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2022年6月3日のブックマーク (5件)

  • 2022年5月 話題になったり気になったWEBサービス

    2022年5月も終わります。5月は日中の気温差があって寒く感じることが多かったようにおもいます。今月もいろいろな気になったサービスがありました。ネット話題になったり個人的に使ったりいろいろありました。 今月も気になったWEBサービスを紹介していきたいと思います。 Optimize Images Optimize Imagesは、画像SVGy, PNG, JPG, GIFをの最適化し、圧縮しWebPやAVIFへの変換をブラウザできるWEBサービスです。 WebPとAVIFは高い圧縮率を備えたフォーマットのため、WEBサイトで早く表示させるためには、これらのフォーマットの画像を使うことで有効になります。 現在、サポートされているブラウザはChromeとFirefoxだけですが、画像を最適化させたい場合には便利なサービです。 MacLogicRepair MacLogicRepair(マック・ロ

    2022年5月 話題になったり気になったWEBサービス
  • NHK値下げ、改正法が成立 不払い世帯へ割増金も:時事ドットコム

    NHK値下げ、改正法が成立 不払い世帯へ割増金も 2022年06月03日10時22分 NHK放送センター NHK受信料の値下げ原資を確保するための積立金制度の創設などを盛り込んだ放送法と電波法の改正法が3日の参院会議で可決、成立した。正当な理由なく受信料を支払わない世帯への割増金の徴収も可能となる。 英BBC、最大1000人削減 デジタル最優先を表明 NHKは年間受信料収入の1割に当たる700億円程度の原資を確保し、2023年度に受信料を下げる計画で、今年秋に具体的内容を示す。値下げでは衛星契約を優先する方針も示している。 政治 コメントをする

    NHK値下げ、改正法が成立 不払い世帯へ割増金も:時事ドットコム
    d12892
    d12892 2022/06/03
    [TV[NHK]
  • フジテレビ、港浩一社長就任で揺れる地方系列局

    Getty Images フジテレビが新社長の人事で湧いている。共同テレビジョン社長を務める港浩一氏が、フジの新たな社長に内定したからだ。6月28日の株主総会と取締役会で正式決定し、同日に就任する予定という。 港氏は1976年に入社。フジの全盛期に『夕やけニャンニャン』や『オールナイトフジ』の制作に関わり、プロデューサーとして『とんねるずのみなさんのおかげです』などを担当してきた人物。フジを代表するバラエティ番組を制作し、とんねるずの冠番組ではその姿を見かけることもあった。 「もっともフジに勢いがあった時代を代表する社員で、現在も共同テレビでさまざまな番組を手掛けている。腰が低く社内での評判も良い。ただ、フジでは過去に数々のトレンディドラマをヒットさせた亀山千広氏が現状を“改革”するため社長に就任したが、上手くいったとはいえなかった。テレビ業界は今、どの局も大変な状況にありますが、特にフジ

    フジテレビ、港浩一社長就任で揺れる地方系列局
    d12892
    d12892 2022/06/03
  • ディズニー 、ストリーミング広告価格の大幅値上げを狙う:エージェンシーからは疑問の声 | DIGIDAY[日本版]

    ディズニー(Disney)はディズニープラス(Disney+)で、広告付きストリーミング大手の広告価格の最高値を更新しようともくろんでいるようだ。ディズニープラスの価格設定は、2022年のテレビ広告アップフロント市場におけるストリーミング広告価格の幅広い値上げを象徴している。 ディズニー(Disney)はディズニープラス(Disney+)で、広告付きストリーミング大手の広告価格の最高値を更新しようともくろんでいるようだ。ディズニープラスの価格設定は、2022年のテレビ広告アップフロント市場におけるストリーミング広告価格の幅広い値上げを象徴している。同じディズニー傘下のHulu(フールー)、Amazon、さらにはフォックス(Fox)のトゥビ(Tubi)もアップフロント広告主に高値の支払いを求めている。 複数のエージェンシー幹部によれば、ディズニーは広告主とそのエージェンシーへの最初のピッチで

    ディズニー 、ストリーミング広告価格の大幅値上げを狙う:エージェンシーからは疑問の声 | DIGIDAY[日本版]
  • 「ニュース女子」訴訟、制作会社に550万円賠償命令 東京高裁 | 毎日新聞

    東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)が放送したバラエティー・情報番組「ニュース女子」で名誉を傷つけられたとして、市民団体共同代表の辛淑玉(シンスゴ)さんが制作会社のDHCテレビジョンなどに1100万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁(渡部勇次裁判長)は3日、制作会社に対して550万円の支払いとウェブサイトへの謝罪文の掲載を命じた1審・東京地裁判決(2021年9月)を支持し、同社側の控訴を棄却した。 判決によると、番組は17年1月に放送され、沖縄県の米軍ヘリコプター離着陸帯(ヘリパッド)建設反対運動の参加者を「テロリスト」などと表現。出演者が、市民団体が反対運動の参加者に日当5万円を支払っているという趣旨の発言をした。今回、高裁は5万円の支給対象が16人にとどまり、反対運動の現状発信を依頼したものだとし「原告が参加者を組織的に雇って反対運動を扇動しているとは認めら

    「ニュース女子」訴訟、制作会社に550万円賠償命令 東京高裁 | 毎日新聞
    d12892
    d12892 2022/06/03