見ているサイト上に露出している機密情報(APIトークン、IPアドレスなど)を見つけるブラウザ拡張を作りました
見ているサイト上に露出している機密情報(APIトークン、IPアドレスなど)を見つけるブラウザ拡張を作りました SecretlintというAPIトークンなどの機密情報がファイル内に含まれているかをチェックできるツールを書いています。 Secretlintはコマンドラインツールとして動くので、主にCIやGitのpre-commit hookを利用して、リポジトリに機密情報が入るのを防止できます。 SecretlintでAPIトークンや秘密鍵などのコミットを防止する | Web Scratch 一方で、実際のウェブサービスなどは機密情報がファイルにハードコードされているわけではなく(Secrelint自体がこういうハードコードを防ぐツールです)、環境変数やDatabaseに保存していると思います。 このような場合にも、コードのミスなどによって公開するべきではない情報(秘密鍵、APIトークン、Sl
セキュリティ調査に役立つブラウザ拡張機能のまとめ - 午前７時のしなもんぶろぐ
おはようございます。しなもんです。 今回はセキュリティ調査に使える便利なブラウザの拡張機能 (アドオン・エクステンション) をご紹介します。 こうした拡張機能の多くはこの世で唯一無二の機能を持っているわけではありませんが、普段から一番よく使う調査ツールである「Web ブラウザ」に直結するため、手間の節減や各種オンラインサービスへのアクセシビリティ向上に大きな効果を発揮する場合があります。 前提 Mitaka IP Address and Domain information Link Redirect Trace User-Agent Switcher Flagfox IP Domain Country Flag Wappalyser anonymoX Wayback Machine Exif Viewer/EXIF Viewer Pro Simple Translate Mouse Di
なぜChromeはURLを殺そうとするのか？ (Chrome Dev Summit 2019) - ぼちぼち日記
今年もChrome開発者の集まりChrome Dev Summit 2019 (CDS) がサンフランシスコで開催されました。 今回、私が Chrome Customer Advisory Board (CAB) に選出していただいたこともあり、CDSに初めて参加しました。 これは、CDS終了後のCAB meetingで頂いたChrome Dinosaurフィギュアです。ちなみにゲームはできません。 タイトルの「なぜChromeはURLを殺そうとするのか？」は、2日目Chrome Leadsのパネルセッションで司会のGooglerが、Chrome UX担当のProduct Managerに対して一番最初に投げかけた問いです。 PMは直ちに「そんなことはしない」と即答しました。しかしChromeは、URLの表示領域からHTTPSの緑色表示の廃止・EV表示場所の移動・wwwサブドメイン表示の削
URLバーの組織名表示を信用できる？ 変化するEV SSLサーバ証明書の取り扱い方
2019年9月にリリース予定の「Google Chrome 77」で、ちょっとした……いや、かなり大きな変更が実施されます。それは、このコラムでも何度かフィッシング対策として紹介してきた「EV SSLサーバ証明書（以下、EV SSL）」の扱い。なんと、本物のサイトと偽サイトを区別する「URLバーの組織名表示」を無効にするというのです。 Upcoming Change to Chrome's Identity Indicators - Google グループ 「いったいなぜ安全の証明を無効化するのか？」と思われるかもしれません。その背景には、致し方のない事情がありました。 EV SSLで「何ができていた」のか EV SSLは、WebブラウザとWebサーバの通信を暗号化し、改ざんを防止するためのSSLサーバ証明書の一種として登場し、金融機関のWebサイトで導入が進みました。 SSLサーバ証明書
Google Chromeの不正な拡張機能、大手組織を含む50万ユーザーが利用
GoogleのChrome Web Storeで提供されていた拡張機能4本に、任意のJavaScriptを不正に挿入して実行する仕組みが実装されているのが見つかった。 セキュリティ企業のICEBRGは、米GoogleのChrome Web Storeで提供されていた悪質な拡張機能を発見したと発表した。ダウンロード回数は世界で合計50万を超えていたといい、同社はブラウザの拡張機能が、企業などの組織に対して投げ掛けるリスクに警鐘を鳴らしている。 ICEBRGの1月15日のブログによると、ある顧客のワークステーションで不審なトラフィックが検出され、調べた結果、Chrome Web Storeで提供されていた「Change HTTP Request Header」という拡張機能が原因だったことが判明した。 同拡張機能は一見、不正なコードは含まれていないように見えていたが、任意のJavaScript
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