放っておくと、あっという間に根を伸ばす竹。放置されたまま広がる竹林に頭を抱える所有者も少なくない。相馬市の鉾建（ほこたて）茂さん（７４）は、改造した農機具で竹をパウダー化し、畑の肥料などに利用している。鉾建さんは「ちょっとした工夫で、厄介ものが宝になる」と話す。 鉾建さんが機械のエンジンをかけ、導入口に直径１０センチほどの竹を差し込むと、固いものが粉砕される轟音が辺りに鳴り響いた。見る見るうちに竹は短くなり、パウダー状になってはき出されてきた。「１日作業を続ければ、１００キロぐらいの竹を処理できる」と説明する。 鉾建さんが竹のパウダー化に取り組むようになったきっかけは、農機具を改造して竹粉砕機を作った千葉県のグループに関する記事を農業雑誌で見たことだった。「どこに行っても、里山が竹に浸食されて荒れている。何とかならないかと思っていたので、ぴんと来たんだ」と振り返る。早速、記事で取り上げられ

バイオテクノロジーを活用し、“循環型農業”の実現を目指すユーグレナ社の「サステナブルアグリテック事業」とは？ヘルスケア・バイオ燃料に続く、第三の事業創出へライブ番組『ユーグレナのサステナブル NOW』で、2月5日（月）12時30分配信 株式会社ユーグレナ（本社：東京都港区、代表取締役社長：出雲充）は、2月5日（月）12時30分より、ユーグレナ社の知られざる魅力をお届けするライブ番組『ユーグレナのサステナブルNOW』で、当社のヘルスケア・バイオ燃料に続く、第三の事業である「サステナブルアグリテック事業」をテーマにインターネットライブ配信を行います。 本事業では、微細藻類ユーグレナなどをはじめとする当社素材や副産物、未利用資源などを活用した循環型農業の実現を目指し、微細藻類や、バイオ燃料の原料となる油脂を微細藻類から抽出した後の残渣、そのほかユーグレナ・グループ内外の未利用資源を、飼料や肥料へ

東武鉄道は25日、栃木県の日光・鬼怒川温泉エリアを走る蒸気機関車「SL大樹」などの運行にバイオ燃料を使う実証実験を31日から始めると発表した。同エリアは2030年度までに二酸化炭素（CO2）排出量実質ゼロを目標とする国の脱炭素先行地域に選ばれている。蒸気機関車へのバイオ燃料の導入は国内で初めて。一般家庭約50世帯分が年間で排出する150トン超のCO2削減を

「世界全体の再生可能エネルギーの発電容量を2030年までに現状の3倍に拡大する」――。日本も参画した第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP28）の成果文書にはこう明記された。日本は火力発電が主体で発電電力量に占める再エネ比率は約20%と、欧州などと比べて低い水準だ。再エネ活用に、日本は大きく舵（かじ）を切っていかなければならない中、足元ではこの根幹を揺るがす、ある異変が起こっている。

スウェーデンのリンショーピング大学（LiU）と王立工科大学（KTH）の研究チームが、木材パルプ由来のクラフトリグニンを使用した、環境に優しく安定な太陽電池を開発した。 同研究成果は2023年10月9日、「Advanced Materials」誌に掲載された。 シリコン太陽電池は効率的だが、エネルギー消費の高い複雑な製造工程を要し、有害な化学物質の流出につながる危険性も有する。対して、有機太陽電池は、低コストで単純な製造工程で済み、さらに軽量で柔軟性を持つ。屋内での使用や衣服に取り付けて個人用電子機器の電力源などの用途に応用できるため、注目の研究分野となっている。 しかし、有機太陽電池はプラスチック、つまり石油由来のポリマーでできているため、環境に優しいとは言い難い。 研究チームは、電極界面の電子輸送層にクラフトリグニンを用いた有機太陽電池を開発した。クラフトリグニンは、紙の原料となるパルプ

17の目標で構成され、県内でも実現に向けた動きが活発化するSDGs（国連の持続可能な開発目標）。積極的に取り組む企業を紹介する。 カネコ種苗（群馬県前橋市古市町、金子昌彦社長）は、廃棄される食用油などの再資源化を本格化させている。回収、排出した廃油の活用を企業に提案して農業参入を後押し。賛同するパートナーの輪を広げて、循環型農業を実現させる。 農業用ハウスの暖房に使う燃料や資材などの主な原料は石油で、カーボンニュートラルへの取り組みは急務だ。同社は企業が事業で排出し、精製して再び燃料などで使える廃油に目を付けた。企業に農業の燃料として活用を見直してもらい、脱炭素の取り組みに協力する。...

