「クソでもいいから植えろ」ギャングスタ園芸家がロサンゼルスを変える | 園芸はコミュニティを守る抗議行動だ
ロサンゼルス南部で野菜、花、果物を育てる“ギャングスタ園芸家”ロン・フィンリー Photo: Todd Williamson / Getty Images for Airbnb 黒人やラティーノが多く住む米ロサンゼルス、サウスセントラル地区に暮らす“ギャングスタ園芸家”ロン・フィンリーは、10年ほど前から道路の脇や空き地などでゲリラ的に野菜を育ててきた。 最初は「農薬まみれじゃないリンゴ1個買うのに45分も車を走らせなきゃならない」ことに対する彼なりの抗議行動だったが、いまではその活動はロサンゼルス中に広がり、数十のコミュニティ菜園が作られるまでになった。 英紙「ガーディアン」が取材した。 「俺は菜園に夢中になんだ」と、“ギャングスタ園芸家”として世界で知られるロン･フィンリーは言う。「朝9時に家を出て、気がついたら午後7時だ。畑仕事をしてると何もかも忘れる。みんな庭を耕すべきだ」 手入れ
バッタ大発生で食料不足 アフリカ・アジア4200万人危機 穀物輸入に影響も（日本農業新聞） - Yahoo!ニュース
世界中でバッタが猛威を振るっている。アフリカや南西アジアではサバクトビバッタが、南米ではミナミアメリカバッタが大発生。国連食糧農業機関（FAO）によると、サバクトビバッタの被害で4200万人が食料危機にひんしている。世界のバッタに詳しい元・蚕糸・昆虫農業技術研究所の田中誠二氏は「日本へ飛来してくる可能性は低いとみているが、南米で被害が拡大すれば、穀物などの輸入ができなくなる可能性もある」と指摘する。 サバクトビバッタはアフリカ北部や中近東、南西アジアなど乾燥地域に生息する。2018年にサイクロンによる大雨が続き、餌となる草が増えてバッタが増殖した。ケニアでは70年ぶりの大発生になった。 餌を求めて近隣の国へ移動する。風に乗って150キロ以上を飛行することもある。南西アジアではネパールのヒマラヤ山脈の麓まで到着した。夏の繁殖に向け、成虫の群れがインドとパキスタンの国境付近に移動している。 各
畑に熊が出たのでドローンで撮影したら、色々と衝撃的だし新しい可能性を感じさせられる結果に
えむ@毎日ねむい @myu906 …畝幅がこのくらいとして、植物の高さが大体このくらい…で、それを一またぎ出来る体高と考えると………で？まだ子グマですって？…人間が勝てる道理無いですよね？？？？こっっっっっっっっわ！！ >RT
種苗法改正案の迷走 背景にある課題を農家の視点から考える （松平尚也） - エキスパート - Yahoo!ニュース
5月19日、江藤農林水産大臣（以後、江藤農相）が種苗法改正法案について今国会で審議を求める会見を行った。しかし20日、与党は改正法案の見送りを決定したと一部で報道されているが農林水産省（以下、農水省）は今国会での改正をいまだ目指す（※1）。 見送りが決定の理由には基本審議時間の不足、野党共同会派の慎重・反対の姿勢や市民団体らの慎重審議要請や反対の声があるとされる。本記事ではその背景にある課題を、農家の視点として農家への情報の周知と法案に関わる農家の状況から考える。 江藤農相の19日の会見の背景には、農家の負担が増える恐れがあるとして慎重な審議を求める声が出ていることがあった。江藤農相は19日、種苗法改正法案の慎重審議を求める声に応える形で「許諾が必要なのは登録品種のみで、例えばコメの品種の84％は制限のない一般品種だ。改正により、農家の負担が増え、生産が制限されることは想定されない」と述べ
【種苗法改正案の問題点】農家のタネ取りが禁止されるのは登録品種だけ？そんなに大きな影響は（すぐには）ない？
田村貴昭事務所（中の人たち） @OfficeTamura 【種苗法改正案の問題点１】 農家に影響がないなら、改正する必要などありません。何かを変えようとしているから、こんな大改正をしようとしているのです。その狙いは何か。田村貴昭議員とスタッフで改正案を精査・分析しています。いま考えている問題点をツイートします。 twitter.com/ko_shibasaki/s… Ko Shibasaki 柴咲コウ @ko_shibasaki 種の開発者さんの権利等を守るため登録品種の自家採種を禁ずるという認識ですが、何かを糾弾しているのではなく、知らない人が多いことに危惧しているので触れました。きちんと議論がされて様々な観点から審議する必要のある課題かと感じました。農水省のサイト→ maff.go.jp/j/shokusan/shu… twitter.com/soilchemooon/s… 田村貴昭事
