SAP HANAのパフォーマンスを最大限発揮するための日立の回答
柔軟な拡張を実現する日立のSAP HANAアプライアンス インメモリ型データベース「SAP HANA」は、SAPが業務アプリケーションの理想的な姿を追求する課程で、データベースにあったボトルネックを解消するために開発が始まった。SAPジャパンによると、約30年間基本構造が変わらないRDBMSの技術を手直ししながら使い続けるのではなく、現代の最新技術をベースに理想的なデータベースをあらためて設計したのがSAP HANAだという。 SAP HANAはソフトウェア単体で販売するのではなく、あらかじめパートナーのハードウェアと組み合わせたアプライアンス形式で販売するという方針を採用している。日立製作所（以下、日立）が自社のハードウェアプラットフォーム上にSAP HANAを実装し、製品化したのが「日立インメモリDBアプライアンス for SAP HANA」だ。 日立インメモリDBアプライアンス fo
海外グループ展開に統合ERPは必須か――読者調査結果が示す新トレンド
TechTargetジャパンは2011年7月19日から8月1日まで、会員を対象に「ERPのグループ利用」に関するアンケート調査を実施した。調査からは会員企業でのERPのグループ利用の実態やメリット、課題が明らかになった。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員の企業におけるERPのグループ利用について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2011年7月19日～8月1日 有効回答数：161件 ※回答の比率（％）は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100％にならない場合があります。 海外展開する企業では65.7％がERPを利用 グループ企業を国内だけで展開しているか、海外にも展開しているかによってERPの導入率が大きく異なることが分かった。国内展開だけという企業のERP導入率は44.6％なのに対して、グル
国内ストレージ市場上位3社への躍進を ネットアップが事業戦略
ネットアップの代表取締役社長 タイ・マッコーニー氏 ネットアップは6月3日、2011年度の国内事業戦略を発表した。同社の代表取締役社長 タイ・マッコーニー氏は、2011年度の売り上げが対前年比26％増を記録したことを発表し、「今後は国内市場シェア上位3社への躍進を目指す」と語った。IDCジャパンの調査によると、同社は2010年第4四半期の国内オープンストレージ分野の売り上げでは4位となっている 。また、「データセンターの設計要求は、アプリケーション単位のサイロ型から複数のワークロードやユーザー間で共有するモデルへと変わってきた」とし、同社は「そうした要件に対応し、仮想化アプリケーションまでを包括した共有ITインフラを提供する」と語った。その実現のために「サーバや仮想化ソフトウェア、ビジネスアプリケーションを提供するベンダーとの協業関係をより強化する」という。 また、マッコーニー氏は「中長期
MicrosoftによるSkype買収に動揺を見せる“Skype導入”企業
前編「Microsoftによる買収でSkype導入に関心を示す“Skypeお断り”企業」では、MicrosoftによるSkype買収に好意的な企業や、ユニファイドコミュニケーション（UC）ベンダー間の提携関係に変化が生じる可能性を紹介した。後編では、Skypeの将来を不安視する企業の声を聞いてみたい。 Skypeの企業活用を考える 今こそビジネスシーンでSkypeを使ってみよう モバイルワーカーのSkype利用は是か非か IP電話とSkype、企業で使うならどっち？ ユニファイドコミュニケーションのセキュリティの勘所 今再注目されるSkypeの企業導入 要の「セキュリティ管理」は大丈夫？（ホワイトペーパー） エンタープライズSkypeは終息かそれとも繁栄か ネット通販を手掛けるePromos.comのインフラマネジャー、デービッド・ワグナー氏は、デスクトップビデオ会議を「Skype Bus
Microsoftによる買収でSkype導入に関心を示す“Skypeお断り”企業
