posted by 西牟田靖（ノンフィクション作家） 友人たちと4人で住んでいた3階建ての一軒家から、木造2階建てのボロアパートへ、2000冊近くの蔵書を移したところ、床が完全に本で埋まってしまった。その様子を写真に撮り、ネット上に公開したところ、まったく違う意見を同時に寄せられた。「床が抜ける」というものと「それぐらいじゃ抜けない」というものだ。 いったいどちらが正しいのだろうか。「本で床が抜ける」という話はときどき噂話として聞くことがあるが、都市伝説ではなく、ほんとうに抜けたりするのだろうか。三面記事を探ったり、専門家に話を聞いたりして、真相を探ってみた――というのが、前回の記事（「本で床は抜けるのか」）のあらすじである。続編の今回は床抜け問題について、さらなる実例や、床が抜けないようにする方法について考えてみたい。 恐ろしい話 軍事ジャーナリスト加藤健二郎さんが話してくれた「本で床が

サクラクレパスが発売する「クレパス７００色セット」＝同社提供〈サクラクレパス「クレパス７００色セット」を楽天で検索〉 　サクラクレパスは、創業９０周年を記念して「クレパス７００色セット」を発売する。５０個の限定販売で、価格は５２万５千円（税込み）。文具店などで予約を受け付け、６月下旬に発送する予定。 　一辺が７センチの透明なアクリルキューブに入った２５色のクレパスが、２８個セットになっている。画材として使えるが、特別品のため消耗しても補充はできない。同社は、インテリアとして使われることを想定している。キューブを収納する木製ケース付き。 　同社がこれまでに一般販売したクレパスで、最も色が多いのは１５６色。 関連記事〈凄腕つとめにん〉生み出した画材の色＝１６６０色(2/14)

ＮＨＫが昭和５８年に放映した国民的テレビドラマ「おしん」が映画化されることが３１日、分かった。製作会社がキャスト、クランクインや上映の時期などの調整を急いでおり、来月上旬にも発表する見通し。地元関係者は「実現すれば地域活性化にもつながる」（おしんの生家保存会の鈴木光雄会長）と、約３０年ぶりの“伝説復活”に期待を膨らませている。　おしんは、山形の貧しい農村に生まれ、明治、大正、昭和をたくましく生き抜いた女性の生涯を日本の経済成長と重ね合わせて描いた人間ドラマ。連続テレビ小説の原作は橋田寿賀子さんで、主人公の少女時代を小林綾子さん、青春期を田中裕子さん、人生後半を乙羽信子さんが演じ、最高視聴率６０％以上を記録。世界各国でも放映され、日本女性の象徴的存在として尊敬を集めた。

※モニタリングポストはμGy/h（マイクログレイ毎時）で測定されていますが、 　本ウェブサイト上では、1μGy/h（マイクログレイ毎時）=1μSv/h（マイクロシーベルト毎時）と換算して表示しています。 ※本ウェブサイトには福島県及び全国に増設されたモニタリングポストに加え、原子力施設周辺の モニタリングポストの測定結果が表示されます。 　詳細については 「環境防災Nネット」を参照してください。

平成20年3月に改訂した中学校学習指導要領において、保健体育では生涯にわたる豊かなスポーツライフの実現に向けて、小学校から高等学校までの12年間を見通して、各種の運動の基礎を培う時期、多くの領域の学習を経験する時期、卒業後に少なくとも一つの運動やスポーツを継続することができるようにする時期といった発達の段階のまとまりを踏まえた系統性のある改善を図りました。このことを受け、中学校において、第1学年で従前「武道」又は「ダンス」のいずれかを選択とし、それ以外の領域を必修としていたことを改め、小学校高学年との接続を踏まえ、多くの領域の学習を十分させた上で、その学習体験をもとに自ら探求したい運動を選択できるようにするため、第1学年及び第2学年で、すべての領域を履修させるとともに、選択の開始時期を第3学年としました。この改訂の趣旨を踏まえ、平成24年度から必修となる「ダンス」が円滑に実施されるよう、中

