「残業減らすなんてムリ！」JAL社員の思い込みを覆した働き方改革とは
ワーク・ライフバランスコンサルティングを1000社以上に提供し、労働時間の削減や有給取得率の向上だけでなく、業績の向上、社員満足度の向上、自己研鑽の増加、企業内出生率の向上を実現。長時間労働体質の企業を生産性の高い組織に改革する手腕に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省 産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。 著書は『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）、『労働時間革命』（毎日新聞出版）、『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）など約30冊。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」などのウェブサービスを開発し、1000社以上に導入。「ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座」を2009年から開催。卒業生は1100名。約500名
超残業職場を満足職場に変えた、JAL調達本部の「働き方革命」
「あの部署にだけは行きたくない」 超残業職場で何が起きていたか？ 「部署の仕事や担当が整理されておらず、職場の業務効率の悪さが恒常化している」「残業ばかりで社員が疲弊している」――。世の中の企業は、こうした悩みを日常的に抱えている。 なかには、生産性の向上やワークライフ・バランスの実現のために、社員の働き方を変える動き、いわゆる「ワークスタイル変革」に着手する企業もある。しかし、なかなか成功に至らない企業も少なくない。 そんな悩める企業のお手本になりそうなのが、JAL（日本航空）の調達本部で行なわれたワークスタイル変革 への取り組みである。JALの調達本部は、社内で試験的にワークスタイル変革に立候補したのち、たった1年3ヵ月で実質“サービス残業ゼロ”を実現させた。多忙な部署にもかかわらず、社員の働き方を変えることにより、1日平均2時間の残業を減らすことができた上、仕事のパフォーマンスを下げ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
