想像力を刺激する「時間軸」をめぐる試み
先週末にNews.com Alfa BlogのRafe Needlemanがちょっと面白い2つのプロジェクトを取り上げていましたので、今日はそれを紹介します。 まず1つめは、「SIMILE Timeline project」というものです（ちなみに「SIMILE」とはSemantic Interoperability of Metadata and Information in unLike Environmentsの略だそうです）。このプロジェクトは、W3C、MIT Libraries、MIT CSAILの共同研究で、The Andrew W. Mellon Foundationの支援の下に複数のプロジェクトが進められており、「Timeline」はその1つということです。 さて、このSIMILE Timeline projectのどこがスゴイかは「Live Examples」にならぶいく
大詰めWinny公判が突きつけたソフトウェアの明日 - CNET Japan
歴史的な47番目の書き込み ファイル交換ソフト「Winny」を開発した金子勇被告が著作権違反の幇助に問われていた裁判で、検察側の論告求刑公判が去る7月3日に京都地裁で行われた。求刑は懲役1年。弁護側の最終弁論は9月4日に行われる予定で、おそらく年内には判決が出るとみられている。2004年9月1日に始まり、2年間にわたってこれまで合計24回開かれた公判は、いよいよ大詰めとなった。 事件の経緯を、いま一度振り返っておこう。 Winnyの開発が始まったのは、2002年4月のことだった。それまで日本国内で隆盛を誇っていたP2Pファイル共有ソフトは「WinMX」だったが、2001年秋にWinMXのユーザー2人が京都府警に逮捕されたことから、WinMXよりも匿名性が高く、警察に摘発されないようなソフトを待望する声が高まった。具体的にいえば、2ちゃんねるのdownload板に「MXの次は何なんだ」という
はてな、シリコンバレーに子会社を設立 - CNET Japan
はてなは7月14日、米国カリフォルニア州ロスアルトス市に100％子会社となるHatena Inc.を設立すると発表した。はてな代表取締役の近藤淳也氏が子会社の代表を兼任する。 当初は、日本法人から近藤氏を含め3名が渡米し、現地での事業立ち上げに注力する。近藤氏は「将来的には現地で人を採用したい」としているが、採用の時期や目標とする規模は現時点では未定だ。 はてなは、今回の米国子会社設立の目的として、英語圏をはじめとする多言語に対応したグローバルサービスの開発や、最新インターネット技術の研究、先進的なインターネット関連企業との関係強化を挙げている。近藤氏によると、米国子会社設立についての構想を始めたのは約1年前で、2005年末には事業方針として子会社設立を打ち出していたという。 最初に手がける事業が何かについては、まだはっきり決まっていないと近藤氏は言うが、「現在のサービスの国際化および新規
史上最年少で上場したアドウェイズ社長の行動力：前編
6月20日に上場時の社長の最年少記録が塗り替えられた。26歳2カ月という若さで、東証マザーズに上場したアドウェイズの岡村陽久氏によるものだ。同氏は中学校を卒業後、16歳から訪問販売の営業マンとして活躍した後に、20歳で起業したのだという。 いまでこそ学生起業家も数多く生まれ、若くして起業する人も多いが、インターネットとは無縁だった営業マンが起業家となり、6年で上場するまでの道のりはなかなか想像しがたい。そこで、今回は岡村陽久氏に起業から上場までの軌跡を伺った。 小池：上場、おめでとうございます。 岡村：ありがとうございます。 小池：今日は、岡村さんの起業に至った経緯なども含めて、今までのことをお聞きしたいと思います。早速ですが、まず、最初に起業をしたいと思ったのはいつ頃ですか。 岡村：小学校ぐらいのときから社長になりたいなと思っていて、よく文集の「将来の夢」みたいなところは「社長」と書いて
CNET Japan