Skypeはこれまで、“コンシューマー専用”という世間のイメージを変えようと努め、エンタープライズ分野に足掛かりを築いてきた。一方、ユニファイドコミュニケーション（UC）の専門家は受け入れに二の足を踏み、エンタープライズSkypeの採用を避けるべき理由として、品質、安定性、セキュリティ、サポートなどの不安を常に口にしてきた（参考：モバイルワーカーのSkype利用は是か非か）。しかしこの状況は、Microsoftが85億ドルでSkypeを買収したことにより、劇的に変化しそうだ。 「Skypeは真剣に考えるべき存在」になった これまでは懐疑的だった企業も、エンタープライズUCにおけるMicrosoftの影響力のおかげで、インターネットVoIP／ビデオ会議ツール提供企業としてのSkypeにあらためて目を向けている。 アシシュ・クドシア氏は、インドにいる両親との音声通話やテレビ電話のためにSkyp
日本人が“本当に使いやすい”Webテレビ会議サービス
日本のコミュニケーション文化とは コミュニケーションは重要だ。世界広しといえど、この考えに異議を唱えるビジネスパーソンはいないだろう。しかし、このコミュニケーションが意味する中身については、人種や国、社会によってさまざまなバリエーションがある。 例えば欧米の企業では、よく電話会議が行われる。2つの拠点を音声でつなぎ、資料をPC画面などで見ながらやりとりする。彼らは声さえ聞こえていれば、細かいことにはあまりこだわらないようだ。 一方、日本人は“ニュアンス”や“場の空気”を読もうという傾向があり、生の声以上に、会議に参加するメンバーの表情や態度に関心を持つ。相づちを打ちながら聞いているのか、背中をいすの背に付けて腕組みをしているのか、反応を視覚で確認したいという潜在的な願望がある。だから、これまでは“出張してでも顔を合わせる”ということを重視してきたのだろう。 しかし、世界同時不況以降思うよう
オートデスク、電子納品を支援する2次元CADパッケージの最新版
オートデスクは2月19日、主に公共事業における電子納品を支援するソリューションパッケージの最新版「AutoCAD LT Civil Suite 2011」（オートキャド エルティー シビル スイート 2011）を3月26日に発売すると発表した。価格は26万400円（税込み）。 AutoCAD LT Civil Suite 2011は、2次元ドラフティングCADソフトウェア「AutoCAD LT 2011」と、電子納品支援ツール「Autodesk CALS Tools 2011」（オートデスク キャルス ツールズ 2011）で構成される。今回、AutoCAD LTとAutodesk CALS Toolsに新機能を追加し、操作性やパフォーマンスを向上。「作図作業」「ファイルを開く」「レイヤー振り分け」「製図基準チェック・修正」「保存」といった、図面作成開始から公共事業における提出ファイル形式（
ボーランドを経営統合したマイクロフォーカスが提供するALMとは？
Borland、Compuwareなどを統合してALM市場に参入 英国のMicro Focus International plc（以下、Micro Focus）は2009年7月、開発ツールベンダーである米国のBorland Software（以下、ボーランド）を買収した。その後、日本支社であるマイクロフォーカスは2010年2月、日本国内におけるボーランド製品・サービスおよびサポートなどの事業を3月1日から全面的に統合すると発表した。 Micro Focusは1976年に設立され、COBOLコンパイラおよび各種開発支援ツールなどの事業を中心に展開してきた。同社は2007年から積極的に経営統合を進め、その製品ポートフォリオを拡大させた。先述のボーランド以外にも、2008年12月に静的解析ツールベンダーであるRelativity Technologiesを、2009年6月にCompuwareの
日本企業の競争力をアップさせる「国産ERP＋現場力」
