子に｢努力は報われる｣と刷り込んではダメだ | It Mama | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
こうして得たものが大きいのに、常に最高レベルを求められて育つと、自分が手に入れているものの有難味を感じられなくなってしまっています。残念ですよね。 幼児教室に通い、積木やプリントをたくさんこなして、お受験の面接訓練も受けていたのに不合格。でも、「私とこの子の今までの苦労はなんだったの」と嘆かないでください。子どもと一緒に通った幼児教室で学んだ知恵、お作法はしっかり体験として身に付いています。 小学校でのテスト。必死で勉強していたのに返ってきた点数は60点。でも、結果は出なくても勉強したことによる学力は相当付いているはずです。運動会の晴れ舞台。駆けっこの練習をずっとしてきました。予行練習では1等賞。ところが当日、転んでしまってビリ。 「次は頑張ろうね」がNGな理由 この様子を見て「ああ、折角あれだけ練習していたのに。努力が実らなく残念だったね。来年は転ばないように頑張ろうね」と言葉をかけるの
鳩山由紀夫元首相は､宇宙人か馬鹿か天才か
「人の不幸は蜜の味」と言う。今回、鳩山由紀夫元首相がウクライナ南部のクリミアを訪れたことで、激しいバッシングを受けている一件だ。前回好評だったコラム「ロシアでレクサスが『バカ売れ』するワケ」でも触れた通り、最近筆者は同国を訪問したことでロシア関係のコラムを書いているわけだが、今回は急遽この話題について、国際ビジネスマンの立場から迫ってみたいと思う。 鳩山由紀夫氏の「正論」とは？ それにしても、マスコミは、寄ってたかって鳩山由紀夫氏を「悪の主人公」に仕立て上げている。もちろん、その背景はわかる。ロシアは昨年3月、ウクライナ南部のクリミアを一方的に編入。米国をはじめとする西側諸国や日本は「編入は国際法違反」という立場をとるのに対し、由紀夫氏は「編入のプロセスは合法」との見解を示したからだ。 とにかく、どのニュースでも、コメンテーターが鳩山氏の行動を一斉に非難している。だが、大の大人が、一見軽率
VAIOスマホは､本当に"ガッカリ端末"なのか
2014年7月、ソニーから独立した「VAIO」。2月16日にはプレミアムクラスのパーソナルコンピュータ「VAIO Z」シリーズを発表して、他のWindowsパソコンとは異なる価値を提供できる力を持っていることを証明した。その注目度の高さは衰えておらず、国内市場におけるVAIOブランドの強さを再確認した。 そのVAIOが、仮想モバイルネットワーク事業者（MVNO）の日本通信と協業し、スマートフォンを開発していると聞いた時、VAIO Zシリーズとイメージが重ねて、こだわり抜いたハイエンドのスマートフォンが登場することを期待した読者もいたことだろう。しかし、3月12日に明らかになったVAIO Phone（VA-10J）は、VAIO Zとはまったく異なる性格のものだった。 結論からいえば、多くの報道は「ガッカリ」というネガティブなもの。実際、そうみられても仕方がない面がある。 端末スペックはAnd
秋葉原ダイソーで激しく売れる｢棒｣の正体
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｢孤独のグルメ｣の作者は､"怪物"だった！
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中高一貫校がますます大学受験で有利なワケ
今年も中学受験のシーズンが終わった。終わったそばから気の早い話に聞こえるかも知れないが、2015年に私立や国公立の中学受験に挑んだ今の小学6年生が、高校卒業を目前にする頃の2021年の大学入試から、センター試験が廃止されることがほぼ決まっている。代わりに2段階の「到達度テスト」が実施されるというのが、現時点での見込みだ。 国公立大学の2次試験においては、いわゆる「脱ペーパーテスト」へという青写真が描かれている。大学入試が脱ペーパーテスト化すれば、これまで高い大学進学実績を誇っていた中高一貫校が凋落するのではないかという憶測もあるようだが、多分そうはならない。結論から言えば、この大学入試改革は、中学受験に合格して、この春、中高一貫校に進学する子どもたちに有利に働きそうだ。 センター試験の代わりは到達度テスト センター試験に変わる「到達度テスト」は、基礎編に当たる「高等学校基礎学力テスト（仮称
KADOKAWA､希望退職300人募集の不安
KADOKAWA・DWANGOは1月16日、「セカンドキャリア支援プログラム」と題し、傘下の出版大手KADOKAWAで300人程度の希望退職を募るリストラ策を発表した。1945年創業のKADOKAWAと、1997年誕生のドワンゴ。両社が持ち株会社下で経営統合したのは2014年10月だ。わずか3カ月前だが、まず“人減らし”でKADOKAWAのスリム化を先行させることになった。 希望退職の対象となるのは、3月末時点で、41歳以上かつ勤続5年以上の正社員。退職者には特別支援金を支給し、支援会社を通じて再就職をサポートする。KADOKAWAの正社員は約1980人（2014年9月末）で、今回の募集人数は全体の約15％に当たる。出版市場縮小が続く中、デジタル分野へのシフトを急ぐ考えだ。 KADOKAWAの場合、ドワンゴとの経営統合の1年前、2013年10月に傘下の角川書店、アスキー・メディアワークス、
セブングループ､”弱点”が目立ち始めた
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ネット不要のチャットアプリ､大拡散の理由 | オリジナル | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
2014年に香港で起きた政府への抗議デモ中、その現場で１日に約10万件のダウンロード数を誇ったスマホアプリがあったことをご存じだろうか。無料チャットアプリの「ファイアチャット」。サンフランシスコに拠点を置くオープンガーデン社が手掛けたものだ。 このアプリの特徴は、ネットなしで利用できるということ。「（アプリを起動している）スマホを持つユーザー同士が近くに集まると、強力なネットワークが自動的に形成される。あとはWi-Fi、ブルートゥースで動く」と、オープンガーデンのミシャ・ベノリエル共同創業者CEOは説明する。 音楽祭などへと使用シーンが波及 この機能が最も役に立つのは、１つの場所に大量の人が集まるようなシチュエーションだ。実際、香港デモ中には、モバイル回線が混雑した市街地で唯一まともに使えるアプリだったという。 使用シーンはこのような抗議デモに限らない。昨年はインド最大の音楽祭や、毎年5万
LINEスタンプは､億万長者への近道?!