Web 2.0 Expo Tokyo、2008年は開催中止 Tim O'Reilly氏の基調講演など、毎年ビッグネームを呼び寄せて開催されていたイベント「Web 2.0 Expo Tokyo」が2008年は中止となることがわかった。理由は米国からの講演者の来日にキャンセルがあったため。申し込み済みの場合は返金されるという。 2008/09/27 15:59 ［ネット・メディア］ 「T-Mobile G1」は中身で勝負--初の「Android」携帯が持つ可能性 米国時間9月23日に発表されたGoogleの「Android」を搭載した携帯は、外観はほかの携帯電話と大差はないが、これまでの携帯電話にはないユーザーエクスペリエンスを提供するソフトウェアが搭載されている。 2008/09/26 07:00 ［スペシャルレポート］ 写真で見るLet's note Fシリーズの内部パーツ 松
人工知能の第一人者J・マッカーシー氏に聞く--AI研究、半世紀の歴史を振り返る - CNET Japan
1956年、コンピュータ科学者のグループがダートマス大学に集まり、当時としては新しいトピックについて議論をかわした。そのトピックとは「人工知能」である。 ニューハンプシャー州ハノーバーで開催されたこのカンファレンスは、コンピュータで人間の認知能力をシミュレートする方法に関する、その後の議論の出発点となった。カンファレンスでは、「コンピュータは言語を使用できるか」「コンピュータは学習できるか」「創造的な思索と非創造的だが有効な思索を分ける要因はランダムさ（偶発性）なのか」といったさまざまな議論が行われた。 議論は、学習能力をはじめとする人間の知能が、原則として、コンピュータのプログラムでシミュレートできるくらい詳細に記述することができるというの大前提のもとで行われた。 出席者には、当時ハーバード大学に籍を置いていたMarvin Minsky氏、ベル研究所のClaude Shannon氏、IB
著作権意識の向上となるか--信息网絡伝播権保護条例が施行される
7月1日より信息网絡（情報ネットワーク）伝播権保護条例が施行された。この条例は2006年5月10日に、国会にあたる国務院の会議を通過した。前回の記事でもこの条例について触れたが、ちょっと触れるだけではもったいないほどに面白い。 この条例を簡単に説明すると「インターネット上の著作権のある文章、音楽、映像などのコンテンツを勝手に利用してはならない」ということである。 この条例の文章に関する規定をニュースサイトにあてはめて解釈すると「あるニュースサイトの記事を別のサイトで原文記事掲載者の許可なく（原文へのリンクではなく）全文公開してはならない。また許可された場合でも、原作者は必ず記載すること」ということになっている。 実はこういったことは今まで日常茶飯事で行われてきた。ある中国のサイトのニュースのタイトルをコピー＆ペーストして谷歌（Google中国）か百度（Baidu）で検索すると、同じニュース
YouTubeに新たなライバル--映像の投稿で利益が得られるサイトが出現
映像共有サイトの大半が何とか利益を出そうと苦心する中、貢献度に応じて広告収入の一部を映像作家に分配するサイトが出現した。 試験段階にある新興の映像共有サイト、Eefoof.comは米国時間7月3日、同サイトに掲載したメッセージの中で、「インターネットコンテンツの作成者には、作品に対する報酬が支払われてしかるべきであり、彼らは他人の利益のためにその作品を利用させるべきではない」とし、さらに「コンテンツ作成者にサイト収入の一部を電信振替で毎月支払う」と述べた。 映像共有サイトの最大手であるYouTubeのライバル企業は、Eefoof以外にすでに150社以上存在するが、いずれの企業も手作り映画の共有サイトの運営で利益を上げる方法を模索しているのが現状だ。 YouTubeも設立後1年以上経つが、未だに今後の収益モデルを完全には公表していない。Gubaなどの他の映像共有企業も経営は黒字としながらも、
Web 2.0時代におけるポータルサイトの役割とは - CNET Japan
