MALUI Talk in Kyoto & 近畿地区MALUI名刺交換会（2015年度）のおしらせ #KyotoMALUI: egamiday 3
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図書館（横浜研究所）＜#JAMSTEC WEBマガジン
新型コロナウイルス感染防止の観点から、地球情報館休館中、横浜研究所図書館の一般利用を休止いたします。 貸出中の図書につきましては、正式に再開日決定後に改めてご連絡いたしますので、そのままお持ちください。なお、建屋入口の返却ポストをご利用いただくか、郵送での返却も可能です。 ご迷惑をおかけいたしますが、皆様のご理解とご協力をよろしくお願い申し上げます。 海洋や地球科学に関する資料を収集し、一般に公開している専門図書館です。一般書、児童書、科学絵本、科学雑誌のほか、機構所属研究者の著書、過去に開催した公開セミナーのDVD等の視聴覚資料も所蔵し、どなたでも自由にご利用いただけます。 ご利用案内 ■閲覧 開架式です。フロア内の資料は館内で自由に閲覧できます。視聴覚資料や雑誌など、一部資料は館内のみの利用となります。 （3階の職員専用フロアの閲覧を希望される方は、2階カウンターへお尋ねください） ■
CA1841 – 読書通帳の静かなブーム / 和知 剛
読書通帳の静かなブーム 郡山女子大学図書館：和知剛（わち つよし） はじめに ここ数年、公共図書館で「読書通帳」(1)が静かなブームになっている。どこかで導入するたびに、全国紙の地域面や地方紙などの報道に取り上げられている。しかし、図書館業界の外における注目度に比べて、図書館業界ではカレントアウェアネス・ポータル(2)以外の主要な媒体において、読書通帳単独では記事として取り上げられてこなかった(3)。それ故、「静かなブーム」と筆者は受け止めている。 確認できた報道および読書通帳を導入している図書館をまとめているウェブページ(4)によれば、公共図書館では2003年に導入した南丹市立図書館（旧園部町立園部中央図書館、京都府南丹市）を嚆矢とする。その後、読書通帳は公共図書館において導入が進んでいる。本稿では読書通帳について、筆者が行った取材に基づき公共図書館における導入事例を報告するとともに、
CA1840 – 読書条例制定の動きについて / 日置将之
読書条例制定の動きについて 大阪府立中央図書館：日置将之（ひおき まさゆき） はじめに 2001年に制定された「子どもの読書活動の推進に関する法律」(1)は、読書活動の推進を主目的にした日本では初めての法律である。その後、2005年には「文字・活字文化振興法」(2)も制定され、読書も含めた文字・活字文化という大きな枠組みの中で、その振興がうたわれている。 このような国による法律制定の動きを受けて、地方自治体でも読書活動の推進を主目的にした条例（読書条例）が生まれてきている。これまで、宮崎県高千穂町の「高千穂町家族読書条例」（2004年）(3)を嚆矢として散発的に制定されていたが、2013年以降には複数の自治体で条例が制定され始めており、その動きがにわかに活発化している。 そこで本稿では、読書活動推進に関わる法律の内容等を概観し、これまでに制定された読書条例について紹介する。 1. 読書活
CA1845 – ResourceSync：OAI-PMHの後継規格 / 林 豊
動向レビュー ResourceSync：OAI-PMH の後継規格 九州大学附属図書館eリソースサービス室：林豊（はやし ゆたか） 1. はじめに 本稿では、米国情報標準化機構（NISO）とOpen Archives Initiative（OAI）によって策定が進められているResourceSync(1)の概要を紹介する。 ResourceSyncは、2つのウェブサーバの間でコンテンツの同期(2)を行うためのプロトコルである。2011年にOAI-PMH（CA1513参照）の後継規格として検討が始まった。ワーキンググループにはOAI-PMHの策定に深く関わったロスアラモス国立研究所のソンペル（Herbert van de Sompel）も名を連ねている。一連の規格のなかでコアとなるResourceSync Framework Specification（ANSI/NISO Z39.99-20
CA1846 – 研究文献レビュー：地域資料サービス / 竹田芳則
地域資料サービス 堺市立中央図書館：竹田芳則（たけだ よしのり） はじめに 本レビューは、公立図書館における地域資料サービスに関する文献を主な対象とする。従来、地域資料、郷土資料、（地方）行政資料といった用語の定義があいまいであったものが、1999年に日本図書館協会の図書館員選書として出版された『地域資料入門』(1)において、後述のとおり、概念が明確化され、以降「地域資料サービス」といった用語が定着化してきたと考えられる。同書の巻末には、地域資料に関する先行文献の一覧が掲載されていることから、本レビューでは1999年以降に国内で発表されたものを対象とした。 また、本レビューでは、地域資料サービスのあり方について論点を紹介した上で、同サービスに関する調査研究の動向、同サービスをめぐる課題について記述し、地域資料のデジタルアーカイブ化など近年の取組の紹介を行うこととした。 なお、本テーマと密
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