年末の俳文学会東京例会、九州近世文学研究会の連チャン発表が終わると、今度は正月を挟んでこのAJLSの発表準備に追われた。
文学通信|多様な情報をつなげ、多くの「問い」を世に生み出す出版社 日本語・日本文学の研究書を中心に、人文学書全般を刊行する出版社、文学通信のブログ。 文学だけにこだわらず周辺領域も含め、意欲的に刊行していきます。 出版活動と同様に、webでも積極的に活動することで、多様な情報をつなげ、多くの「問い」を世に生み出していきたいと思います。 〒114-0001 東京都北区東十条1-18-1 東十条ビル1-101 電話03-5939-9027 FAX03-5939-9094 info@bungaku-report.com インボイス登録番号:T4011501023591 しばらく実験的に、各学会大会等で開催されたシンポジウムのレポートを掲載していきます。 ここに掲載されたテキストは、2018年秋から刊行する雑誌『文学通信』に再掲載いたします。 ※改行等はweb用に適宜改変しています。ご了承下さい。
筆者はキャリア30年のビジネス書作家だが、昨年YouTubeをスタートした。こちらにも書いたように、雑誌の仕事が壊滅したので動画配信をはじめたのが当初の思惑だった。 ところが、YouTubeを始めてみると、情報を伝えるコンテンツとして書籍より優れているのではないかと思うようになってきた。物事の説明の何割かは、文字+図解の本よりも、動画の方が理解しやすいのではないかと思い始めたのだ。10ページの本を読むより、その内容を説明した動画を見る方が楽だ。 また、収録者の人格や感情が伝わりやすく、共感したり、反感を持ってもらえる割合が書籍より大きい。つまり、伝えやすいのだ。 タッチポイントが少なすぎる そもそも、書籍を駆逐するのは電子ブックだと思ってきた。1995年頃からインターネットが普及し、多くのWebサイトが公開された。雑誌はその影響をもろに受けて、廃刊に追い込まれたものが少なくない。昔は、映画
衆院本会議で立憲民主党の枝野幸男代表の代表質問に答える安倍晋三首相=国会内で2020年(令和2年)1月22日、川田雅浩撮影 衆院予算委員会の審議が本格化している。際立つのは「桜を見る会」をめぐり、だれが聞いても不自然に感じる安倍晋三首相の答弁だ。 後援会主催の前夜祭に関して、参加者一人一人が5000円を支払う「契約」をホテル側と毎年交わしてきたと首相は説明した。 首相の事務所はそれを仲介しただけで、事務所とホテルの間では金額や料理などの条件で「合意」したのにとどまると主張した。 しかし、昨年は東京都内の高級ホテルに支持者ら約800人を集めたほどの大規模な政治集会だ。自分がホテルとの契約当事者だと認識して参加した人はまずいないだろう。 首相は後援会のメンバーが焼き肉屋などで開く会費制の懇親会を引き合いに「よくあるのではないか」と述べた。内輪の小規模な会食と同列に論じるのは詭弁(きべん)である
去年4月に田村智子議員が質問した、国立感染症研究所の人員削減についての質問がまさに今を言い当てていて、本当にこういう警告をことごとく無視してきたんだなあと フル:https://t.co/L5DIzHRv9z https://t.co/HwuG0CLuQo
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科学技術・学術審議会学術分科会(第69回) 2018年8月22日13:00−15:30 人文学・社会科学の社会的支持を向上させるために大阪大学大学院経済学研究科 大竹文雄 1. 人文学・社会科学に対する批判 人文学や社会科学の教育・研究が社会に役立っていないのではないか、大学ではもっと役に立つ実践的な教育をすべきではないか、という意見をしばしば耳にする。確かに、大学で教えられている人文学・社会科学の知識が全ての学習者にとって直接的に社会で生きて行く上で役に立つものばかりではない。しかし、それは人文・社会科学に限った話ではない。工学系や自然科学系の学問分野においても、直接的に役に立つものばかりではない。基礎研究の多くは、応用研究の基礎となるものであって、直接、基礎研究が私たちの生活の役に立つことは少ない。理系の基礎研究に対する批判が、人文学・社会科学の教育・研究に対する批判より少ないのは、大
世界各国は喫煙率を下げるための政策を進めていく仕組みを作りつつあります。たばこ対策は世界共通の課題。日本のたばこ対策について考えます。
造船資料保存委員会 資料番号:月刊雑誌「船舶」 124041/月刊雑誌「船の科学」 124047 「船舶」および「船の科学」の全巻公開に当たって 廃刊二雑誌「船舶」および「船の科学」の全巻公開に当たり次の様に立場を表明するものであります。 1.既に廃刊されて久しい「船舶」と「船の科学」の出版社、著者の方々の、戦後から長年に渡った造船工学一般への著書を通しての貢献に対し、敬意と賞賛を表明するものであります。 2.この雑誌を広く、かつ末永く閲覧可能とすることにより、日本の海運界、造船界の活動及び技術を多くの方々にお知らせし、歴史に留め置くためにした作業であります。 3.この行為は非営利であり、公開の目的が研究・教育・啓発などであり、公開による効果が対象事物本来の目的に近いことなどを考慮した結果で、かつ船舶、海洋分野の学問研究、調査研究への貢献を目的とした学会活動の重要な一環を成すものと考えてい
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