『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』：書評と考察 : 富士通総研
2017年6月22日(木曜日) （はじめに） 玄田有史東京大学教授の編集で『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』（慶應義塾大学出版会）という書物が出版された（以下、本書と呼ぶ）。この本の帯にもあるように、これはまさに現在の日本経済の「最大の謎」に挑む試みだと言えよう。実は筆者自身も、このオピニオン欄などで何回か雇用と賃金の問題に取り組んできた(注1)。ただし、従来の筆者の考察は主に「日本的雇用」（大企業の正社員を中心としたメンバーシップ型雇用）に焦点を当てたものである一方(注2)、現実の日本の労働市場は遥かに複雑で多面的なものである。 この点、本書の大きな特徴は、敢えて書物としての見解の統一性に拘ることなく、総勢20名以上の研究者を動員することで、序と結びを併せて18章にも及ぶ多様な観点からこの「謎」に挑んだことにあろう。具体的には、正規・非正規雇用の違いに注目しつつ（【正規】）、正統
日本経済は本当に「完全雇用」に近づいているのか？（安達 誠司） @moneygendai
前回の当コラムでは、金融政策がインフレ率の「レジーム（簡単にいえば、人々がデフレ脱却を予想して経済活動を営んでいるのか否か）」にどのような影響を与えているかについて、「フィリップス曲線（ここでは、経済全体の需給ギャップを示す指標である「GDPギャップ」とインフレ率との関係を示したもの）」を用い、さらにこれに「平滑推移モデル（「レジーム転換」の様子を示す手法）」を当てはめて考えてみた。 元来、インフレ率は、完全失業率などの雇用関連指標が改善する局面では、上昇基調で推移するのが「常態」であった。特に、日本では、このようなインフレ率と完全失業率の関係は極めて安定していた。だが、表面上の数字をみる限り、最近の両者の動きには乖離がみられる（完全失業率は大きく低下している一方で、インフレ率もむしろ低下気味に推移している）。 今回は、前回用いた「平滑推移モデル（LSTARモデル）」を完全失業率の動きに適
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