まだはもうなり、もうはまだなり
9月14日までの結果。高橋が減らしたので、上位2人の差は縮まった。土肥は一気に15万円近く減らしてしまった。 7月から始まった素人集団のバーチャル株取引企画「誠倶楽部」。超ビギナーとダメ投資家が「持ち金100万円」「期間3カ月」の制限内で気になる株を買い、運用してみるという特集連動企画だ（7月9日の記事参照）。 いよいよラスト月、残すところあと2回となった「誠倶楽部」のメンバーは土肥義則、真野裕章、高橋暁子の3人。高橋はIT銘柄にこだわり、モバゲータウンで知られるディー・エヌ・エー（2432）の株を保有し続けていた。7月20日から8月3日の2週間で20％ほど上昇し、3人で唯一持ち金100万円を突破（8月6日の記事参照）。その後再び持ち金の100万円にまで戻してしまい、楽天（4577）、ソネットエンタテインメント(3789)と週単位で銘柄を買い換えている。ディー・エヌ・エーでの貯金は徐々に減
ハリケーンが来れば株価が下がる理由
9月7日までの結果。トップの高橋が減らした結果、最下位の土肥との持ち金差は縮まり、約15万円に。高橋、真野、土肥の順番は変わらず 7月から始まった素人集団のバーチャル株取引企画「誠倶楽部」。超ビギナーとダメ投資家が「持ち金100万円」「期間3カ月」の制限内で気になる株を買い、運用してみるという特集連動企画だ（7月9日の記事参照）。 いよいよラスト月、3カ月目を迎えた「誠倶楽部」のメンバーは土肥義則、真野裕章、高橋暁子の3人。IT銘柄にこだわる高橋は、誠倶楽部開始3回目からモバゲータウンで人気を集めるディー・エヌ・エー（2432）の株を保有し続けていた。この選択は正解で、7月20日から8月3日の2週間で20％ほど上昇、3人の中で1人だけ持ち金100万円を突破した。しかし、8月中旬からの世界同時株安の中でディー・エヌ・エーの株価も下落、前回ついに楽天（4577）に買い換えた。ディー・エヌ・エー
9月6日に要注意――そのワケは？
7月から始まった素人集団のバーチャル株取引企画「誠倶楽部」は、3カ月目に突入した。超ビギナーとダメ投資家が「持ち金100万円」「期間3カ月」の制限内で気になる株を買い、運用してみるという特集連動企画だ（7月9日の記事参照）。 メンバーは土肥義則、真野裕章、高橋暁子の3人。真野は同企画の3回目で「業績のいい銘柄」、ニンテンドーDSやWiiが好調な任天堂（7974）を購入（7月23日の記事参照）。上方修正などもあり株価は上昇を続けたが、第5回で下落した（8月6日の記事参照）。その後、株主優待の権利確定日での値上がりを狙って吉野家ディー・アンド・シー（9861）を購入し、第6回で狙い通り上昇（8月13日の記事参照）、先週は、景気の影響をあまり受けないと言われるタイヤのブリヂストン（5108）を買った（8月27日の記事参照）。 土肥は不安定相場を敬遠し、「休むのも相場」と4回目に取引を中止（7月3
企業は業績好調、なのに株価が上がらないのはなぜ？
第1四半期（4月～6月）決算のピークを終え、8月相場に突入した。任天堂やソニー、コマツといった主力企業で最高益更新が相次いでいるが、日経平均株価は8月1日、大幅に下落した。終値は前日比377円91銭安の1万6870円98銭で、1万6900円を割り込んだのは4カ月半ぶりだ。 不安定な株価は7月の4週目（23日～27日）から続いている。米国のサブプライムローン（信用度の低い顧客）問題の不安が広がり、米国株は7月26日に急落した。米国株の動向が警戒され、7月27日の日経平均は一時500円超の下落となった（7月30日の記事参照）。 さらに為替相場の動きが注目されている。7月4週目から円高が進行しているため、株価は神経質な展開となっている。8月1日には3カ月半ぶりに1ドル＝118円台を割り込み、連鎖的に株安の状況が続いている。 一般的に「8月相場は安くなる」と言われるが、今年の8月はどう展開するのか
金利の“大バーゲン”、FRB「ゼロ金利」への不安
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 1月22日、FRB（米連邦準備理事会）のバーナンキ議長は、0.75％ポイントという大幅な利下げを発表した。これでFF（フェデラル・ファンド）金利は3.5％になった。金利引き下げは早晩予定されていたが、1月29、30日とFOMC（米連邦公開市場委員会）が開かれることになっており、そこで引き下げが発表さ
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