アフリカでバッタ大量発生の第2波、食料不足の危機
サバクトビバッタの成虫は世界で最も破壊的な移動性害虫の一つ。自身の体重と同じ約2グラムの植物を1日で食べることができる。1月以降、ケニアは過去70年で最悪の大発生に見舞われている。バッタの増殖は続いており、東アフリカの作物は特に攻撃を受けやすい生育期を迎えている。専門家たちは、バッタの到来によって、東アフリカの最大2500万人が食料不足に見舞われる恐れがあると予想している。（PHOTOGRAPH BY DAVID CHANCELLOR, NATIONAL GEOGRAPHIC） 「この…大群は…恐ろしい」 アルバート・レマスラニ氏は4月、アフリカ、ケニア北部で息を弾ませながらこう言った。レマスラニ氏は自身を撮影した動画のなかで、サバクトビバッタの群れをはたきながら歩いている。体長5センチ余りのサバクトビバッタは厚い雲のように同氏を取り囲み、1万組のトランプが一斉に切られているかのような羽音
イラン北部は稲作をしていて一昔前の日本そっくり！？言われてみるかで全く気づかないかも
リンク Tehran Times Rice planting at paddy fields in northern Iran Farmers are working on paddy fields in the northern province of Gilan, planting rice after the fields are ploughed. 6 users 639
新型コロナに続き「世界的食料危機」の恐れ、国連とWTOが警告
商品がなくなったことを謝罪するメッセージが張られた英ロンドンのスーパーマーケットの陳列棚（2020年3月31日撮影）。(c)Isabel INFANTES / AFP 【4月2日 AFP】現在進行中の新型コロナウイルス危機に当局が適切に対応できなければ、世界的な食料不足が発生する恐れがあると、国連（UN）専門機関の国連食糧農業機関（FAO）と世界保健機関（WHO）、関連機関の世界貿易機関（WTO）の3機関のトップが1日、警告した。 世界の多くの政府がウイルス拡散を遅らせるためロックダウン（都市封鎖）に踏み切ったが、これにより国際貿易と食料品のサプライチェーンに深刻な影響が出ている。 多くの国で、ロックダウンの対象となった都市の住民がパニック買いに走り、スーパーマーケットの陳列棚が空になった。これは食料品のサプライチェーンの脆弱（ぜいじゃく）さを示している。 FAOの屈冬玉（Qu Dongy
外国人実習生来日見込み立たず ＪＡと協力し労働力確保へ 農相 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、農業分野の外国人技能実習生、およそ1000人の来日の見込みが立たなくなっています。江藤農林水産大臣はＪＡグループの職員の協力を得るなどして足りなくなる労働力の確保に努める考えを示しました。 農林水産省によりますと、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で来日の見込みが立たない外国人技能実習生が増えていて、農業や畜産の分野ではこれまでにおよそ1000人に上っています。 これについて江藤農林水産大臣は閣議のあと記者団に対し「農家は大規模であればあるほど実習生に頼っているところが多く、小規模でも酪農家などは影響を多大に受ける」と述べました。 そのうえで先週、ＪＡ全中＝全国農業協同組合中央会の中家会長と意見交換したことを明らかにし「グループの職員が全国24万人いるので、生産現場に入り、労働力不足を埋める努力をするという返事をもらった。国として、どのような協力ができ
