アンジー監督映画、日本公開へ 捕虜描き「反日」の声も：朝日新聞デジタル
アンジェリーナ・ジョリー監督の米映画「アンブロークン」の日本公開が決まった。邦題は「不屈の男 アンブロークン」。捕虜虐待の場面などがあるため「反日」だとしてネットなどで上映反対の声が上がり、公開が危ぶまれていたが、「日本の観客に見せたい」という映画人が動いて来年２月に封切られる。 「不屈の男」はハリウッド大手のユニバーサル・ピクチャーズの作品。昨年全米公開され、アカデミー賞で３部門の候補になった。「ノーカントリー」でアカデミー作品賞を得たコーエン兄弟が脚本に参加している。 １９３６年、ベルリン五輪の陸上５千メートルに出場したルイス・ザンペリーニの実話だ。太平洋戦争で彼は日本軍の捕虜となり、収容所で虐待を受けた。長らくトラウマに苦しんだが、９８年長野五輪の聖火ランナーとして来日。沿道を埋めた日本人の声援の中を走った。映画はこの実際の映像で幕を閉じる。 映画の存在が日本で知られるよ… この記事
涙や怒りはあっても笑いがない、それが戦争 桂歌丸さん：朝日新聞デジタル
１９４５年５月２９日。当時、千葉県に疎開していた落語家の桂歌丸さん（７９）は、東京湾の対岸に上る黒煙を見ていた。 生まれ育った横浜市が、米軍のＢ２９などによる大規模な空襲を受けていた。自分を育ててくれた祖母は、そこに残ったまま。「ただただうちの者がどうなったろうっていう、そんな心配ばかりでした」 そして８月１５日。歌丸さんは周りの大人たちと、ラジオから流れてくる玉音放送を聴いた。「今でも覚えていますよ。えらい暑い日でね。戦争に負けたと聞いてほっとした。しめた、横浜に帰れるって思ったんですよ」。９歳の誕生日を迎えたばかりの少年は喜んだ。 ◇ 迎えに来た祖母とともに帰った横浜は、一面焼け野原だった。歌丸さんの自宅は同市中心部、現横浜スタジアムの近くにあったが、バラックのような家の中に座ったまま、北東に山下公園、南は磯子区の八幡橋が見渡せたという。数百メートル先にある今の横浜中郵便局近くで市電が
安保法成立、日本の行方は? 長谷部氏・杉田氏が対談：朝日新聞デジタル
やまない「違憲」批判を押し切って、安倍政権は安全保障関連法を成立させた。この法制をめぐる論議から見えてきたものは何か。何が変わり、何が変わらなかったのか。長谷部恭男・早稲田大教授（憲法）と杉田敦・法政大教授（政治理論）の連続対談は今回、「安保法成立」後の社会と民主主義の行方を語り合ってもらった。 杉田敦・法政大教授 新しい安保法制が成立しました。元最高裁長官や歴代の内閣法制局長官、多くの憲法学者や法律家らが違憲と指摘するなか、政治権力が押し切った。日本の立憲主義は壊れてしまったのでしょうか。 長谷部恭男・早稲田大教授 少なくとも、集団的自衛権の行使は憲法上許されないという、９条解釈のコンセンサス（合意）は壊れていません。法律問題が生じた時、ほとんどは条文を読めば白黒の判断がつきますが、９条のように条文だけで結論を決められない問題が時々出てくる。その時、答えを決めるのは、長年議論を積み重ねた
菅長官「全国で皆が苦労した」 翁長氏の戦後認識に反論 - 沖縄：朝日新聞デジタル
菅義偉官房長官は８日の記者会見で、沖縄県の米軍普天間飛行場の移設問題で翁長雄志（おながたけし）知事が「戦後の土地の強制収用が原点」と主張していることについて、「賛同できない。戦後は日本全国、悲惨な中で皆が大変苦労して平和な国を築いた」などと反論した。 翁長氏は移設問題をめぐる政府と県の集中協議で、「戦後、普天間の住民がいない間に強制収用されて造られた基地だ。危険になり老朽化したから（代替基地を）出せというのは理不尽だ」などと、政府が進める同県名護市辺野古への移設計画を批判していた。 菅氏は会見で、こうした翁長氏の戦後認識に反論したうえで、「沖縄県には米軍基地が非常に多い」とも指摘。今春、米側から西普天間住宅地区（宜野湾市）が返還されたことなどを挙げ、「努力を一つひとつ積み重ねて沖縄県民の期待に応えたい」と語った。（星野典久）