「現場にとってERP導入の目的とは？」。ERPを導入した企業からこのような疑問が度々聞こえてくる。ERPとは「企業資源計画」の略で、企業の経営資源を一元的に管理するシステム／パッケージだ。企業の基幹の業務プロセスである会計や生産、販売などを処理するシステムである。1990年代以降に導入が進み、今や多くの企業が何らかのERPを使っている。 しかし、ERPを使っている企業の現場からは上記のような声が挙がっている。ERPは経営情報の可視化やシステムの全社統一を目的に、経営層などのトップダウンで導入されることが多い。だが、トップダウンでのERP導入は、時に現場の効率性向上への取り組みを阻害する結果になることがある。 日本企業の強みは、「現場力」といわれる日々の改善活動だ。現場力を最大限生かしながら、ERPによる業務標準化や経営戦略の遂行を実現するにはどうすればいいのか。この問いに対して答えを提供す
ビジネスパーソンの戦略立案を強力に支援――BPMでグローバルビジネスに勝つ
IBMは2009年10月以降、WebSphereを「ビジネスの俊敏性（Business Agility）」というキーワードを担う製品として位置付け、いま顧客が抱えている問題に正面から向き合おうとしている。この問題とは、ダイナミックでグローバルなビジネスネットワークをいかに構築するかということ。あらゆる市場の様相が日々刻々と変化していく中で、企業は俊敏な対応力を持ち、広範なネットワークを活用していくしか活路を見いだせなくなってきている。 IBMはビジネスプロセスを統合管理するWebSphereのテクノロジーで、こうした課題にどう立ち向かえと示唆するのか。鍵となるのはハイレベルなBPM（ビジネスプロセスマネジメント）手法と柔軟なSOA（サービス指向アーキテクチャ）基盤だ。IT部門の進化の方向性をも示すIBMの新しいメッセージを探る。
顧客満足度93％のモバイルソリューションとは
情報漏えい対策の一環で、ノートPCの持ち出しや、iPhoneや携帯電話へのデータ転送を禁止している企業は少なくない。だが、業務効率を考えたとき、外出先でメールやスケジュールを確認できないのは「業務効率の低下」につながる。経済状況が低迷する今だからこそ、顧客からの問い合わせや依頼にできるだけ早く対応したい。メールの確認が遅れたためにビジネス機会を逃がすことは、誰もが避けたいリスクである。加えて、外出先から訪問後すぐにメールチェックすれば直帰できたところを帰社した場合、そこに掛かる交通費と残業代も積もり積もれば山となる。例えば、1日1時間の上乗せでも1カ月で20時間近くになる。コスト削減が叫ばれる中で、こうした無駄は排除したい。 これらのメリットがありながらモバイルソリューションの導入を思いとどまらせる足かせが3つ存在する。それが「セキュリティ」「安定稼働」「機能性」だ。これらの課題を解決し、
営業いらず？320社を超える実績。案件発掘の新常識、ネット動画プレゼンテーション
※音声が出ます。もう一度見る場合は、ブラウザで再読み込みをしてください。 ネット動画プレゼンテーションによる案件発掘に関心のある方へ ネットでの情報収集は今や一般化しました。見込み客が好む形で情報を提供し、効果的に案件を獲得していく方法をご存知でしょうか？ その方法とは、動画です。320社1800コンテンツを超える実績、92％以上の驚異的なリピート率を誇るSVP（Super Visual Presentation）をWebcastで紹介します。 お気付きの通り、TechTargetジャパンに掲載されている各社のWebcastでも同社のサービスが使われています。 人材の流動が激しく、売れる営業マンがなかなか育たないと悩んでいませんか？貴社がもしお悩みなら、ネットを活用した動画プレゼンテーションが案件獲得に大きな効果をもたらすことでしょう。 多くの勝ち組企業が動画によるプロモーションを考えた時
カスペルスキーら3社が「URLフィルター＋アンチウイルス」統合ソフトを提供
Kaspersky Labs Japan（以下、カスペルスキー）、デジタルアーツ、丸紅情報システムズの3社は5月13日、企業向けの新しいセキュリティ対策ソフトの開発で協業すると発表した。URLフィルタリングソフトにウイルス対策機能を組み込んだ統合製品を2009年9月にリリースする。 この協業では、デジタルアーツのURLフィルタリングソフト「i-FILTER」にカスペルスキーのプロキシサーバ向けアンチウイルスエンジン「Kaspersky Anti-Virus for Proxy Server」を実装した「i-FILTER Powered by Kaspersky（仮称）」をデジタルアーツが開発。両社製品の販売を手掛ける丸紅情報システムズが総代理店として同製品の販売およびサポートを行う。 i-FILTER Powered by Kasperskyの導入イメージ URLフィルタリングとウイルス対
