水素を「戦略価格」で販売、燃料電池車普及を助けるか
岩谷産業は2014年11月、水素ステーションにおける水素の販売価格を発表した。価格は1kg当たり1100円（税別）。これはガソリン車の燃料代よりも安く、ハイブリッド車の燃料代に相当する「戦略価格」だという。2020年の目標となっていた価格で水素を販売する。 岩谷産業は2014年11月、水素ステーションにおける水素の販売価格を発表した。価格は1kg当たり1100円（税別）である。 同社は4大都市圏（東京、大阪、名古屋、福岡）に20カ所の水素ステーションを建設・計画中であり、このうち一部を除いて全ての価格は同じになる（図1）＊1）。「経済情勢によって1100円から価格が変動する可能性はあるものの、1年以上はこの価格で販売する見込みだ」（同社）。 ＊1） 同社は液体水素を利用した水素ステーションを中核に据えている。兵庫県尼崎市（関連記事）や北九州市では完成しており、東京都港区（関連記事）などで建
使用済み核燃料使う次世代原子炉 日立が実用化へ - 日本経済新聞
日立製作所が使用済み核燃料を燃料に使う資源再利用型沸騰水型軽水炉（RBWR）の実用化に向けて動き出した。使用済み核燃料の有害度は天然ウラン鉱石と同程度まで減衰するのに約10万年かかるとされる。だがRBWRが実用化されれば300年程度まで短縮できるという。原子力発電にとっての課題は使用済み核燃料の処理だ。日立は処分場の面積を約4分の1まで減らすことができるとみており、開発の行方に注目が集まる。処分場を4分の1程度まで縮小
ニッケルが水の高効率な電気分解用触媒に、Stanford大学が開発
米Stanford Universityは2014年8月22日、水を1.5Vと低電圧かつ白金（Pt）並みの高効率で電気分解する新しい触媒を開発したと発表した。燃料電池に向けた水素ガスを低コストに得る手段として使える可能性がある。
CO2フリーのエネルギーに、水素を太陽光やバイオマスから作る
CO2フリーのエネルギーに、水素を太陽光やバイオマスから作る：水素エネルギーの期待と課題（2）（1/2 ページ） 水素はさまざまな方法で製造することができる。現在のところ石油や天然ガスなどの化石燃料から作り出す方法が一般的だが、CO2を排出しないように再生可能エネルギーを使って水から製造することも可能だ。最大の課題はコストを引き下げることで、技術革新による変換効率の改善がカギを握る。
巨大な蓄電池を北海道と東北の変電所に導入、太陽光や風力の出力変動に対応
総額296億円の国家予算で実施する「大型蓄電システム緊急実証事業」の対象が2件に決まった。北海道電力と東北電力がそれぞれ1カ所の変電所に大型蓄電池を導入して、太陽光や風力発電設備からの出力変動に対応できる技術を5年間かけて検証する。 このまま北海道で大規模なメガソーラーや風力発電設備が増えていくと、送配電ネットワークが電力を受け入れられなくなってしまう。こんなショッキングな事実を経済産業省が発表したのは4カ月前のことである。 その際に緊急対策として総額296億円の予算を確保して、大型蓄電池を使った実証試験に取り組むことも表明した。このほど実証試験の対象が2件に決まり、導入する蓄電池の仕様や設置する変電所の場所が公表された（図1）。 1件目は東北電力が宮城県の「西仙台変電所」で実施する。蓄電容量が2万kWhのリチウムイオン電池を設置して、太陽光発電や風力発電の出力変動に伴って生じる送電時の周
「液体電池」で600km走る車、給水が充電
動力源はどうなっている QUANT e-Sportlimousineの最大の特徴は冒頭に紹介した通り、電池システムを中核としたパワートレインにある。どのように電力が流れるのか、図3に従って説明する。 同車には200Lのタンクが2つ備えられており（1）、それぞれ異なる水溶液AとBを蓄える。タンクはそれぞれ1つずつ「給水口」を備えている。水溶液から電力を取り出す「電池」を社名と同じnanoFLOWCELLと呼ぶ（2）。出力電圧は600V、出力電流は50Aだ。電池が出力した電力（30kW）を大容量キャパシタ（スーパーキャパシタ、3）に一時的に蓄え、その後モーターに供給する（4）。 大容量キャパシタは蓄電容量の大きな「コンデンサ」だ。一般的な蓄電池とは異なり、ほとんどロスなく電力を充放電できる。さらに1秒間当たりに放電、蓄電できる電力が大きい。スポーツカーに対応できる電池システムとして優れた構成な
暑い夏にコンピュータをどう冷やす？ 企業が試している“意外に単純な方法”
関連キーワード データセンター | グリーンIT | インフラ | サーバ 高温地域にあるデータセンターでは、断熱冷却技術を利用することでエネルギーコストを大幅に削減できる。また、エンドユーザー側の遅延とデータの主権についての問題が重要性を増してきたことも、断熱冷却への関心の高まりにつながっている。 データセンターは高温を嫌うが、熱は相対的なものである。データセンターの温度は今後当分の間、25～30度に保たれるだろうが、米国暖房冷凍空調学会（ASHRAE）のガイドラインに示された35度という高い温度設定でも、精密空調装置（CRAC：Computer Room Air Conditioner）およびデータセンター周囲の空気循環のためにエネルギーが消費される。 高温地域で外気冷却方式を採用したデータセンターでは、ASHRAEのガイドライン温度を日常的に上回るケースも少なくない。だがCRACが唯