日系人、迫害を越えて 少数派支え、米社会動かす：朝日新聞デジタル
私たちと違う戦後７０年を送った「日本人」がいる。戦前に米国に渡り、日本の対米開戦後は「敵国の民」とみなされて迫害と差別を受けた日系米国人たちだ。その経験を礎に、戦後は逆に米国社会を動かし、変えていった。少数派の側に立ち、多様性を重んじる姿は、今の日本が見失いがちなものを照らし出す。 米軍の制服をまとった元軍人と、カーディガンを着た穏やかなお年寄り。今秋、ニューヨークのブロードウェーで１人の日系人俳優が、二役を演じる。 俳優のジョージ・タケイさん（７８）が主演し、制作にも携わるミュージカルのタイトルは「アリージアンス」。「忠誠」という意味だ。戦中に強制収容され、米国への忠誠心を問われた日系人家族の葛藤を描く。 子ども時代、鉄条網の中で 脚本は家族の経験も下敷きになっている。ＳＦドラマ「スタートレック」のミスター・スールー（日本放映時はカトー）役で知られるタケイさん自身、子供時代を鉄条網の内側
菅長官、国連事務総長は「言葉遊び」 抗日行事出席巡り：朝日新聞デジタル
菅義偉官房長官は７日午前の記者会見で、国連の潘基文（パンギムン）事務総長が「国連は中立ではなく公平公正だ」などとして、中国の「抗日戦争勝利７０周年」の記念行事への出席は問題ないと主張していることについて、「国連は公平公正というのは当たり前のこと。言葉の遊びをしているような感じにさえ受け止められる」と述べて批判した。 日本政府は潘氏の記念行事への出席について「中立であるべきだ」と懸念を示し、出席後には「極めて残念」（菅氏）と遺憾の意を示していた。これに対し、潘氏は「国連は中立であるべきだと誤った考えをしている人がいるが、実際はいわゆる中立ではなく公平公正だ」などと反論。出席した中国の軍事パレードも「心を揺さぶられた」と高く評価していた。
教科書のアイヌ記述、検定で“歴史歪曲” - ことばマガジン：朝日新聞デジタル
２０１６年度から中学校で使われる教科書の検定結果が４月、文部科学省から公表されました。それによると、「東京裁判」や「慰安婦」などの社会科の記述について、政府見解に基づくよう意見が付けられ、修正が施されたことがわかりました。また、検定前に一部改定された「学習指導要領解説」に明記され、政府の立場を教えるように求められた「竹島」と「尖閣」については、全ての社会科教科書に記述が登場することになったことも、同時に大きく報じられました（４月７日付朝日新聞など各紙）。一方、明治政府がアイヌ民族の同化を進めた「北海道旧土人保護法」（１９９７年アイヌ文化振興法制定で廃止）に関する記述にも検定意見が付き、修正されたことはあまり大きく取り上げられませんでした。いま、この修正にアイヌの人たちが怒っています。 ■「正反対」の意味に修正 問題の修正は、日本文教出版の歴史教科書でありました。現行本と、今回の検定で修正さ
４５年前遭難した邦人２人の遺体発見 マッターホルンで：朝日新聞デジタル
