようです Geothermics | Vol 49, Pgs 1-128, (January, 2014) | ScienceDirect.com http://www.sciencedirect.com/science/journal/03756505/49/supp/C Drilling surprise opens door to volcano-powered electricity http://theconversation.com/drilling-surprise-opens-door

海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX

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萱野：国境紛争に限らず、中国や韓国との関係悪化はしばらく続くでしょうね。15年前と比べるなら、このかんにどれだけ中国や韓国との関係悪化が進んだかがわかると思います。私たちも、もはやそれに慣れっこになってしまいました。とりわけ中国・韓国との国境紛争が解決の方向に進むことは当面ないでしょう。むしろ、解決というよりは、これ以上状況を悪化させないよう現状維持に努めることをまずは考えたほうがいいぐらいです。 ただ、関係悪化は何も日中・日韓のあいだだけの話ではありません。歴史問題ひとつとっても、実は中韓のあいだの対立のほうが根深い。高句麗は朝鮮民族の独立国家だったのか、中国史のなかの単なる地方政府に過ぎなかったのか、といった論争や、満州はもともと朝鮮民族の土地だったのではないか、といった論争ですね。 これは韓国にとっては自国民のアイデンティティにかかわる相当大きな問題です。朝鮮民族はユーラシア大陸にお

韓国で北朝鮮の吸収合併論が叫ばれ始めた。核兵器を手にした激情的な3代目の登場で、体制崩壊の現実味が増したからだ。「下手すれば、南北ともに中国の属国になる」と訴える新聞も出てきた。 「統一」は「吸収」 韓国の2014年は「統一」で明けた。まず、最大手で保守系紙の朝鮮日報が元旦号で「南北7500万人の『統一の夢』を探しに出よう」と宣言。1面と3、4面を「統一が未来だ」というカットの企画記事で埋め尽くした。 同紙は1月8日付まで連日1面トップを統一関連記事で飾った。その後も「統一が未来だ」というカットを使って、関連記事を載せ続けている。さらに10もの研究機関と統一問題を研究するうえ、シンポジウムも開催する。まさに社をあげての総力キャンペーンだ。 1月6日には朴槿恵大統領が新年の記者会見で「統一」を「経済活性化」と並ぶ2大課題としてとりあげた。これを機に、朝鮮日報以外のメディアも「統一」に焦点を当

その担当当局とは国防省や軍ではなく、日本であれば国土交通省航空局であり、中国であれば国務院交通運輸部の管理下にある中国民用航空局である。むしろ軍や自衛隊は、民間の航空機の運航を妨害したり、民間の航空機に危害を加えたりしてはならないのが原則である。 中国の公告は、危害を加えないようにするために民間機に対して識別情報を提供せよ、必要な指示に従えと言っているようなものであり、本末転倒と言うしかない。安全保障を担当する人民解放軍が、民間航空機の運航を管理する自国の当局と情報を共有していないということになる。 自衛隊の場合には、我が国の領空に進入するか領空から進出する、あるいは領空内を飛行するすべての航空機の飛行計画を運航管理当局である航空局から受領するとともに、自衛隊独自のレーダー情報と照合して識別を行っている。 このほかにも必要に応じて無線通信でクロス・チェックを行い、これらによっても識別できな

2013年末の安倍晋三首相による靖国参拝以降、アメリカのメディアの多くが首相の言動を中国との絡みで取り上げることが多くなっている。 それらのメディアの（陳腐な）論評とは違い、東アジア情勢を専門にする軍事関係者の間では、安倍首相が“頑迷な保守主義者”であろうが“軍国主義者”であろうが、いずれにせよ東アジア軍事戦略は日米同盟を根幹とし続けるべきであるとの意識は揺るぎのないものである。 そして、昨今の日本の軍備増強（まだまだ微増の段階にとどまってはいるが）や集団的自衛権の異常な解釈を国際常識に合致させようとの動きなどは、当然のことながら歓迎している。 ただし、そのような日本の好ましい動向を打倒しかねない勢いで次から次へと繰り出される中国の軍事動向（本コラム 「米軍巡洋艦に中国揚陸艦が『突撃』、衝突も辞さない中国海軍の攻撃的方針」「想像以上のスピードで『近代化』している中国海軍」「南シナ海で中国監

辺野古新基地建設中止を求める国際署名運動を開始する発表文は次のとおり。 ２９人の識者や文化人による１月７日の声明（http://p.tl/SBZo）は、世界中、特に日本のメディアに幅広い注目を受けた。声明は、沖縄に大規模な海兵隊基地を作りたい勢力に対し、仲井真県知事が年末に屈服したことにがく然としていた沖縄の人々を力づけ、元気を取り戻すことに役立ったようだ。沖縄からこのようなメールも届いた。「この声明が私と、このたたかいを続けている沖縄の仲間たちにとってどれほどの大きな意味を持つかわからないのではないでしょうか。声明を出した皆さんもここにいてその目で見てくれるといいのですが。」 前回発表時の呼びかけ人として、言語学者ノーム・チョムスキー、アカデミー賞受賞映画監督のオリバー・ストーンとマイケル・ムーア、ノーベル平和賞受賞者マイレッド・マグワイア、歴史学者ジョン・ダワー、元陸軍大佐・外交官のア