東京都渋谷区のLINE本社で、12月18日に開かれたイベント「LINEスタンプクリエイターのリアル」は、参加した人たちの熱気で満ちていた。この日、足を運んだのは約100人。無料通話・メッセンジャーアプリ「LINE」で、利用者がコミュニケーションのために使うイラスト「スタンプ」を制作・販売することによって、”成功”を夢見る人たちだ。 LINEが5月に始めた「LINEクリエイターズマーケット」は、個人が自作のスタンプを売り出すことができるサービスである。それまでは、LINE自身や大企業、関連企業の制作する公式スタンプしかなかったが、世界中の月間利用者（アクティブユーザー）1.7億人を対象にした大きなビジネスの舞台を、一般利用者にも広く開放したというわけだ。 スタンプ制作者は約27万人 ”無料”で登録・販売できることも、大きな反響を呼んでいる。スタートから半年後の11月時点で、145国・地域から
アマゾン､セブンの寡占化が進む理由
時間効率化から時間快適化へ。企業も個人も「創造時間価値」を追求する時代が来たという。 ──時間が資本になるわけですね。 時間は買うものから売るものになり、誰もがわずかな時間を切り売りして活用する時代がやってきた。その影響は消費行動、個人の働き方、企業のあり方にまで及ぶ。 時間を経営資源であり資本だとすると、余分なことに使わず、いかに創造的で豊かな価値のあることに使うのかが大事になる。事業に例えて言えば、民間テレビ放送の番組配分はまさにそう。毎日の放送枠は決まっていて、その24時間の枠をいかに高く広告代理店に売ってもらい、つまらない番組をいかに短縮するかで収益を極大化する。人間もまさに1日24時間、一生を80歳として、その時間枠でどのようなサービスや商品を買い、あるいは売るか。そういう収益極大化モデルに似ている。 高まる「すき間時間」の価値 ──わずかな時間を切り売りする？ 情報通信技術の進
アマゾン､リアルを食い尽くす3つの仕掛け
それでも受注がなければ、消費者にプッシュ型の宣伝広告メールを出す。さらには返品可能の条件で、実際に消費者に送ってしまう手もあるようだ。確かにこれまでも製造業の世界では、精度の高い受注予測から、ムダのない生産が志向されてきた。それが良いことか悪いことか。判断できないが消費者の購買行動はアマゾンに読まれ、配達時間は縮む。 30分で配送する「ドローン」の驚異 二つ目は注文から30分での短時間配送を可能にするドローン配達計画。ドローンとは、無人ヘリコプターのことで、注文のあと倉庫から自動的に飛び出し、お客の住居前に荷物を落とす。 お客は注文時に「30 Minute Delivery」と書かれたボタンを押すだけだ。あとは30分以内に、ドローンが郵便配達人の代わりに荷物を持ってきてくれる。FAA（連邦航空局）がアマゾンをはじめとするネット小売業者にすんなりと許可を与えるかは微妙なところで、ドローンの盗
アマゾンの超速配送を支える“逆転の発想”
キヴァ・システムズと言う名前は聞いたことがなくても、アマゾンの配送センターを支えている技術と言えば、誰でも聞き耳を立てたくなるだろう。しかもキヴァ・システムズはただの技術ではなく、ロボット技術でアマゾンの競争力を背後からサポートする。ミック・マウンツは、そのロボット技術を考案した人物だ。 マウンツがキヴァ・システムズを創設したのは2003年。2012年にアマゾンは同社を７億7500万ドルで買収した。その技術にほれ込んでのことだ。 それでは、キヴァ・システムのロボットはいったい何をするのか。簡単に説明しよう。 これまで配送センターでは、作業員が忙しく倉庫内を歩き回るのが普通だった。商品はそれぞれの棚に整頓されているが、オンライン・ショッピングなどで客が注文する商品はまちまち。作業員は方々の棚に商品を取りに行くのが当たり前だった。複数の商品が注文されると、それらがまとまって並んでいることはまれ
｢マイルドヤンキー｣は単なる情報弱者層
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｢Apple Watch｣は､意外に大化けするかも
アップルは米国時間11月18日、「WatchKit」を同社の開発者向けウェブサイトに公開した。これにより、アプリ開発者は、既にiPhone向けに公開しているアプリを腕時計型デバイス「Apple Watch」に対応させることができるようになる。既にiPhoneを使っている人がApple Watchを手に入れると、普段使っていたアプリがApple Watchと連携するようになるのだ。 WatchKitが公開されたことによって、9月9日に筆者が体験したプロトタイプによるデモよりも、詳細に分かったことがある。それはApple Watchそのもののディスプレイや操作方法に関する詳細と、Apple Watchで動作するアプリがどんな動きをするのか、ということだ。 より詳しい情報が明らかに Apple Watchは、これまで、42mmと38mmという画面サイズは示されていたが、解像度までは特に言及されて