スイス南部バレー州警察は６日、マッターホルンで１９７０年に登山中に遭難した日本人男性２人の遺体が見つかった、と発表した。 在ジュネーブ領事事務所によると、発見されたのは、千葉市の及川三千雄さん（当時２２）、東京都墨田区の小林正幸さん（同２１）。 警察発表によると、２人は、７０年８月１８日に消息を絶っていたが、昨年９月にマッターホルンの標高２８００メートル付近の氷河付近で登山者が遺体と遺品を見つけた。遺族と連絡を取り、ＤＮＡ鑑定した結果、今年６月から７月にかけて、及川さんと小林さんの遺体と確認されたという。 当時の報道によると、小林さんは７０年５月初旬、及川さんは同６月中旬に日本を出発。小林さんは当時、日本の家族に宛てた手紙で「マッターホルン北側へ登る」と伝えていたという。（ジュネーブ＝松尾一郎）
ダサすぎ？ 東京五輪「おもてなし制服」、ネットで酷評 - 東京オリンピック：朝日新聞デジタル
拡大する 舛添要一・東京都知事（中央右）と五輪金メダリストの岩崎恭子さん（中央左）と記念写真に収まるボランティアたち＝６月１９日、東京都新宿区、竹花徹朗撮影 東京五輪に向けて、外国人観光客を案内するために生まれたボランティアチーム「おもてなし東京」。期待の若手デザイナーを起用した制服がネット上で「ダサい」と酷評されてしまった。なんで、そうなっちゃったのか。 「東京の誇りを担い、魅力を世界に発信してほしい」。６月１９日に都庁であったボランティアたちの出発式で、舛添要一知事は約４０人を笑顔で送り出した。知事が昨年韓国ソウルを訪れた際、赤い制服のボランティアが外国人の道案内をしているのを見たのが、きっかけだった。 東京の制服は白地のポロシャツ。青いベストとストライプのネクタイを着用しているように見えるが、実際はプリント。帽子の水玉のリボンは、日の丸のイメージ。ポロシャツは１６００枚、帽子とカバン
ヒゲの隊長パロディー動画で安保法批判 本家上回る再生：朝日新聞デジタル
自民党が制作し、党ホームページで公開している安全保障関連法案の必要性を説くアニメ動画「教えて！ヒゲの隊長」を皮肉った動画が、ネットで話題になっている。動画投稿サイト「ユーチューブ」での再生回数は２１日現在、「本家」を上回っている。 「教えて！」は７月２日に公開された約５分の動画。イラク復興支援で先遣隊長を務めた元陸上自衛官の佐藤正久参院議員がキャラクターになり、あかりちゃんという女の子に「今ある法律ではね、いくつか隙間があって、万が一の事態に対応できない」などと本人の声で説明。尖閣問題や北朝鮮の核実験などを挙げて「私たち日本人もいろんな脅威にさらされているんだ」と指摘し、「抑止力がさらに高まり、戦争を未然に防ぐ」ことが法案の目的と訴えている。２１日までに再生回数は約２４万回。 一方、自民党動画を皮肉った動画は、匿名の作者がアップ。あかりちゃんが「安保法制、憲法違反だよね。チョー大変だよ、こ
（慰安婦問題を考える）「慰安所は軍の施設」公文書で実証 研究の現状、永井和・京大院教授に聞く：朝日新聞デジタル
慰安婦や慰安所の実態はどこまでわかってきたのでしょうか。１９９３年、当時の河野洋平官房長官は「河野談話」で、慰安所の設置、管理に旧日本軍が関与していたことを明らかにしました。警察や軍の公文書などの資料をもとに、慰安所は軍の施設として設置されたことを明らかにした永井和・京都大大学院教授ら歴史研究者に、「河野談話以降」の研究の現状について聞きました。 ■募集や渡航、軍が警察に協力を要請 慰安施設設置のため、軍の規則改定 ――研究を始めた経緯は。 「１９９８年に授業で慰安婦問題をめぐる歴史論争を取り上げたのがきっかけで、慰安所成立の経緯を史料に即して解明しようと考え、２０００年に最初の論文を発表しました」 ――明らかになった事実は。 「日本軍の慰安所は軍が設置した軍の後方施設であることを軍や警察の公文書で実証しました。軍の組織である以上、軍は慰安婦問題に対する責任を免れないことになります。『慰安