治大国若烹小鮮　おがた林太郎ブログ 衆議院議員おがた林太郎が、日々の思いを徒然なるままに書き綴ります。題は「大国を治むるは小鮮を烹るがごとし」と読みます。 OXFAMというイギリスが本家のNGOがあります。先日、ダボス会議に先立ち「世界の85人の富豪の総資産は、35億人の総資産と同じ。累進課税やタックス・ヘイヴン防止のための措置を取るべき。」というレポートを出していました。 昔から、このOXFAMの出すレポートというのは、視点が良い、打ち出しが良いということで、世界を震撼させるようなものが出て来ます。一番思い出すのは、私が外務省でWTOを担当していた時は「欧米の綿花農家への手厚い補助金が公正な競争を妨げ、結果としてマリ、ニジェール、チャド等のアフリカの綿花栽培、輸出の可能性をダメにしている。」という報告が出た時の事です。たしかに、欧州は生産量が大したことはありませんが補助水準が極めて高く、

Generative AI improvements are increasingly being made through data curation and collection — not architectural — improvements. Big Tech has an advantage.

【画像】“当たった者の内臓を全てぶちまける”弾丸が発表される…「家庭用」と開発元は強調 1 名前：キャプテンシステムρφ ★：2014/01/29(水) 23:21:00.46 ID:???0 当たった者の「すべての臓器をぶちまける」ことができる非常に恐ろしい弾丸が発表されました。 この「RIP」と呼ばれる中空の弾丸はラスベガスで行われている銃火器ショー2014で発表されました。可能な限りの内臓損傷を引き起こすように設計されており、特に自分や家族を守るための女性に向けた製品であるとのことです。 開発元のG2Rによると、この弾丸はガラスや合板などを効果的に貫通こと、 そして体内など柔らかい 目標に対しては内部からズタズタにすることが出来ます。 ただし、この「ワンショット・ストッパー」は、あくまで家庭内での使用を想定していると同社は言います。 「従来、侵入者を止めるためには5〜6発の弾丸を当て

ロバート・D・カプランの『インド洋圏が、世界を動かす』（インターシフト、２０１２）は、実に興味深い本だ。著者は1952年生まれの米国の国際ジャーナリストで、米国政権のブレーンでもあるそうだ。その類い稀な行動力に基づく該博な知識と丹念な取材に裏打ちされた本書は、読む者に多くの示唆と刺激を与えてくれる。 ユーラシア大陸がモンゴルの世界征服に代表されるような軍事力の投射の源泉になってきたとすれば、その南方に広がる広大な海域（インド洋とシナ海を併せたインド洋圏）は、交易を通じての経済力の蓄積の源泉となってきた。それは梅棹忠夫の「文明の生態史観」や川勝平太の「文明の海洋史観」、あるいは岡田英弘の「世界史の誕生」論が説いてきたところでもある。 では、米国の軍事的覇権が不可避的に衰退する2１世紀において、インド洋圏は誰がどのような形で制することになるだろうか。衰えつつあるとはいえ、依然としてナンバーワン

酸などのストレスを与えることで細胞が初期化されるという、けっこう衝撃的な研究成果が理化学研究所らのグループにより発表された。 体細胞の分化状態の記憶を消去し初期化する原理を発見: 理研プレスリリース 「間違い」と言われ泣いた　新型万能細胞を開発した３０歳女性研究者: 産經新聞 Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency: Nature Bidirectional developmental potential in reprogrammed cells with acquired pluripotency: Nature Acid bath offers easy path to stem cells: Nature ・背景 我々の体は色々な種類の細胞でできている。筋細胞や神経細胞や血液細胞とい

しかしながら、記事の後段にある共同生産等の協議は、輸出条件を巡って難航するかもしれません。インドは防衛装備の国産化を進めており、時には二国間の関係よりも技術移転を優先させる事がしばしばあります。近年行われたインド空軍の中型多目的戦闘機（MMRCA）のコンペでは、原子力協定締結や武器輸出解禁で関係が深まりつつあったアメリカの機種は選考外となり、広範な技術移転を行うと表明していたフランスのダッソー・ラファールが受注を獲得しました。受注を獲得したフランスも、インド空軍が調達するラファール126機のうち、100機以上をインド国内でライセンス生産されることになっており、インドへの技術移転も含めるとフランス側の旨味はそれほど大きいものでは無さそうです。 インドは装備国産化を推し進めており、2013年8月には国産空母ヴィクラントが進水し、国産原子力潜水艦アリハントも原子炉が臨界に達して稼働を開始するなど

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核物質や原子力施設を防護・保全する「核セキュリティー」を重視するオバマ米政権が日本政府に対し、冷戦時代に米国などが研究用として日本に提供した核物質プルトニウムの返還を求めていることが分かった。複数の日米両政府関係者が明らかにした。 このプルトニウムは茨城県東海村の高速炉臨界実験装置（ＦＣＡ）で使う核燃料用の約三百キロ。高濃度で軍事利用に適した「兵器級プルトニウム」が大半を占め、単純計算で核兵器四十～五十発分に相当する。 日本側ではこれまで「高速炉の研究に必要」と返還に反対する声も強かったが、米国の度重なる要求に折れて昨年から日米間で返還の可能性を探る協議が本格化している。米側は三月にオランダで開かれる「第三回核安全保障サミット」を機に返還合意をまとめたい考えだ。 オバマ政権は核テロ阻止の観点から、兵器転用可能な核物質量の「最少化」を提唱。二〇一〇年に初の核安保サミットを主宰した前後から、東