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311震災後の資産運用とお金について考えた - tittea blog
投資という程でもないけど、はじめて株を買ってから10年以上たった。 その間、ITバブル崩壊、ソニーショック、リーマンショック、911、311とあったけど、リスクを集中していた最初の頃に比べると、ここ数年はアクシデント（ブラック・スワン）による資産額への影響が顕著に小さくなって分散投資の効果を実感している。 これまで資産運用とかお金について書いたことがなかったのだけど、私（たち）はこうしているよ、というのがまとまっていると便利なのでまとめておこう。人生の振り返り。 今のところ私はこういう結論に至っています、という内容をまとめてあるので、 こうしたほうがいいよ、もっといいのがあるよ、というのがあれば知りたいな。 最近は運用方法やカードについても安定してしまって、新しいものを取り入れられてないから。 とりあえず3000万円の資産を作るのが目標です。 3000万円を5％程度で運用できれば、暮らして
資産運用入門 22歳までに覚えておきたいお金の知識
日本は世界で例がないほどの高齢化社会に突入しています。 もともと国の借金は膨大になっていましたが、震災や原発問題などで日本の借金は減るどころかますます増加する一方です。 それに伴い、増税やむなしの意見や年金支給年齢の引き上げなどが議論され始めています。 また、終身雇用の崩壊により、雇用情勢の悪化や賃金の下落など暗いニースばかりが目立ってきています。 もはやサラリーマンはもちろん、公務員であろうと安定しているとは言えない時代に突入していると言えます。 スポンサードリンク 今後、労働からの収入だけでやっていける人の数はどんどんと少なくなっていく可能性があります。 また、労働からの収入だけでやっていけたとしても、そこには過酷な労働条件（過度のストレス・残業時間の増加・休日出勤など）が待っているかもしれません。 日本国民全員がこの現実と真剣に向き合わなければならない時期がきたと言って過言ではありま
東日本大震災でわかった「生活防衛資金」の必要額と最適商品
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 投資に当たっては、投資資金とは別に、リストラや長期入院など非常時のための「生活防衛資金」を確保しておくことが必要だということを、当ブログではしつこいくらいに言ってきました。 マネー誌などに取材された時にも、誌面にはポートフォリオやファンド名などだけでなく、生活防衛資金を別途確保しておくことを小さい文字でもいいから必ず記載してもらうように毎回無理を言ってお願いしてきました。 山崎元氏との共著「ほったらかし投資術 インデックス運用実践ガイド」でも生活防衛資金の必要性について書きました。 そして、生活防衛資金は「生活費の2年分」を預貯金で確保することが望ましいと言ってきました。 これは、「投資戦略の発想法―ゆっくり確実に金持ちになろう」（木村剛著）で述べられていた、「世の中で何が起きようが、会社が倒産しようが、クビになろうが、絶対に自分と家族の生活
お金を貯め、運用する「仕組み」を作る方法 ：投資十八番
お金を貯めるには、家計簿を作って可能な限り無駄を省くのも重要なのですが、それに加えて無理やりにでも仕組みを作り上げることでより効率的になり楽になります。収入が上がったら始めるとか、余裕ができたら始めるというのではいつまでたってもお金は貯まらないからです。 その「仕組み」の一例として、一つの方法を紹介します。 住信SBIネット銀行に口座開設する 同銀行口座を開設する理由は、住信SBIネット銀行には振込が毎月3件までは無料であることに加え、定額自動振込サービスがあるからです。給与振込口座とすることで、これをお金のハブ口座にしてしまいます。そこから定額自動振込サービスを使って下図のような仕組みを作り上げます。
「生き方、考え方を変えなきゃな。」と考えさせられた4つのグラフ - 人と組織と、fukui's blog
2010年04月25日 23:30 カテゴリこれからの時代の学び方 「生き方、考え方を変えなきゃな。」と考えさせられた4つのグラフ Posted by fukuidayo Tweet 働き方や仕事に関していろいろ書いたり、調べたりしているのですが、自分でデータをつくったり、データを解釈して文章を書いたりすると、ただ読む以上に印象に残るものがあったりします。 そのうちいくつかは、「自分の生き方、働き方を変えなきゃな。」と考えさせられるものでした。僕は思いついたら実行するタイプなので、実際に生き方や働き方を変えるきっかけとなったグラフなんかもあったりします。 そんなに多くの人に参考になるような話でもないと思いますし、生き方や働き方を変えることが必ずしも良いこととも限らないのですが、自分自身の備忘録的に少しまとめてみたいと思います。 ※資料 法人企業統計調査（財務省） 平成19年度版 これは何度
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