「動画配信戦国時代」を生き抜く条件

2015年9月、米国の動画配信大手ネットフリックスが日本でサービスを開始し、通販大手のアマゾンも「Amazonプライム・ビデオ」の提供を始めた。日本国内でも10月に在京民放キー局共同の見逃し番組配信ポータル「TVer」が開設。12月には対話アプリ大手のラインが「LINE LIVE」を、2016年からはIT大手のサイバーエージェントが「AbemaTV」と、新規参入が相次いでいる。 しかし、動画配信事業が単独で成功する可能性は高くないとみている。日本に上陸した際は「5年以内に日本のテレビ局は壊滅する」とまで言われたネットフリックスだが、同社自身、日本だけで簡単に売り上げが上がるとは考えていない。狙いはむしろ、日本のコンテンツの調達にある。日本のアニメは世界中で見られているキラーコンテンツだし、ドラマや映画もアジアでは通用することが多い。それらの配信の権利を買ったり、新たなコンテンツを制作したり

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> 「動画配信戦国時代」を生き抜く方程式は「コンテンツ力×発信力（サイト）×他メディアや事業との連携」