｢写真を売る｣副業で年収700万円の秘密
東証1部上場の金融会社に勤めていた竹内正人さん（40）が、本格的なデジタル一眼レフカメラを初めて買ったのは2006年だ。それから約8年。竹内さんは今、「写真を売って」生計を立てている。直近の月収は約80万円にも上る。年収1000万円プレーヤーとほぼ同等だ。 驚くのは竹内さんがつい最近まで会社員だったこと。アマチュアカメラマンながら、一流企業サラリーマン並みの収入を副業で得てきたのである。今年10月、竹内さんは19年勤めていた会社を辞めた。1人のプロカメラマンとして生計を立てていく――。いわゆる脱サラだ。 「写真は好きじゃない」 ところが竹内さんに聞くと「私はもともと写真好きでもなんでもなくて、今もそう」。つまり、写真好きが高じたワケではないという。そんな竹内さんが、どうやって月収80万円を稼ぐようになったのか。 始まりは2007年5月。写真投稿サイト「PIXTA」（ピクスタ）にクリエイター
楽天が出版取次｢大阪屋｣に出資する事情
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バンダイ､｢妖怪ウォッチ｣で泣き笑い?
「生産調整は一切していません。とにかくウォッチもメダルも生産体制を整えて、少しずつ追い上げています」。8月5日、バンダイナムコホールディングスは2014年第1四半期（4～6月期）決算を発表した。電話会見で説明を行った同社の浅古有寿・経営企画本部長は、社会現象にもなっている人気キャラクター「妖怪ウォッチ」に関する説明に大半の時間を割くこととなった。 3カ月でほぼ年間予算達成 同社が発表した第1四半期決算は、売上高が前年同期比15･7％増の1225億円、営業利益は同26･2％増の168億円と、05年にバンダイとナムコが経営統合して以来、四半期最高益を達成した。これを受けて中間期（4～9月期）決算の予想も上方修正しており、売上高は前年同期比11･6％増の2550億円（期初予想2350億円）、営業益は同5･3％減の250億円（同200億円）となる見通し。通期予想は据え置いているが、これは年末商戦の
捕食者がいなくなると､生態系は地獄絵に
1741年、遭難したロシア船ピョートル号に乗っていたベーリングに見つかるまで、ラッコはアリューシャン列島界隈でうようよ泳いでいた。肉は固くて食べられたものではないが、寒い海に住むラッコの毛皮は保温能力が高い。毛皮商人がほうっておくわけがない。人間の恐ろしさを知らなかったラッコは、おもしろいように狩られていった。 乱獲がたたり、捕獲すら難しい状況となった1911年、ようやく保護のための国際条約ができ、個体数は徐々に回復していった。60年代には、ケルプ（コンブやワカメ、ヒジキといった褐藻類）が海中の森林のように繁っている場所では、オットセイその他のさまざまな生き物にまじってラッコが住むようになった。ところが、ケルプが生育していない禿げ山のような海域では、ラッコの生存は認められなかった。 生態学者エステスは、このような観察事実に基づいて、アリューシャン列島では、ケルプがラッコの生存を助けていると
KADOKAWA ニコ動の次はツイッター
「ニコニコ動画」のドワンゴと10月に経営統合を果たすKADOKAWAが、今度はSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の代表格である「ツイッター」もその戦略の中に取り込む。 角川書店で知られる出版最大手のKADOKAWAは7月2日、グループの角川アスキー総合研究所が、ツイッター上で電子書籍の“立ち読み”ができるビューワーを開発した、と発表した。東京国際ブックフェア（第21回）の初日を迎えた東京ビッグサイト（東京都江東区）で、KADOKAWAの角川歴彦会長らが、発表会見に臨んだ。 動画やSNSを使って、読者の共感を得る 角川会長は会見の冒頭、「父・角川源義の時代は、編集者や著者が納得できる本さえ作れば読者がついてきてくれた。が、21世紀は読者の共感を得るため、いかに読者と感動を共有・シェアしていくかという立場が重要。読者と共有する方法とは、動画ならニコニコ動画やYouTube、SNS
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