クセがすごい…！農業新聞の一面広告には独自の文化が発展しているらしい「ゲームのパッケージかと」「溢れるスーファミ感」
リンク www.i-nouryoku.com マスラオ1キロ粒剤,マスラオフルアブル,マスラオジャンボ | 住友化学 i-農力 おすすめ製品 住友化学の農薬おすすめ製品「マスラオ1キロ粒剤,マスラオフルアブル,マスラオジャンボ」をご紹介するページです。移植水稲に使用可能で、SU抵抗性雑草を含むホタルイ、コナギ、ミズアオイ、オモダカに高い効果が期待できます。 7 リンク ニュース 水稲害虫に効果 環境に優しい 殺虫剤「リディア」発売開始 meiji MeijiSeikaファルマは、来年1月6日に新規水稲用育苗箱専用殺虫剤「リディア箱粒剤」の発売を開始する。 1 user 5
『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス - HONZ
『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス いまからおよそ1万年前、人類は農業を発明した。農業が生まれると、人びとは必要な栄養を効率的に摂取できるようになり、移動性の狩猟採集生活から脱して、好適地に定住するようになった。そして、一部の集住地域では文明が興り、さらには、生産物の余剰を背景にして国家が形成された──。おそらくあなたもそんなストーリーを耳にし、学んだことがあるだろう。 しかし、かくも行き渡っているそのストーリーに対して、本書は疑問符を突きつける。なるほど、初期の国家はいずれも農業を基盤とするものであった。だが、人類はなにも農業を手にしたから定住を始めたわけではない（後述）。また、メソポタミアで最初期の国家が誕生したのは、作物栽培と定住の開始から4000年以上も後のことである。それゆえ、「農業→定住→国家」と安直に結び
新品種イチゴの苗盗難 増殖用、海外流出懸念―佐賀：時事ドットコム
新品種イチゴの苗盗難 増殖用、海外流出懸念―佐賀 2019年11月25日20時49分 佐賀県は２５日、昨年初出荷した新品種のイチゴ「いちごさん」の苗十数株が、唐津市の畑から盗まれたと発表した。増殖用で、海外などで不正に生産される懸念があるという。 県園芸課によると、所有者の農家の男性が９日午後、株を増殖するための「親苗」を植えているビニールハウスを確認したところ、盗まれていることに気付いた。男性は２１日に県警唐津署に被害届を提出。同署は窃盗容疑で捜査している。 「いちごさん」は７年の開発期間を経て、２０１８年秋にデビュー。今季は県内イチゴ農家の５７．６％が生産し、出荷量３０００トンを見込む。 新型コロナ最新情報 前法相夫妻事件 ＩＲ汚職
完全自律飛行のドローンで大発生する害虫の98％を駆除することに成功
中国・広州に拠点を構えるドローンメーカーのXAGは、農園にはびこる害虫を退治するために、ドイツの農薬メーカーであるバイエル クロップサイエンスと協力して、自律運転で農薬を散布するドローンの開発を行っています。その効果はすさまじく、XAGはドローンの導入によって害虫の98％を退治することができたと報告しています。 “Debug the Fall Armyworm” – XAG Combats Alien Pests with Crop Spraying Drones https://www.xa.com/en/news/official/xag/57 Drone as New Tech to Battle the Crop-Devouring Fall Armyworm https://www.xa.com/en/news/application/54 アメリカシロヒトリは北アメリカを原産と
第25回参院選精密地域分析 自民党｜三春充希(はる) ⭐未来社会プロジェクト｜note