輸入頼みになっている肥料の国内供給体制確立に貢献しようと、東京都は江東区の下水処理施設「砂町水再生センター」を拠点に、下水汚泥に含まれるリンを回収して肥料にする実証事業を1月に始める。全国の下水処理量の1割を占める都では多量の回収が見込まれ、将来的には肥料を広域に供給する体制を目指す。 リン　窒素、カリウムと並ぶ、肥料の主な原料。日本はほぼ全量を中国、モロッコなど海外からの輸入に依存している。国内需要を優先する中国の輸出規制などで、近年は国際価格が不安定化。安定した調達先の確保が課題となっている。

キノコ栽培で必要な木を細かく砕いた「おが粉（おがくず）」の価格高騰に悩む農家が増えている。バイオマス発電事業者からの需要増に加えて林業従事者の人手不足が深刻で、必要な量を調達できない農家も多い。足元では電気代や燃料費の高騰にも直面し、シイタケ農家を中心に厳しい経営状況が続いている。キノコは木を分解して栄養にして育つ。栽培には自然界同様に木材に種菌を植え付けて育てる「原木栽培」と、おが粉に米ぬか

住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎　本社：東京都千代田区／以下、住友林業）とGreen Earth Institute株式会社（CEO：伊原 智人 本社：東京都新宿区／以下、GEI）は15日、木質バイオマスを原料としたバイオリファイナリー※１事業の推進で業務・資本提携契約を締結しました。両社は森林資源の用途拡大に向けて木質バイオマス化学品の研究開発に着手します。まず木材の成分分離技術を確立し、木材の新たな利用用途を開拓して木材を余すことなく使うカスケード利用を促進します。石油化学品からバイオマス化学品への転換を促すことで、CO2排出量を削減し社会全体の脱炭素化に貢献します。 ※1. 植物や農作物などのバイオマスを原料に化学品や燃料を作り出す技術。石油化学に代わる技術として期待されている。 ■協業内容 木材の主成分の大半はセルロース、ヘミセルロース、リグニンの3つで構成され、木質バイオマス化

このリサイクルスポットは、大阪府大東市にある植田油脂という会社が昨年12月から実施している家庭系廃食油回収の拠点である。デニーズはこのプロジェクトのパートナーとなり、今年11月から大阪府内のデニーズ7店舗で廃食油回収を始めた。リサイクルスポットはスーパーや銀行など60カ所以上あるが、レストランで参加したのはデニーズが初めてだ。 廃食油は再生航空燃料（SAF）の原料の一つとして注目されている。これまで捨てられたり燃やされたりしていた廃食油からリサイクルするため、二酸化炭素（CO2）の排出量削減に貢献できる。日本の航空会社は、2030年時点で燃料使用量の10％をSAFに置き換える目標を打ち出している。このほか、廃食油はバイオ原料やインク溶剤などにリサイクルすることも可能だ。希少金属を含む廃棄物が「都市鉱山」と呼ばれるのと同様、廃食油は「都市油田」とも呼ばれ始めている。 家庭からの廃棄量は年間1

新和設計（山形県米沢市、湯沢洋一郎社長）と日本大学工学部を中心に構成する竹筋（ちっきん）コンクリート協議会（事務局＝新和設計）は、鉄筋の代わりに竹材を利用した竹筋コンクリートを開発した。鉄筋コンクリートの６０―７０％の強度で実用化できる。２６日にＵ字溝として福島県南会津町の水路に設置し、効果を検証する。自然資源を活用した手法として、小型コンクリート構造物向けに普及を目指す。 竹筋コンクリート協議会には新和設計と日大を含め、日仙産業（福島県白河市）や坂内セメント工業所（同柳津町）など５企業・２大学が参画する。竹筋コンクリートは竹筋で構造物を組み上げ、コンクリートを流し込む仕組み。昭和の初めまでは国内で普及していたが、終戦で鉄の利用が可能になり衰退した。今回は竹を活用した環境に優しいコンクリートとして、復活プロジェクトとなる。 １、２年で成長し、５年で枯れる竹の特性を有効利用する。竹は内側の強