お探しのページは見つかりません。 一時的にアクセスできない状態か、移動もしくは削除されてしまった可能性があります。 Topページへもどる 日本通信株式会社 日本通信は 1996年5月24日、モバイルが実現する次世代インターネットを活用して日本の次世代経済の基盤を構築する総務省の方針を実現する会社として設立されました。当社ビジネスモデルはのちにMVNOと命名され、2009年3月、総務省の携帯市場のオープン政策のもとNTTドコモとの相互接続を実現しました。これにより「格安SIM」が生まれ、携帯事業者以外から携帯通信（SIM）が買える市場が誕生しました。次は、携帯電話以外の産業が、自社サービスにモバイルを組み込み、産業全体がモバイルを活用し成長する番です。MVNO ルールメーカ、世界初のMSEnabler としての強い技術ビジョンと高い遂行力によって、日本発の経済創出の一翼を担うべく次世代プラッ

大阪市の橋下徹市長は３１日、関西電力大飯原発（福井県おおい町）の再稼働について、「基本的には認めない」としていた前日の発言を翻し、「事実上、容認する」と明言した。ただ、「期間限定（の再稼働）は言い続けていく」として、秋ごろをめどに運転停止を求める考えを示した。　市役所で記者団に述べた。橋下市長は３０日、関西広域連合として再稼働について政府に「限定的な」判断を求める声明を出したことについて、「（再稼働するかしないかは）政府の判断で、僕は基本的には認めない。（夏だけ稼働させるという）動かし方もあるんじゃないかという問題提起だ」と述べていた。 しかし、一夜明けた３１日午前は「上辺ばかり言っていても仕方ない。事実上の容認です」と前日の発言を撤回。政府が今夏、関西で１５％の電力不足が生じると試算していることを踏まえ、「この夏をどうしても乗り切る必要があるなら、再稼働を容認する」と述べた。 ただ、「２

平成24年5月30日　原発再稼働に関する声明 平成24 年5月30 日（水）に開催された第21 回関西広域連合委員会を受けて、別添のとおり原発再稼働に関する声明を発出しますので、お知らせいたします。 報道発表資料　 （82KB） 原発再稼働に関する声明　　（0.1MB） 【本発表資料に関する問い合わせ先】 関西広域連合広域防災局（兵庫県企画県民部防災企画局防災計画課広域企画室） （電話　078-362-9818）　 電子メール　）  ←報道発表一覧へ

関東地方の沖合で起きる地震について、国土地理院は、地殻変動のデータを分析した結果、関東大震災を引き起こした震源域とは別に、千葉県の房総半島沖で大地震が起きる可能性があるとする研究成果をまとめ、今後、地震の規模などさらに詳しく調べることにしています。 これは、３０日開かれた地震予知連絡会の定例会合で報告されました。それによりますと、国土地理院がＧＰＳのデータを解析した結果、房総半島の先端付近の地点が観測を始めた平成９年から１４年間、毎年３センチ程度北寄りに移動し続けていることが分かったということです。 房総半島沖では、陸側の岩盤の下に南からフィリピン海プレートと呼ばれる岩盤が潜り込んでいることから、国土地理院は、岩盤が押されて地震を引き起こすひずみがたまり続けているとみています。神奈川県の三浦半島付近も、同じようにひずみがたまり続けていますが、大正１２年にマグニチュード７．９の関東大震災が起

米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）ジェット推進研究所は３０日、東日本大震災を起こした地震や津波の揺れが、大気を介して高度８０キロ以上にある電離層に伝わり、電子の分布に乱れを引き起こしたことが確認できたと発表した。　衛星利用測位システム（ＧＰＳ）から電離層を通じて届く電波のデータを分析して判明した。同様の現象は２０１０年のチリ大地震などでも起きているが、日本には多数のＧＰＳ観測点があるため、これまでにない精度で確認できたという。将来の津波警報システムに応用できるとしている。　研究チームは、日本国内に約１２００カ所あるＧＰＳ観測点のデータを分析。津波が広がるのに伴い、上空の電子の乱れが震源地を中心に秒速２００～３００メートルで同心円状に広がっていくことなどを突き止めた。（共同）

