本番環境で動いているものをそのままに、ローカルで開発したいのだが、 本番がEC2上で動いているのでどうしたものか。 そんな時にAmazon LinuxがDockerで持ち出せるという記事を見付けたので、 実際にやってみた。 ■Amazon Linuxの持ち出し ・本番で動いているWebサーバのAMIを元に、インスタンスを2台起動する。 ・起動したインスタンスの内、1台を停止する。 ・停止したインスタンスのルートボリュームをデタッチする。 ・デタッチしたボリュームを、もう片方のインスタンスにアタッチする。 ・稼動しているインスタンスに入り、lsblkでアタッチされていることを確認する。 ・mkdir /dockerimage (ディレクトリ名は任意) で、ファイル保存先のディレクトリを作成。 ・mount /dev/xvdg(デバイス名は適宜変更) /dockerimageでマウント。 (m
まだ社会人経験が浅い新卒入社の社員に限らず、社会人経験が5年・10年とたった人であっても、ひとつの会社でしか働いたことがないという人を見かけることがある。そういう人を見ると、余計なお世話とわかっていながらも勝手に不安な気持ちになってしまう。 昭和の時代であればそれこそ新卒で入った会社にそのまま定年までずっといるというのも普通だったのだろうけど、今後はそういう働き方をする人はずっと少なくなっていくことだろう。そもそも、本人がそういう働き方をしたいと言ったところで、会社の側が断ってくるかもしれない。現代ではもう会社が社員の一生を保証するようなことはありえない。いつかは転職することを前提に人生設計をしたほうが、よほど現実的な計画になるに違いない。 こういった「時代の流れ」という話はとりあえず置いておいたとしても、やはり1つの会社でしか働いたことがないという人は、転職を経て複数の会社で働いたことが
米Tesla Motorsは1月15日、自動運転ソフトウェアの日本国内向け提供を始めたと発表した。国土交通省の承認を初めて受け、公道で自動運転を利用することができるようになる。同社は「日本の自動運転社会が現実として幕を開けた」としている。 【Teslaの自動運転機能のイメージ】 現行の電気自動車4ドアセダン「テスラ モデルS」向けに、自動運転を段階的に実現するソフトの提供を始めた。 利用できるのは、(1)高速道路・自動車専用道路で自動運転が可能な「オートパイロット」、(2)「オートパイロット」中にウィンカーを出すと自動的に車線を変更してくれる「オートレーンチェンジ」、(3)縦列と直角の駐車が可能な「オートパーク」──の3つ。 「オートパイロット」中もハンドルには手を置くことが前提だが、「ステアリングマーク」が表示されるとハンドルから手を離しても走行できるという。「オートレーンチェンジ
ニコニコチャンネルは、企業・団体やユーザーが動画や生放送、記事コンテンツを配信できるプラットフォーム。現在7384チャンネルを展開しており、うち有料のものは840チャンネルとなっている。 上位5チャンネルの平均年間売上額は初めて1億円を突破。平均年間収益受取額は、10位以上が6078万1692円、30位以上が3497万4375円、50位以上が2612万円378円、1000位以上が1662万3209円――となっている。いずれも昨年4月の30万人突破時から額を伸ばしている。 GMOペパボのオリジナルグッズ作成・販売サービス「SUZURI」と連携し、チャンネル内でTシャツやiPhoneケースなどの会員限定グッズを取り扱うことも可能になった。動画やテキストによるコンテンツ発信の場としてだけでなく、チケットやグッズ販売も含めた総合的なサービスとして活用してほしいという。 有料登録者数上位30チャンネ
Facebookは1月14日、ニュース記事をニュースフィード内で独自形式で配信する「インスタント記事」、「いいね!」以外の絵文字で投稿に反応できる「リアクション」を日本で始めると発表した。米Facebookのクリス・コックス最高製品責任者は、世界的にモバイル向けサービスの需要が高まる中、「日本は未来を考えるにあたって最適な市場」と話す。 Webニュースをリッチに表現「インスタント記事」 昨年5月に海外9社の報道機関とスタートした「インスタント記事」(Instant Articles)は、Webの記事をFacebookアプリ内のニュースフィードでインタラクティブなコンテンツとして表示する機能。Facebookのサーバにコンテンツをアップロードすることで、リッチなコンテンツでありながら、通常記事よりも10倍以上速く読み込むのも特徴だ。拡大可能な写真や動画や音声の自動再生、現在地と連動する地図な