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富士見町で、高校生が堆肥づくりに挑戦し、循環型の農業を学びました。使うのは落ち葉や使用済みの紙コップです。今の時期ならではのこの光景。ただ集めているわけではありません。 ■富士見高校園芸科の生徒「落ち葉をこうやって堆肥にするっていうのは、このプロジェクトが始まってからやるようになった」 富士見町の富士見パノラマリゾートで、落ち葉などを堆肥にする取り組みが始まり、スタッフのほか富士見高校園芸科の生徒9人が参加しました。 米ぬかまぜる落ち葉にまぜるのは地元の酒造店が使った米ぬか。さらには、リゾート内のレストランなどで使われた、微生物によって分解される紙コップです。環境負荷の低減を目指し、いらなくなった物で堆肥を作ります。 ■高校生「かき混ぜるとことか落ち葉拾うとことか大変だが楽しくやることが出来た」 ■富士見パノラマリゾート雨宮和彦常務理事「地元の高校生に知ってもらい発信をしてもらうことも重要

町田市は、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて排出抑制を進めるため、「ごみ処理施設で生じる燃焼ガス中のCO2有効利用技術の実証試験」をイオン直営農場の運営および農産物の生産委託に取り組むイオンアグリ創造株式会社（社長：福永庸明、以下「イオンアグリ創造」）と株式会社タクマ（社長：南條博昭、以下「タクマ」）と共同実施します。 一般廃棄物処理施設で発生する燃焼ガスに含まれるCO2を施設園芸に供給・利用する技術の実用化をめざし、町田市バイオエネルギーセンターの熱回収施設およびバイオガス化施設から出る燃焼ガスを用いて、イチゴ栽培の実証を行います。この技術の実現により、一般廃棄物処理施設で生み出される電気、熱、CO2を大規模施設園芸に利用するトリジェネレーションシステム※の実用化を目指します。 ※トリジェネレーションシステムとは、発電において発生する電力、熱に加えて、燃焼ガスに含まれる二酸化炭

2030年までに、持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「SDGs」。 テレビ朝日の番組『しあわせのたね。』 では、さまざまな課題に取り組み、くらしを未来へ紡ぐ“はじめの一歩”を実践する人たちを紹介している。 今回取り上げるのは、サトウキビストローを使って循環型社会を目指している平間亮太さん（株式会社4Nature 代表取締役）。 平間さん：「わたしたち4Nature では、サトウキビからできているストローを作っています。100％植物性で生分解できるので環境にとっても優しんですよ」 産業廃棄物だったサトウキビの搾りかすをストローにアップサイクル。耐久性や口あたりもプラスチックストローと変わらず使えると人気が広まっている。紙ストローなどと比べて耐久性にも優れているという。 平間さん：「台湾の知人から紹介されたのがきっかけでした。（サトウキビストローを）調べていくうちにプラスチック問題やその後

小田たちの発見は出発点にすぎない。人間自身が作り出したこの地球規模の環境災害を少しでも軽減したいなら、この細菌はもっと迅速かつ効率的に働く必要がある。 イデオネラ・サカイエンシスに関する最初の実験で、彼ら研究チームはこの細菌と一緒に長さ2センチ、重さ0.05グラムのプラスチックフィルムを試験管に入れ、室温で放置した。すると、細菌は約7週間でこの小さなプラスチックを分解した。 極めて印象的な結果ではあったが、プラスチック廃棄物に有意義な影響を与えるには、そのスピードはあまりにも遅すぎた。 幸い、この40年間で科学者たちは酵素の設計や操作に驚くほど習熟した。プラスチックの分解に関していえば、「イデオネラ酵素は進化のごく初期段階にあります」と、ポーツマス大学の分子生物物理学教授、アンディ・ピックフォードは述べる。 「イデオネラ酵素を進化へと導くことが、科学者たちの目標なのです」 微生物たちの驚く

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