自動車の運転に影響する持病を申告せずに免許を取得した人による事故が相次いだことを受け、警察庁は３１日、免許制度の見直しを検討する有識者会議を設置すると発表した。道路交通法の改正も視野に、正確な申告をうながす仕組みの在り方を議論する。 　会議は、中央大学法科大学院の藤原静雄教授を座長に被害者支援団体理事や医師ら８人で構成。１回目の会議は６月５日に開かれ、９月にも提言をまとめる。法改正が必要になった場合は、早ければ来年の通常国会に改正案を提出する。 　運転に影響する病気としては、てんかんやそううつ病、無自覚性の低血糖症などがある。こうした持病のある人でも、一定の期間発作がないなどの条件を満たせば、免許が取得・更新できるよう２００２年に法改正された。取得や更新の際には症状を申告することが求められているが、申告しなくても罰則はない。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です

大阪市職員の入れ墨調査を巡り、市教委は３１日、臨時教育委員会議を開き、教職員についても、校長が有無を任意で聞き取る形で実施することを決めた。 いったんは「人権上問題だ」として教職員は調査しないと決めたが、市民らから「入れ墨を容認するのか」との抗議が相次ぎ、実施を検討していた。 市立学校の教職員ら約１万７０００人が対象。一般の市職員に行った個別のアンケートではなく、校長が、入れ墨がある場合に自己申告するよう教職員に求める。校長は、入れ墨のある教職員の数と、児童・生徒の目に触れる可能性がある部位かどうかを市教委に報告する。氏名の報告は求めず、入れ墨があっても配置転換も行わないという。 また市は、入れ墨がある職員は計１１３人いたとする最終調査報告を発表した。１６日の中間報告から、さらに環境局で２人、中央卸売市場で１人増えた。

関連トピックス原子力発電所尖閣諸島 　自民党は３１日、次期衆院選の政権公約第２次案を発表した。外交・安全保障政策に「尖閣諸島の国有化」を明記。「大胆な金融緩和」も掲げ、金融政策への政府の関与を強めるため日銀法を改正。デフレ対策として政府・日銀が物価目標を２％とする協定を結ぶことも盛り込んだ。 　原案では、石原慎太郎東京都知事が尖閣諸島を購入する考えを表明したことを受け、「我が国の主権と領土を守る国内法や組織・機関を整備する」との方針を明確化。「尖閣諸島を国有化し、島の有人化と海の有効活用を図る」とした。 　第１次案で「（今後１０年で）原子力の未来を決める」としたエネルギー政策は、「原子力に依存しなくてもよい経済・社会構造の確立を目指す」と変更。「遅くとも１０年以内には持続可能な『電源構成のベストミックス』を確立する」として、脱原発の判断は先送りした。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただ

大阪府の松井一郎知事は３１日、記者団に、関西電力大飯原発の再稼働に関し、「関西広域連合を再稼働のアリバイ作りに使われた思いだ。僕は容認したのでも理解したのでもなく、（再稼働までの）プロセスが不十分だと言い続けている」と述べ、広域連合から大筋で理解を得られたとする政府の判断に不快感を示した。広域連合が発表した声明についても「どこにも『容認』とは書いていない」と述べ、「事実上容認」とした橋下徹大阪市長との食い違いを見せた。また、「（秋には）電力が足りているのに（大飯原発を）動かし続けるのか（野田佳彦首相に）聞きたい」と述べ、再稼働はあくまで期間を限定すべきだとの考えを示した。【熊谷豪】