くすぶる報道威圧問題 処分後も「問題ない」、背景は - 沖縄：朝日新聞デジタル
自民党の勉強会でメディアへの威圧的発言が相次いだ問題は、１日もくすぶり続けた。安倍晋三首相は公明党に謝罪し、国会では参考人から批判が出た。一方、処分を受けた３議員の中には、今も発言に問題はないと話し、意に沿わない報道への敵意を隠さない人もいる。 「いろいろご迷惑をおかけして大変申し訳ない」。安倍首相は１日、公明党の山口那津男代表と面会し、陳謝した。謝罪の原因となったのは、安倍首相に近い自民党の衆参両院議員で設立した勉強会「文化芸術懇話会」。先月２５日の第１回会合で報道を威圧する発言が相次ぎ、自民党は発言者３人を厳重注意処分にした。 「（発言に）問題があったとは思わない」。処分を受けた大西英男衆院議員（東京１６区）は３０日、国会内で報道陣に囲まれて話した。「『がんばれ』『よく言ってくれた』という激励の声が多い」 大西氏の懇話会での発言は「マスコミを懲らしめるには、広告料収入がなくなるのが一番
安保関連法案の撤回を求める長谷部氏と小林氏の発言詳報：朝日新聞デジタル
１５日に記者会見した長谷部恭男・早大教授と、小林節・慶大名誉教授の発言詳報は次の通り。 ◇ ◆長谷部氏 集団的自衛権行使容認の違憲性の問題。集団的自衛権の行使容認をした昨年７月１日の閣議決定は、合憲性を続けようとする論理において破綻（はたん）している。自衛隊の活動範囲についての法的安定性を大きく揺るがすものだ。それから日本の安全保障に貢献するか否かも極めて疑わしいと考えている。 憲法９条のもとで武力行使が許されるのは個別的自衛権の行使、すなわち日本に対する外国からの直接の武力行使によって我が国の存立が脅かされ、国民の生命及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険が切迫している場合に限る。これが政府の憲法解釈であって１９５４年の自衛隊の創設以来変わることなく維持されてきた。 集団的自衛権の行使は典型的な違憲行為だ。憲法９条を改正することなくしてはありえない。これも繰り返し（従来の）政府に
（ニュースの本棚）桂米朝を読む 落語の神髄、深みにはまって 小佐田定雄：朝日新聞デジタル
桂米朝は落語家というだけでなく、作家であり、研究家であり、批評家であり、洒落（しゃれ）た随筆家でもあった。そのことに改めて気づかされたのは、お別れした後に残された膨大な著作の一覧を見たときのことだった。 その著作内容の幅も、入門編からかなり高度な専門書まですばらしく広い範囲をカバーしている。専門… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
歴史問題巡る米研究者声明、賛同４５７人に 欧州からも：朝日新聞デジタル
第２次世界大戦に関する歴史問題をめぐり、米国の日本研究者や歴史学者ら１８７人が発表した声明への賛同者が増え続け、新たに２７０人が加わった。１９日、計４５７人になった賛同者がネット上で公表された。欧州の研究者も多数含まれており、世界的な広がりを見せている。 ５日に公表された「日本の歴史家を支持する声明」は、戦後の日本と近隣諸国の平和を称賛し、第２次大戦以前の「過ち」について「全体的で偏見のない清算」を呼びかける内容。慰安婦問題などの解決に向け、安倍晋三首相の「大胆な行動」に期待を示した。取りまとめ役の一人、コネティカット大のアレクシス・ダデン教授によると、公表後から「自分も賛同したい」という研究者が続出し、新たにまとめたという。 新たな賛同者としては、ドイツ日本研究所（ＤＩＪ）のフランツ・バルデンベルガー所長やフランスの社会科学高等研究院・日仏財団のセバスチャン・ルシュバリエ理事長らが加わっ