⭐今回の参院選の結果 「自民党はこんなに地方（田舎）の支持を得ているのか。だったら自民党はもっと地方のための政策をやってほしい。今の政策がそうなっているとはとても思えない――」 下の地図を公表したとき、ある自民党の支持者の方からこうした意見をもらいました。この記事をもって、それに対する返信とすることにしましょう。 ■図1. 第25回参院選（2019年）比例代表・自民党得票率 ■図2. 第25回参院選（2019年）比例代表・人口密度に対する自民党得票率 自民党が都市部よりも地方で強いことは図1の地図からも読み取ることができますが、図2のグラフのように、横軸に人口密度を、縦軸に自民党の得票率をとって1986個の市区町村を表示すると、その傾向はより明瞭になります。図2のグラフでは人口密度の高い都市部ほど右に位置するので、点が右下がりに分布しているということは、自民党の得票率が都市部で相対的に低く
中国が輸入しない米のトウモロコシ 日本が買います | NHKニュース
今回の日米首脳会談を受け、日本がアメリカ産のトウモロコシを追加で輸入することになりました。国内で害虫の被害が確認されたため、日本企業が輸入を前倒しするということです。 政府関係者によりますと、追加で輸入するのは飼料用のトウモロコシおよそ250万トンで、年間の輸入量の３か月分にあたる規模だということです。 国内で新たな害虫が確認され、今後供給に不安が生じることも懸念されるため、トウモロコシの輸入の90％以上を占めるアメリカから、日本の企業が９月から輸入を前倒しすることになるとしています。 記者会見でトランプ大統領は米中の貿易摩擦の影響でアメリカから農作物の輸出が減少していることを踏まえ、「中国は約束したことを実行しないため、アメリカのいろんな地域でトウモロコシが余っている。安倍総理が購入してくれるのはとても大きな取り引きだ」と述べました。 トウモロコシの追加輸入は来月の署名を目指す日米の貿易
大企業でも作れなかった自動野菜収穫ロボットをなぜスタートアップが作れたのか (2019年7月11日) - エキサイトニュース
人材不足を始めとする課題が指摘されて長い日本の農業業界。アグリテックという産業が確立されるほど、多くの企業がテクノロジーを用いて解決策を提示してきたが、根本的な解決の目処はまだ立っていない。 そんな中、AI技術を用いた自動収野菜穫ロボットを開発し、数々のピッチコンテストやカンファレンスで優勝をするスタートアップが現れた。鎌倉の古民家をオフィスとするinaho株式会社（以下、inaho）だ。最先端のロボットを開発しているとは想像もできないのどかな住宅地の中で、日本の農業の未来を左右するイノベーションが起ころうとしている。 今回はinaho共同代表の1人である菱木豊氏にいかにして自動野菜収穫ロボットを開発したのか、その苦労と試行錯誤のプロセスについて話してもらった。 農家の9割が欲しいという自動収穫ロボット ■菱木豊（ひしき・ゆたか） 1983年神奈川県生まれ。鎌倉育ちの鎌倉っ子。不動産コンサ
手すき和紙業界に大打撃 トロロアオイ農家が生産中止へ：朝日新聞デジタル
伝統的な手すき和紙づくりの存続が危機を迎えている。生産に不可欠なトロロアオイを栽培する茨城県小美玉市の農家５戸が、来年で作付けをやめる方針を決めたからだ。この５戸で全国生産の７、８割を占めており、和紙生産者には大打撃になりかねない。 「もう無理、割に合わない」 作付けをやめる最大の理由は高齢化だ。５戸の農家はいずれも６０代～７０代半ば。昨年、全員で協議のうえ「これ以上続けるのは難しい」と判断した。昨秋の出荷の際、２０２０年秋以降は生産できないと伝える文書を添えた。 最年少の田上進さん（６３）と妻の敏枝さん（６０）は、ジャガイモなどの野菜とともにトロロアオイを栽培する。年齢もあり、最も多く作付けしていたときの半分の約１５アールに減らした。「要望があるので続けてきたが、もう無理。体はきついし、（収入を考えると）割に合わない」と心境を明かす。 トロロアオイはアオイ科の植物で、秋に収穫する。根から
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Scientists Grow Colored Cotton, Pivotal to Sustainability in Fashion - The Global Herald
「種苗法改正案」今国会成立を断念へ 柴咲コウさんの懸念ツイートで慎重論拡大 | 毎日新聞
雑草対策で塩を撒かないでください