船橋、習志野など千葉県の４市は３１日、東京電力福島第１原発事故による放射性物質の対策費として、東電に計約３億５千万円を賠償請求した。　４市によると、船橋市が約１億２千万円、市原市と市川市がそれぞれ約１億１千万円、習志野市が約７００万円。内訳は、給食や農産物の放射線量測定や機器購入、焼却灰処理や除染費用など。　習志野市の宮本泰介市長らが同日、東京電力千葉補償相談センターの森直人所長と船橋市役所で面会。宮本市長は「市民が今も不安と闘っていることを十分に認識してほしい」と速やかな支払いを求めた。東電側は「賠償の枠組みを検討中」と述べた。

File Not Found. 該当ページが見つかりません。URLをご確認下さい。 お知らせ 事件・事故のジャンルを除き、過去６年分の主な記事は、インターネットの会員制データベース・サービスの「京都新聞データベース plus 日経テレコン」（http://telecom.nikkei.co.jp/public/guide/kyoto/）もしくは「日経テレコン」（本社・東京　http://telecom.nikkei.co.jp/）、「ジー・サーチ」(本社・東京、 http://www.gsh.co.jp)のいずれでも見ることができます。また、登録したジャンルの記事を毎日、ネット経由で会員に届ける会員制データベース・サービス「スカラコミュニケーションズ」(本社・東京、http://scala-com.jp/brain/) も利用できます。閲読はともに有料です。 購読申し込みは下記のページから

静岡県富士宮市は３１日、７月に予定していた「震災がれき」の試験焼却を延期すると明らかにした。焼却灰の処分場がある埼玉県寄居町と長野県小諸市から「地域住民の理解が得られない」として受け入れを拒否されたという。 　富士宮市の須藤秀忠市長は３月、岩手県山田町と大槌町の震災がれきを受け入れる意向を表明。市は以前から家庭ごみの焼却灰の処分を委託してきた寄居町と小諸市の二つの民間業者に対し、がれきの焼却灰の処分も委託することを想定していた。 　ごみ処理を県外の業者へ委託する場合、処分場がある自治体との事前協議を経て、業者と委託契約を結ぶ必要がある。富士宮市が寄居町と小諸市に協議前に打診したところ、「震災がれきの焼却灰の受け入れはできない」と通告してきたという。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！サービスのご紹介

東京・千代田区の皇居外苑のお濠(ほり)で３１日午前、「歩道の植え込みにタヌキがいる」と通行人が届け出た。 警察官が駆けつけると、植え込みにいたタヌキ１匹（体長約３０センチ）が石垣に逃げ込んだ。 見つかったのは、環境省の皇居外苑管理事務所が生態を調べているタヌキ。発信器が付いており、事務所の職員がワナを仕掛けて捕獲しようとしたが、まんまとすりぬけた。 皇居のタヌキは天皇陛下も研究されている。石垣からひょっこり顔を出す様子に、通行人が人垣を作っていた。

2020年8月31日(月)をもちまして、nanapiに関わるすべてのサービスは終了いたしました。 nanapiは、2009年のサービス開始より「みんなで作る暮らしのレシピ」という考えのもと、ユーザーの皆さまに生活に関する様々な「ハウツー」を投稿していただく投稿型ハウツーサービスとして運営してまいりました。 約11年間にわたって皆さまからご支援をいただきサービスを継続できたこと、nanapi編集部一同、心より御礼申し上げます。 掲載されていたコンテンツなどのnanapiについてのお問い合わせは、nanapi@supership.jp までお願いいたします。 長きに渡りnanapiを応援してくださり、本当にありがとうございました。

東日本大震災後の社会不安の高まりを受けて、国の補助金で３月にスタートした無料相談ダイヤルに電話が殺到し、開設２か月あまりでパンク寸前となっている。 「死にたい」「５日間何も食べていない」など深刻な悩みも多く、厳しい世相を反映している。 一般社団法人「社会的包摂サポートセンター」（本部・東京）が行う２４時間対応の「よりそいホットライン」。貧困、失業、いじめなどあらゆる悩みを１か所で受け止めるワンストップ型の支援が好評で、１日約２万件の電話に対し、つながるのは１２００件程度だ。 全国３８か所の支援拠点で、午前１０時～午後１０時は計３０回線、深夜・早朝も計１０回線を用意。１回線に２人の相談員がつき、計約１２００人が交代で対応する。活動に協力する各地の弁護士などが必要に応じて助言。命に関わる場合には、福祉団体などの支援員が相談者のもとへ駆けつける。 インターネット上の口コミなどで存在が周知され、今