【Q＆A】Wi-FiとWiMAXの違いは？
質問：さまざまな無線技術がありますが、無線LAN、Wi-Fi、WiMAXはそれぞれどのような利用シーンに適しているのでしょうか。また、Wi-Fiと無線LANの主な違いについて教えてください。 Wi-Fi製品が無線LAN（Wireless Local Area Network）を構築するのに利用されるのに対して、WiMAX製品は無線MAN（Wireless Metropolitan Area Network）を構築されるのに利用される。 無線LANは、1棟のオフィスビルや家屋のような比較的小さな空間内で無線によってリンクされたデバイスのグループだ。最初のIEEE 802.11規格には3つの無線LAN技術が含まれていた。赤外線方式、FHSS（Frequency-Hopping Spread Spectrum：周波数ホッピング方式）、そしてDSSS（Direct Sequence Spread
ソーシャルネットワーキングをビジネスに活用するCIOたち
ソーシャルネットワーキングを自社のビジネスで活用するためには、ITリーダーはどのような役割を果たすべきだろうか。ソーシャルネットワーキングとは、ITリーダーたちがこれまで20年間にわたって築き上げてきたコラボレーションを別の言葉に置き換えただけなのだろうか。あるいは、ビジネスに対するITの価値を実現する素晴らしい新手法なのだろうか。それとも、IT部門が設計、実装、サポートしなければならないアプリケーションが1つ増えただけのことなのだろうか。 この疑問に対してわたしなりの結論を導き出すためには、CIOたちがソーシャルネットワーキング技術を自社のビジネスでどう利用しているかについて調査する必要があった。例えば、わたしの親友のCIOは社内ブログを立ち上げた。その目的は、従業員同士および従業員と上司との間のコミュニケーションを促進すること、そして業務改善の提案をしやすくすることだった。 そのCIO
ユニファイドコミュニケーションとは何か？ そのメリットとは？
ユニファイドコミュニケーション（UC）は、音声、ビデオ、文字をベースとしたメディアによる複数のコミュニケーション形態を統合する技術だ。しかしSMBの場合もUC戦略を検討すべきなのだろうか。本稿では、UCに関する幾つかの基本的な疑問に答えるので、あなたの会社のUC戦略を決定する際の参考にしていただきたい。 UCとは何か？ UCに対しては、さまざまな定義が可能だ。最も高いレベルでは、音声、ビデオ、文字をベースとしたメディアを含むほとんどあらゆる形態のコミュニケーションを包含する。これはユニファイドメッセージング機能とも呼ばれ、ユーザーが1つのデバイスまたはメールボックスから音声や電子メールなどのメディアにアクセスすることを可能にする。 UCの配備を専門に手掛けるコンサルティング会社、CommuniTech Servicesのニール・シャクトCEOは「最も基本的なレベルでいえば、UCとは、人々が
ドラフト段階でも実用期――IEEE 802.11nの最新動向
最大理論速度は600Mbps 現行のIEEE 802.11a/g（以下、802.11a/g）よりもはるかに高速な次世代無線LAN規格、IEEE 802.11n（以下、802.11n）が、いよいよエンタープライズ市場に向けて動き出そうとしている。2007年からは無線LANの業界団体であるWi-Fiアライアンスによる製品の認証作業も順調に進んでおり、本格的な実用段階に入った。 802.11nの最大のメリットは、広帯域通信が可能なこと。現行製品では300Mbps（物理層のリンクアップ速度）。具体的な最大速度はアンテナの数と運用方法、ストリーム数、実装される技術によって異なるが、ストリーム数が2本かつ1チャンネル当たりの帯域が20MHzの場合、リンクアップ速度は130Mbpsまたは144.2Mbps。40MHzの場合は300Mbpsとなる。さらに、製品化は先の話となりそうだが、既に4本のストリーム
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