【大前研一「企業の稼ぐ力を高める論点」】中間管理職の是非。企業に必要な人材は変化する
部長や課長、すなわちミドルマネージメントですが、そもそも今の時代にミドルマネージメントが必要だろうかというのが次の論点です（図-10）。 中間管理職の主な職務は、上意下達で指示を出したり、逆に平社員の意見や顧客の声を上に伝えることですが、それは従来のピラミッド組織の中での単なるメッセンジャーの役割にすぎません。こうした組織のあり方をICT時代においては抜本的に見直す必要があります。 鴻海精密工業（ホンハイ）に買収されてからのシャープを例にとって見てみましょう。 ホンハイグループの副総裁である戴正呉（タイセイゴ）氏がシャープの社長に就任しましたが、この人はシャープ社員全員に直接メールします。 氏は20年間ホンハイにいて、しかも日本語がペラペラです。こうなればもうミドルマネージメントは不要になります。 むしろ中間管理職がいると「戴正呉副総裁と郭台銘（テリー・ゴウ）総裁の本当の考えはこれだ」など
大前研一が断じる｢今後に勝ち残る人材戦略｣
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暗躍するヘッジファンド
先日テレビ出演したトレーダーが、インタビューでの回答内容を理由に ネットで総攻撃にあっている。 批判する多くの人が「金融危機を弄ぶ不埒な輩をついに見つけたぞ」という トーンである。 しかし彼はトレーダーの真実を語ったに過ぎない。債券も株式も通貨も、 下落局面で儲けるには空売りから入るべきだし、何世紀にもわたって トレーダーたちはそうしてきた。 また、株式市場が不安定になれば債券に逃避するなど、商品をまたいだ 資金の移動は当然である。 非は、予見されたトラブルに対してヨーロパの指導者たちが何もしなかった ことであり、システム上のバグを取り除いてこなかったことにある。
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