エキサイトが「Media 2.0」という新しいメディア戦略を発表した。ニックネームやプロフィールをブログ上で表示させ、興味のあるキーワードに基づくフォーラムや私書箱などの機能を利用できる名刺型ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「エキサイトネームカード」を軸にした事業展開だ。 具体的には、エキサイトネームカードを、ユーザー自らが執筆／編集を行うライフスタイル事典「エキサイトismウィキ」、ユーザーが興味を持ったウェブサイトの紹介記事を投稿できる「エキサイトニュースリンクポスト」、音楽に特化したSNSを提供する英Last.fmと提携した「Last.fm×Excite Music」らのサービスと連動させていく。 エキサイト代表取締役社長の山村幸広氏によると、「Media 2.0は、Web 2.0の考え方を強く意識したものである」という。「ユーザーサイドからの情報発信が当たり前になり、マ
総務省、ネット上の違法情報に対する削除基準など、最終報告書案を公表
総務省は6月30日、2005年8月より開催された「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する研究会」において、プロバイダーや掲示板などの管理者に対する、違法情報や有害情報に関する自主的対応や支援策などをまとめた最終報告書案を公表した。 研究会では、管理者による違法情報の放置や送信防止措置に対する民事および刑事上の責任や、プロバイダ責任制限法における発信者情報開示の運用など、6項目に関する検討を行った。 違法および有害情報の送受信について、管理者による対応の限界を認めた上で、違法情報の送信者を取り締るとともに、掲示板などを利用するユーザーに対し、フィルタリングの導入を積極的に推進する必要があるとしている。 主な検討結果は、違法情報の管理に関する刑事責任に関しては、今後の裁判例の動向を注視するとし、管理側に違法情報の例示および判断基準を提示する。また、警察など法令の専門的機関から、送信防
動画共有サイトYouTubeの成功は一時的なもの--米アナリストが指摘
調査会社IDCのリサーチアナリストJosh Martin氏は、米国時間6月29日に発表したレポートの中で、動画共有サイトのYouTubeが、ビデオ共有事業で利益を捻出するのは困難であると指摘した。同氏はその主な理由として、視聴者が同社のサービスを無料で利用することに慣れてしまっているためと説明している。同氏はさらに、カリフォルニア州サンマテオに拠点を置くYouTubeの動画サイトは、2005年12月に開設されて以来、ほとんど広告なしで運営されてきたため、同サイトのファンらは同サイトに広告が掲載されることに対しても強く抵抗する可能性が高いと指摘している。 Martin氏はレポートの中で、「これらの問題への取り組みを開始するには、YouTubeは数々の変更を行わなければならない」とした上で、「YouTubeにとって真に困難な作業は、同社が一夜にして成功する原動力となった視聴者たちの抱く、文化に
「ネット中立性」関連法案、米上院委員会では賛否同数で否決
ワシントン発--米連邦議会の上院小委員会は米国時間6月28日、「ネットの中立性」に関する厳格な規則を定めた通信法の改正案を賛否同数で否決した。eBayやGoogle、Amazon.comなど、中立性の立法化を2006年の最優先事項として政界に働きかけてきたネット企業にとっては、大きな痛手となる。 今回の改正案は民主党の支持のもと提出されたが、上院商務委員会での議決は11対11の賛否同数で、可決には至らなかった。同案は、「発信源」や「到達先」にかかわらず、すべてのインターネットトラフィックがまったく同等に扱われるよう義務づけるものだ。改正案の可決には過半数の賛成が必要だった。 ネット企業は包括的な新規制の必要性を議会に訴えてきたが、今回の議決によりその取り組みはさらに困難になるとみられる。特に、下院が6月8日にネットの中立性に関する法案を269対152の大差で否決した後とあってはなおさらだ。
米下院、ネットの中立性に関する通信法改正法案を否決
