「キン肉マン」は今も連載中！作者「ゆでたまご」嶋田さんがアピール ネットの反応「もっと広まってくれ～」「知りませんでした」
人気漫画「キン肉マン」の作者である「ゆでたまご」の嶋田隆司さんのツイートが拡散され、話題になっている。 嶋田さんは２８日、「【急告】まだ『キン肉マン』が続いてるのを知らない人たち～！！スグルシリーズ第２期はすでに１１年半も経つんだよ」と「キン肉マン」が連載中であることをアピール。さらに「しかもアニメ化も決定したんだよ～」と強調した。 キン肉星から来た落ちこぼれ超人「キン肉マン」こと、キン肉スグルが、努力、友情、勝利を重ね、超人格闘界最強の男へと成長を遂げていく物語。１９７９年に「週刊少年ジャンプ」（集英社）で連載が始まり、８３年からはテレビアニメの放送も始まった。８７年に惜しまれつつも連載終了となったが、いくつかの作品を発表したのち、９７年から２０１１年まで「週刊プレイボーイ」（同）でキン肉マンの息子であるキン肉万太郎を主人公とした「キン肉マンＩＩ世」が連載され、現在も「キン肉マン」のタイ
インド変異株激増でも…「ザル入国」で２割は野放し状態 水際対策、厚労省は腰が重く… 佐藤正久氏「日本の水際は底の割れた鍋。備えても、もう遅い」（1/2ページ）
政府は１日、新型コロナウイルス「変異株」の流行国・地域として新たに指定した、インドやペルー、米国（テネシー州、フロリダ州など）からの帰国者に対する水際対策の強化措置を実施する。ただ、入国者の管理体制は緩く、相変わらず強制力はない。東京五輪の開会式（７月２３日）が迫るなか、「ザル入国」を許していていいのか。 「日本の水際対策は、底が割れた鍋のような状態だ。国内で感染者が出てから『壁』を高くして備えても、もう遅い」 「ヒゲの隊長」こと自民党の佐藤正久外交部会長は、コロナの感染拡大が止まらないことへの危機感をあらわにした。 政府は現在、外国人と日本人帰国者を合わせ、１日平均の入国者数の上限を２０００人に抑える方針を打ち出している。 出入国在留管理庁の公表資料によると、最近の日本への入国者数の総数の推移は別表の通り。３月だけでも、外国人は１万９３９３人が入国した。このうち、２０１７人が人道上の配慮
安倍晋三前首相、単独インタビュー！ 米大統領選「一日も早い決着が望ましい」 共和党でも民主党でも「強固な日米関係」変わりない 「バイデン氏はフランクな紳士」 「トランプ氏には大変感謝」（1/4ページ）
安倍晋三前首相、単独インタビュー！ 米大統領選「一日も早い決着が望ましい」 共和党でも民主党でも「強固な日米関係」変わりない 「バイデン氏はフランクな紳士」 「トランプ氏には大変感謝」 米大統領選は歴史的大激戦となり、民主党のジョー・バイデン前副大統領（７７）が当選に必要な選挙人（２７０人）の獲得に近づいているが、共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）の陣営は不正投票疑惑を指摘し、法廷闘争で対抗する姿勢を見せている。自由主義陣営を率いる米国の混乱・混迷は、日本や世界の平和と安定にどう影響するのか。軍事的覇権拡大を進める中国を誤解させないか。歴代最長、通算３１８８日の首相在職中、「強固な日米関係」を築いた安倍晋三前首相が、夕刊フジの単独インタビューに応じた。（矢野将史、海野慎介） －－今回の米大統領選をどうみるか 「４年前も、事前には『民主党のヒラリー・クリントン元国務長官が大勝するのでは
自民党・石破茂氏、習主席「国賓来日」に固執 「ポスト安倍」めぐり二階氏の「支援」期待か
自民党の石破茂元幹事長が、驚くべき発言をした。９日の石破派（水月会）会合で、中国の習近平国家主席を予定通り「国賓」として招くべきとの考えを示したのだ。米中対立の激化を受け、「ポスト安倍」候補をめぐっては対中姿勢が焦点となりそうだが、石破氏はついに「親中派」宣言をしたのか。 「安倍晋三首相が国賓としての来日を要請した事実がある。われわれは民主主義国家として、礼儀は礼儀として尽くさないといけない」 石破氏は派閥会合で、こう語った。 確かに、安倍首相は昨年６月、習氏がＧ２０（２０カ国・地域）首脳会議で来日した際、「国賓」来日を求めたが、国際情勢は大きく変わった。 中国発の新型コロナウイルスは世界的大流行（パンデミック）となり、中国は香港の統制を強化する「国家安全維持法」を強引に施行し、自由主義諸国と対立している。自民党外交部会も対中非難決議を行っており、習氏の「国賓」来日は、事実上白紙となってい
兵庫県加西市が職員の「１０万円」寄付前提でコロナ予算 市職員「体のいいカツアゲ」
新型コロナウイルス対策で、政府が「国民一律１０万円」とした特別定額給付金をめぐり、看過できない事態が進行している。兵庫県加西（かさい）市が、市職員全員からの寄付を前提にコロナ対策の予算を編成し、市議会も了承していたのだ。西村和平（かずひら）市長は「寄付は任意で強制ではない」と説明しているが、おかしくないか。 ５月１１日の加西市臨時市議会で、ひとり親家庭支援や中小企業救済の基金設置が決まった。積立金は７７５０万円。うち西村市長と市議らの報酬減額と、西村市長ら特別職３人の夏のボーナス返上によって計２１６５万円を捻出した。残りの約５５８５万円は、約６００人の市職員から１０万円ずつの寄付で賄うという。 西村市長は記者会見で「市の財政調整基金は潤沢ではない。市職員は今のところ基本的な賃金で打撃を受けておらず、国からの給付金を寄付してもらおうと考えた」といい、寄付は「任意」だと強調した。