ニュースアプリを運営するGunosyは1月14日、2016年5月期通期の業績予想を下方修正し、売上高は従来予想から19.0%減の41億5800万円、営業利益は63.9%減の4億700万円になる見通しだと発表した。 15年6~11月期(同社の中間期)、1ダウンロード当たりの獲得費用や新規ダウンロード数、継続率は順調だったが、「パフォーマンス型広告」で広告主が減少し、1ダウンロード当たりの収益性が当初予想を下回った。外部のアドテク企業との提携が想定ほど収益性向上に寄与せず、1ダウンロード当たりの収益性が急回復するのは難しいとして、通期予想を下方修正する。 修正後の経常利益は、当初予想比63.4%減の11億2800万円、最終利益は63.8%減の10億100万円。前期比で増収増益は確保する。11月末の国内累計ダウンロード数は1191万。 同日、KDDIとスマートフォンメディア事業で業務提携すること
マイクロソフト、R言語が使えるデータ分析サーバ「Microsoft R Server」デベロッパーエディションを無償公開。Windows版、Linux版、Hadoop対応、Teradata対応版も マイクロソフトは昨年1月に買収したRevolution Analytics社のデータ分析ソフトウェアを「Microsoft R Server」としてリリース。あわせて開発者版となる「Microsoft R Server Deverloper Edtion」の無償公開と、オープンソース版のディストリビューションである「Microsoft R Open」の公開を明らかにしました。 Making R the Enterprise Standard for Cross-Platform Analytics, Both On-Premises and in the Cloud - Machine Lear
日経BP社は2016年3月22日に「日経FinTech」を創刊する。FinTech業界を1冊で俯瞰できる300ページ以上の年鑑に加え、4月からは会員限定ウェブサイトや月刊ニューズレターで動きの早い業界の動きをカバーする。四半期に1回、カンファレンスやセミナーも開催する。金融と技術の融合が織りなすFinTech市場の動向を、全力でお伝えしていくつもりだ。 時計の針を今から19年前まで戻してみる。日経BPは1997年3月、「日経デジタルマネー・システム」というニューズレターを発行している。このニューズレターは1999年11月に休刊するまでの2年半近く、電子マネーや電子決済システムなどに焦点を当て、情報提供を続けた。 当時の松本庸史編集長の創刊挨拶の一文目には、こう記されている。 「ネットワーク社会の発展は通貨の姿まで変えようとしています。貨幣や紙幣の形で流通してきた通貨=お金の価値がデジタル信
「ブロックチェーンについてはいろいろ調べていますが、まだ何とも…」 これまで記者が取材した「いわゆる最先端のテクノロジー」の中でも、技術者の評価がここまで歯切れ悪い技術は珍しい。いつもなら「〇〇はこの点が優れるが、あの点が全然ダメで使い物にならない」など、よどみなく答えてくれるものだが…。 金融サービスをITで革新する「FinTech」への注目が集まると共に、仮想通貨ビットコインの取引を支えるブロックチェーン技術への注目度もうなぎのぼりだ。上場企業が「ブロックチェーン技術を活用した…」というリリースを公表するたびに株価がストップ高を記録するなど、その期待は非技術者・非専門家にも拡散している。 記者は2015年12月に公開したITpro特集の中で、ブロックチェーン技術の概要と、その技術に触れた技術者の評価を紹介した(なぜブロックチェーンはIT技術者を惹きつけるのか)。あわせて「『かっこいいか
三井住友銀行がクラウド活用を加速させる。自社拠点のプライベートクラウド、ベンダー拠点に設置するプライベートクラウド、パブリッククラウドという3種のクラウド環境の活用に、2015年秋から順次、乗り出した。システムごとに、求められるセキュリティレベルや柔軟性に応じて、3種のクラウド環境を使い分ける方針だ(図)。 プライベートクラウドも従量課金 自社拠点のプライベートクラウドは、銀行業務を支える重要システムの稼働基盤とする。2015年10月に構築を始めた。2017年度に、最初のシステムを本稼働させる計画だ。その後、全システムの4分の1から5分の1に当たる、約50のシステムを移行する。 銀行システムには、時期によって負荷が大きく変わるものが少なくない。例えばネットバンキングは給与振り込み時期にアクセスが集中し、与信やワークフローなどは月末に負荷が高まる。クラウド化によってこうしたシステム間でリソー
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