日本の歴史家を支持する声明（全文）：朝日新聞デジタル
日本の歴史家を支持する声明 下記に署名した日本研究者は、日本の多くの勇気ある歴史家が、アジアでの第２次世界大戦に対する正確で公正な歴史を求めていることに対し、心からの賛意を表明するものであります。私たちの多くにとって、日本は研究の対象であるのみならず、第二の故郷でもあります。この声明は、日本と東アジアの歴史をいかに研究し、いかに記憶していくべきなのかについて、われわれが共有する関心から発せられたものです。 また、この声明は戦後７０年という重要な記念の年にあたり、日本とその隣国のあいだに７０年間守られてきた平和を祝うためのものでもあります。戦後日本が守ってきた民主主義、自衛隊への文民統制、警察権の節度ある運用と、政治的な寛容さは、日本が科学に貢献し他国に寛大な援助を行ってきたことと合わせ、全てが世界の祝福に値するものです。 しかし、これらの成果が世界から祝福を受けるにあたっては、障害となるも
特派員「外務省が記事を攻撃」 独紙記者の告白、話題に：朝日新聞デジタル
ドイツ有力紙の元東京特派員が今月、離任に際して書いた「告白」記事が話題になっている。昨年来、「日本の外務官僚たちが、批判的な記事を大っぴらに攻撃しているようだ」と指摘している。米主要紙の東京特派員は、記事中の識者の選定を巡り、日本政府から細かい注文をつけられた。日本の姿を世界に伝える在京特派員と日本政府がぎくしゃくしているのはなぜか。関係者に直接、話を聞いた。 注目されているのは、独紙フランクフルター・アルゲマイネ（ＦＡＺ）のカルステン・ゲルミス記者（５６）が書いた英文の寄稿「外国人特派員の告白」だ。日本外国特派員協会の機関誌「ＮＵＭＢＥＲ １ ＳＨＩＭＢＵＮ」４月号に掲載された。これを、思想家の内田樹（たつる）さんがブログに全文邦訳して載せ、ネット上で一気に広がった。 ゲルミス記者は寄稿で、日中韓の対立について書いた自分の記事に対する、日本政府からの「侮辱」的な抗議について記した。 ゲル
「あと数時間で終わりだ」 ＩＳ、期限区切り迫る：朝日新聞デジタル
過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）による邦人人質事件で、フリージャーナリスト後藤健二さんの妻は夫の解放を求め、水面下でＩＳとの交渉を続けていた。その時、どのようなやりとりがあったのか。政府の危機対応に問題はなかったのか。政府関係者への取材から改めて経緯を振り返る。 後藤さんがシリアで行方不明になってから約１カ月後の昨年１１月下旬、ＩＳから妻のもとに「夫を拘束した」とのメールが初めて届いた。自動的に「迷惑メール」に分類されていたことから妻はこれに気づかず、２通目となる１２月３日に来たメールをもとに外務省に届け出た。 １月初旬には、ＩＳから「１５００万ユーロ（約２０億円）」の身代金を要求するメールも送信されてきた。日本政府は、このころにはＩＳによって後藤さんが拘束されたとみられると認識していた。ただ、安倍晋三首相は１月１６日、当初の予定通り中東地域への歴訪に出発した。 ＩＳから妻へのメールで、一
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（にっぽんの現在地）戦争するということ この夏、「野火」を公開した映画監督・塚本晋也さん：朝日新聞デジタル
「積極的平和」提唱者は憂う ノルウェーの学者あす来日：朝日新聞デジタル