本日、Twitterから「Twitterと利用規約を更新する」というメールを受け取った方々が多くいらっしゃると思います。翻訳途中の段階のものがそのまま送られてしまったため、フィッシングメールではないかと思われた方も多くおいでだと思われます。 多くの皆さまに、ご心配、ご迷惑をおかけしましたこと、深くお詫び申し上げます。今後はこのようなことがないよう気を引き締めて参りますので、ご容赦くださいますようお願い申し上げます。 なお、本日、お送りしたメールは正しくは以下の内容でした。 今後、この内容のメールを送信することはありません。 ++++++ ［ユーザーネーム］さん Twitterでは常に新しいことが起きています。世界中のすべての人が利用できる、シンプルさと透明性を持ったサービスを提供するため、Twitterは日々、目覚しい速さで成長しています。そんな私たちの最新の開発のいくつかをご紹介させてく

関東地方の沖合で起きる地震について、国土地理院は、地殻変動のデータを分析した結果、関東大震災を引き起こした震源域とは別に、千葉県の房総半島沖で大地震が起きる可能性があるとする研究成果をまとめ、今後、地震の規模などさらに詳しく調べることにしています。 これは、３０日開かれた地震予知連絡会の定例会合で報告されました。それによりますと、国土地理院がＧＰＳのデータを解析した結果、房総半島の先端付近の地点が観測を始めた平成９年から１４年間、毎年３センチ程度北寄りに移動し続けていることが分かったということです。 房総半島沖では、陸側の岩盤の下に南からフィリピン海プレートと呼ばれる岩盤が潜り込んでいることから、国土地理院は、岩盤が押されて地震を引き起こすひずみがたまり続けているとみています。神奈川県の三浦半島付近も、同じようにひずみがたまり続けていますが、大正１２年にマグニチュード７．９の関東大震災が起

プロ野球・読売巨人軍の新人契約金報道をめぐり、朝日新聞社は３０日、読売新聞社が５月２７日付朝刊で「『清武氏が流出』裏付け」「朝日記者に会見翌日から電話」などの見出しで掲載した記事について、事実に反する記述で本社や本社記者の名誉を著しく損なったなどとする抗議書を読売新聞社に送った。 　読売新聞は同日の記事で、（１）朝日新聞の３月１５日付朝刊の巨人軍の新人契約をめぐる記事について、「明らかな誤報だった」と断定（２）清武英利・元読売巨人軍球団代表が内部資料を持ち出したとしたうえで、本社記者の実名を挙げ、代表解任の直前までの６日間に記者に７回電話をかけたと指摘。巨人軍が設置した調査委員会の調査結果として「清武氏は、朝日新聞等に持ち込む意図で巨人軍の資料を持ち出した可能性がある」――と報じた。 　これに対し、抗議書は（１）について、契約金報道は誤報ではないとしたうえで、「記事は巨人軍側の言い分のみに

千葉県・銚子付近や茨城・福島県境など関東地方の一部地域で、東日本大震災後から現在にかけて地震活動が活発な状態が続いていることが、気象庁の解析でわかった。 ３０日の地震予知連絡会で報告した。 関東地方直下では、陸のプレート（地球を覆う岩板）の下に、南と東から海側のプレートが沈み込んでいる。 解析によると、震災前は目立った地震活動のなかった千葉県の銚子付近や茨城・福島県境で、震災直後から陸のプレート内部を震源とするマグニチュード２以上の地震が多く観測された。関東地方東部では、海側のプレートで起こる地震も増えている。いずれも大震災でプレート内部にかかる力が変化した影響とみられる。 地震活動は徐々に低下しているが、気象庁は「大きな地震の可能性は否定できないので、注意してほしい」と呼びかけている。