ソニー・ホンダ、新EVに自社開発OS搭載 エンタメや新サービス提供を視野ソニーグループとホンダが折半出資するソニー・ホンダモビリティは、2025年から発売する電気自動車向けに基本ソフトを自社開発する。 ソニーグループとホンダが折半出資するソニー・ホンダモビリティは、2025（令和7）年から発売する電気自動車（EV）向けに基本ソフト（OS）を自社開発する。車載OSは車を一括で制御し、インターネット経由でさまざまな機能やサービスを提供・更新するソフトウエアで、車両価値を決めるとされる。次世代車の頭脳となる車載OSを内製化することで、ソフト技術を高め、新しいサービスの開発にもつなげる。 「100年に1度の変革期」と呼ばれる自動車業界では、ソフトで車を制御する「ソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）」という考え方が広がっている。自動車大手は25年頃に自動運転などの先端システムを搭載した次世代車を投入するが、そこではソフトの比重が格段と高まる。将来的にはスマート