コンピュータアーキテクチャの話(302) 最新CPUで採用 - 同じパッケージに搭載される安定化電源技術
オンチップの安定化電源 IntelやIBMは、CPUチップ上、あるいはCPUと同じパッケージに搭載する安定化電源の研究を行ってきており、2014年2月のISSCCで、IntelはDesktop向けのHaswellプロセサ、IBMはPOWER8プロセサで、オンチップの安定化電源を搭載し、コアごとに、負荷状態に応じて最適な電源電圧を供給する構造を採っていることが発表された。 現在のマザーボードに乗っている通常の安定化電源のスイッチ速度は、数10KHzから数MHz程度であるが、オンチップの安定化電源では高速のトランジスタが使えるので、100MHz以上のスイッチを行うことができ、IntelのHaswellの安定化電源では140MHzでスイッチしている。スイッチの1サイクルにコアやその他の回路が使うエネルギーは、サイクル時間に比例するので、エネルギーを蓄えるインダクタやキャパシタはスイッチ周波数に逆
話題の新型電池「battenice」の正体
日本マイクロニクスは、グエラテクノロジー（本社神戸市）と共同で、新原理による二次電池「battenice」の量産化技術の開発に成功した。化学電池ではなく量子技術を用いた物理電池に分類されるもので、試作した100mm角、厚さ11μmのシート状電池では、単3形乾電池2本（直列接続）で約1分充電することで、小型のモータによってファンを1分以上回せる性能を実現している（図、「【動画で見る】これが新原理2次電池「battenice」のデモの様子だ」参照）。しかも、ファンの回転数はほぼ一定であり、放電特性は電気ニ重層キャパシタのように電圧が放電に応じて比例的に下がるのではなく、化学電池のように一定電圧を維持する。 同社によれば、電圧が1.5Vでエネルギー密度が500Wh/L、出力密度が8000W/L、サイクル寿命（初期容量の90％以上の容量保持）が10万回、動作温度範囲が－25～＋85℃を実現できると
最新のハイパフォーマンスチップの話題が集う「Hot Chips 25」(25) DDC技術の活用によりCortex-M0プロセサの電力半減を実現したSuVolta
SuVoltaは、Deeply Depleted Channel(DDC)というトランジスタ構造を発明し、その技術をライセンスする会社である。しかし、LSIを作って実証しないと中々信じてもらえないので、各社とタイアップしてDDC技術を製造プロセスに取り入れ、LSIを作るという努力を行っている。 SuVoltaは昨年のHotChips 24でもDDCの原理とメリットについて発表を行ったが、今年はCortex-M0プロセサを実際に製造して、消費電力を半減という具体的な成果を発表した。なお、Cortex-M0はARMの組み込み用のコアで、IoTの時代には大量に使用されると見られている。 SuVoltaのDDCトランジスタは次の図のような構造になっている。なお、この図では、ゲート絶縁膜は描かれていないが、当然、存在する。ゲート絶縁膜の直下にはドーピングなし、あるいはごく薄くドープされた厚みの薄いシ
航空機が必要とする効率的な「タクシー」
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沖縄本島、12月中に大型太陽光発電が接続限界、蓄電池の設置が必要に
沖縄でも北海道に続きメガソーラー（大規模太陽光発電所）の設置には大型蓄電池の併設が必要になる。写真は、北海道の稚内メガソーラーに併設した大型蓄電池（出所：日経BP） 経済産業省と沖縄電力は12月3日、沖縄本島における大型太陽光発電（出力300kW以上）の系統電力網への接続に関し、現状の設備・接続条件を前提とした場合、2013年12月中にも限界に達すると発表した。同島での太陽光発電の接続申し込み量は現在、50MW程度となっており、早ければ12月中にも接続限界の目安である57MW程度に達するという。太陽光発電の接続量が接続限界に達した場合には、速やかに太陽光発電事業者に通知するとともに、沖縄本島における系統規模や太陽光発電の接続量の限界に至った事情について説明するとしている。 接続限界に達しても、発電事業者が自らの負担で必要とされる規模の蓄電池を設置する場合は、引き続き接続することが可能になる
室温で動作する溶融塩電解液電池、住友電工が開発
住友電工は、室温で動作する溶融塩電解液電池を開発した。溶融塩電解液電池は、電解液に溶融塩（イオン液体とも呼ばれる）のみを使った2次電池。資源量が豊富で、比較的高いエネルギー密度が期待できるナトリウム酸化物を正極活物質に、難燃性の溶融塩を電解液に用いている。
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