米下院は米国時間6月8日、ネットの中立性の概念を否定した。同概念を支持するロビー活動を土壇場まで展開していたAmazon.com、eBay、Googleといったインターネット企業にとって、下院の否決は大きな痛手となった。 下院議員の大半が所属政党の方針通りの投票を行った結果、民主党の改正案は152対269で否決された。同案が可決されれば、ネットの中立性に関する厳格な規則が連邦法として法定化され、ブロードバンドサービスプロバイダーがインターネットサイトによって扱いを変えることが禁じられるはずだったが、結局、共和党下院議員の指導部が同案を否決するのに十分な票を集めた。 採決は、太平洋標準時間の午後6時半頃に行われた。採決に参加した421人の議員のうち、賛成票を投じた議員の大半は民主党議員で、反対票の大半は共和党議員の票だった。 同改正案（PDFファイル）の採決に先立ち、このテーマに関する議論が
世界中のクリエーターと企業のマッチング目指す--渋谷発のSNS「xshibuya」公開
東京商工会議所と広域渋谷圏クリエーターマッチング有限責任事業組合（広域渋谷圏クリエーターマッチングLLP）は6月30日、クリエーターと企業のマッチングを目的としたソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「xshibuya（クロスシブヤ）」とウェブサイト「xshibuya」のベータ版を一般公開した。 SNSの利用には、既存ユーザーからの招待が必要だ。ユーザーには日記、メッセージ、コミュニティ、足あとといった、一般的なSNSで提供されている機能を一通り用意する。一方、ウェブサイトでは、SNSの紹介をするほか、ウェブ上に渋谷周辺の地図を表示し、その中でアーティスト自身が作品を公開できるバーチャルギャラリーなどのサービスを予定している。 xshibuyaを運営する広域渋谷圏クリエーターマッチングLLPは、東京商工会議所渋谷支部のITベンチャー支援事業である「広域シブヤ圏ベンチャー支援ネットワー
KDDIの顧客情報400万人分が流出--恐喝未遂で容疑者2名が逮捕
KDDIは6月13日、同社のインターネット接続サービス「DION」の顧客情報が約400万人分流出したと発表した。同日、この顧客情報を使ってKDDIから金銭を脅し取ろうとした恐喝未遂の疑いで、容疑者2名が警視庁に逮捕されている。 逮捕されたのは神奈川県川崎市在住の職業不詳、箕村明夫容疑者（57歳）と、東京都足立区在住の職業不詳、鳥居朗彦容疑者（47歳）。KDDIが警視庁に相談し、事件が発覚した。 流出した情報は、2003年12月18日までにDIONに申し込んだ顧客の名前、住所、連絡先の電話番号が399万6789名分。なお、この中には当時すでに解約した人の情報も含まれる。また、DION申し込み時に性別、生年月日、連絡先メールアドレスを登録した人については、その情報も流出した。 KDDIによる事件発覚の経緯は次の通り。まず、5月30日、顧客情報を入手したとの連絡を電話で受け、5月31日にKDDI
オンラインゲームの課金売上は前年比128.8％の300億円--2010年には447億円にも
インターネット関連の市場調査を行うイーシーリサーチ（ECR）は6月29日、国内のオンラインゲーム市場の市場規模およびオンラインゲーム事業者と利用者に関する調査結果を発表した。 調査によると、2005年のオンラインゲームの課金売上は300億円で、対前年比28.8％の増加、また、課金サービスの利用者は175万人で、対前年比15.5％の増加となった。市場規模と利用者数がともに拡大した要因は、オンラインゲームタイトルの増加による利用者層の拡大と、月額固定の料金体系からゲームで利用するアイテムの有料販売という従量的な料金体系への移行が進み、一人当たりの平均利用金額が向上したためとみられる。なお、2005年の一人当たりの平均利用金額は月額1431円で、対前年比11.6％増だった。 2005年の課金利用者シェアは、スクウェア・エニックス（15.3％）、NHN Japan（14.3％）、ガンホー・オンライ
Web 1.0に学ぶ失敗しない法則--グーグルをつくれなかった男の話 - CNET Japan