新型コロナ、日本人の低死亡率に新仮説…すでに集団免疫が確立されている！？ 識者「入国制限の遅れが結果的に奏功か」
日本の新型コロナウイルス対策は「ＰＣＲ検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は８日、感染の有無を調べるＰＣＲ検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる３つの型のウイルス（Ｓ型とＫ型、Ｇ型）の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。
コロナウイルス制圧に新薬！ ノーベル賞大村氏開発「イベルメクチン」、投与後４８時間以内に増殖抑制効果か（1/2ページ）
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。世界保健機関（ＷＨＯ）は「致死性が新型インフルエンザの１０倍」としており、終息まで長期戦が予想される。国内外の機関が治療薬やワクチンの開発を急ぐなか、ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授が共同開発した抗寄生虫薬「イベルメクチン」がウイルス抑制に効果があったという研究結果も出ている。新薬実用化への道筋や課題はどこにあるのか。 ◇ ＷＨＯのテドロス事務局長は１３日、新型コロナウイルス感染症は２００９年に流行した新型インフルエンザと比較して「致死性が１０倍高い」と述べた。厚生労働省によると季節性のインフルエンザでは毎年、世界全体で２５万～５０万人、日本で１万人の死者が出ていると推計されている。 治療薬の早期開発が待たれるが、豪モナシュ大の研究チームは、試験管内の新型コロナウイルスにイベルメクチンを投与したところ、４８時間以内に増殖しな
有名私大がリクナビ絶縁明言「信頼関係なくなった…今後一切紹介しない」（1/2ページ）
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、学生の「内定辞退率」を複数の企業に販売していた問題で、大学側がリクナビを「辞退」する動きが相次いでいる。夕刊フジが東西の有名私大を直撃したところ、複数の大学が学生にリクナビを推奨しないと判断、「今後も一切紹介しない」と絶縁を明言する担当者もいる。 リクナビをめぐっては、就職活動中の学生の個人情報を人工知能（ＡＩ）で予測し、学生への説明が不十分なまま大企業に販売、データ算出のために７万４８７８人分の情報を用い、利用者のうち７９８３人が同意を得ないまま、トヨタ自動車やりそなホールディングスなどの大手企業に販売していた。 これに伴い、政府の個人情報保護委員会はリクルートキャリアに初の是正勧告を行った。メガバンクなど１３社が親会社のリクルートホールディングスの株を売却することも話題となった。 就活サイト最大手、リクナビが不祥事で混乱するなか
「目力看板」神戸で大論争 放置自転車激減、効果抜群も「子供が泣く」：イザ！
その迷惑駐輪、見られてますよ－。放置自転車の撲滅を目指し、神戸市が人の目元の写真を用いたユニークな“目力”看板を設置するなどの社会実験を実施中だ。兵庫県警科学捜査研究所も協力し心理学を駆使した看板で、設置場所の放置自転車が以前の約１割にまで激減するなど効果はてきめん。 「これほどまで効果があるとは」と担当者は驚きを隠さないが、一方で、神戸は洗練されたイメージでファッション都市として定着しているだけに「神戸の景観にふさわしくない」との批判も。さらに、見ようによっては四六時中、通行人に「メンチをきっている（＝にらみつける）」状態でもあり、「子供が泣く」との苦情も寄せられているといい、議論を呼んでいる。（有年由貴子） ■看板で「にらみ」きかす 買い物客や観光客らでにぎわう神戸の玄関口・三宮。そのすぐ南にある神戸国際会館南側の歩道に、１１月中旬、男性の目元をアップにした写真の看板が立てかけられた。
「「２０２０年代に北朝鮮は存在しない」露研究機関が報告書」：イザ！
【ソウル＝加藤達也】ロシア政府に対外政策を助言する「世界経済・国際関係研究所（ＩＭＥＭＯ）」が９月にロシア政府に提出した報告書で、「２０２０年代に北朝鮮は存在しない」と分析していたことが分かった。４日付の韓国紙、朝鮮日報が伝えた。関連記事めぐみさんの娘、北朝鮮男性と結婚「労働新聞はタバコの巻紙」北朝鮮の実…記事本文の続き 報告書は２０１１～３０年の朝鮮半島情勢を展望。北朝鮮が現在「崩壊に向け勢いを加速させている」と指摘し、「金正日総書記から正恩氏への権力委譲が崩壊を促進する」と分析。また２０年代には「（南北は）統一へ向けた実質的な段階に入っており、北朝鮮は現在のような形態では存在していない」と結論づけた。 北朝鮮崩壊への道筋については「金総書記退任で国家の方向性が失われ、官僚集団と軍・保安機関勢力に分裂し権力争いが起きる」と予測。混乱の中（１）韓国統制下で臨時政府樹立（２）軍の武装解除と経
「いま読む 震災前の警告」特集のニュース一覧：イザ！
の概要 「いま読む 震災前の警告」特集 東日本の広い範囲を襲った震災。過去に繰り返していた大地震は、我々に未来へ向けた警鐘を鳴らしている。いま改めて読む、３・１１前に想定されていた被害、そしてそれは未来への警告でもある。
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