ややこしいところははしょってTips的にまとめ。自分もよくわかっているかと言えばあやしいので…。詳しい仕組み等を知りたい方は用語等からいろいろ調べて頭がパーンになるといいよ!*1 MMDから出力したAVIなどのRGBソースのaviを前提とします。 画像でmp4エンコの設定を上げ忘れて通常のビットレート劣化もしてますがまあ比較としては問題がないので。 予備知識として x264でのエンコードはYUV4:2:0という色空間でなければなりません。 これはMMDからのAvi出力等でのRGB形式とは違うものであり、変換が必要になります。そのあたりで劣化が生じるの生じないの、といったあたりが絡んできます。 ダウンサンプリング法について RGB→YUVに変換するときにサンプリングという操作がされますが、その方法にもいくつかあります。*2 ■ソース ■Aviutlでそのままmp4化した場合 文字のにじみ等が
ちきりん氏の7/30エントリが多くのはてブを集めている。そのエントリでちきりん氏は、厚生労働省の国民生活基礎調査を元に、日本の各年齢層の世帯所得が1994年から2007年の13年間に低下していることを指摘している。ちきりん氏はまた、中でも50歳代の所得の低下が大きいことを取り上げて、この傾向を外挿すると、現在の30〜40歳代の人たちの所得は将来かなり下がっていくことになる、という悲観的な見通しを示している。 はてブの多くは指摘内容に賛同しているが、ちきりん氏の統計の扱い方に批判的なコメントも見られる。そこで、ちきりん氏の分析をもう少し深堀りしてみて、何か新たな考察が得られるかどうか見てみよう。 はてブの統計的な面の指摘で多かったのが、名目値ではなく実質値ではどうなるか見てみたい、という点である。そこで、国民所得統計の国内家計最終消費支出デフレータを用いて、2007年のデータを1994年ベー
政策論争において日本と他の先進各国の間に何か違いがあるとすれば何だろう。経済政策について言えば、たとえばアメリカの場合まず共通の経済学的土台があって、その上で金融緩和や財政出動のレベル、再分配とか累進課税の度合いなどの点でのせめぎ合いがある、といった印象がある。ある種の価値観を対立軸としてはいるのだが、同時に根本にある経済理論にそれほど本質的な違いはないという特徴があるようだ。少なくとも現在ではレーガン時代初期に問題となったサプライサイド経済学の勢いはほとんどないんじゃないだろうか。ところが日本の場合は自民党内でも民主党内でも経済政策についての共通のコンセンサスというものが果たしてあるのかどうか疑わしい。特に日本独特の対立軸と思われるのは「財政出動*1か構造改革か?」(あるいは「短期的なバラマキか長期的な根本療法か?」)というものである。普通日本以外の先進国では経済政策として(金融政策も含
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