Gary Cullissという人物をご存知だろうか。彼は世界でもトップクラスの大学で行われた起業家コンテストで優勝し、ベンチャーキャピタルから3000万ドルの融資を獲得した。専門家たちは、彼の会社は検索の世界に革命を起こすと断言していた。 しかし、彼の名前を覚えている人は少ないだろう。 Culliss氏はDirect Hitの共同創設者として、検索の世界に2年間君臨した。1998年にはForbes誌が「市場にはこれに匹敵するテクノロジーは存在しない」と書き立てた。Googleは当時まだMetacrawlerなどの無名サイトと同列に扱われていた。 Washington Post紙は、Culliss氏をNetscapeのAndreessen氏やYahooのYang氏やFilo氏などに肩を並べるインターネットのパイオニアに位置づけた。 CNET News.comでも、最初に署名入りの記事でGoo
中国で人気を呼ぶウェブブラウザ「Maxthon」
検索エンジンの検閲に苛立つ中国のウェブサーファーたちが、これまであまり知られていなかったインターネットブラウザに注目し始めている。中国にはこのブラウザの熱心な愛好者が存在する。 北京の小さな企業Maxthonにより作成された同名のブラウザは、中国で多数の利用者を獲得した。このブラウザはウェブプロキシを介してトラフィックを処理し、政府の情報規制を迂回することができる機能を有するためである。Google、Yahoo、MSN、Baidu.com、その他の人気サイトまたは中国内のISPの検索エンジンには政府による規制の対象となっている。 同ブラウザは中国を発端に、欧州でも人気を呼び、 2006年にラスベガスで開催されたConsumer Electronics Showに登場したおかげで、今や米国でも少しずつ注目され始めている（もっとも米国ではまだほとんどの人に知られていないが）。同ブラウザは200
国産検索エンジンはなぜ必要なのか？--経産省担当者に聞く - CNET Japan
経済産業省は7月、国内の総合電機メーカーや大学など38団体とともに、国産の検索エンジンを開発する「情報大航海プロジェクト・コンソーシアム」を設立する。企業や大学がこれまで研究してきた検索技術やノウハウを持ち寄り、成果物はオープンソースとして広く公開する考えだ。 検索エンジンの分野では現在、Google、Yahoo!、Microsoftといった米国の大手企業が火花を散らしている。この分野で国が音頭を取って研究開発を進める狙いは何なのか。経済産業省 商務情報政策局 情報政策ユニット 情報経済企画調査官で、今回のプロジェクトを推進した立役者である八尋俊英氏に聞いた。 --情報大航海プロジェクト・コンソーシアムを結成した狙いはどこにあるのでしょう。 まず前提として、現在は情報がとにかく山のように沢山あり、その中から必要なものだけをうまく抽出して知識化する技術が求められているということがあります。こ
ポッドキャストを手軽にザッピング--日本発の「ZapZap」登場
ウェブサイト開発などを手がけるイメージソースが、独自の新サービス「ZapZap」を開発し、6月19日にベータ版を公開した。 「ユーザー参加型のポッドキャストディレクトリ」を名乗るZapZapは、ウェブ上で増加の一途をたどる音声／ビデオポッドキャストを簡単に見つけ出し、視聴・聴取できるようにすることを狙いとしている。機能面では、人気の高い米のユーザー参加型ニュースサイト「Digg」に似たコンセプトの「Zap」システムを実装し、各ポッドキャストを視聴／聴取したユーザーの投票結果から、人気の高い番組が自動的に判別される仕組みになっている。 ZapZapのサイトにはAjax技術をベースにしたプレーヤー機能が実装されており、ユーザーがリストアップされたポッドキャストをブラウザ上でそのまま再生できるようになっている。また、登録ユーザーは各ポッドキャストの感想などをコメント欄に書き込めるようになっている
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