高品質な紙と印刷に支えられてきた日本の出版文化は電子書籍に転換できるか？

Kindle日本語版発売が間近との情報も流れ、いよいよ日本国内でも電子書籍市場が活発化しそうだ。こうした中、ついに日本国内の出版社も大きく動き出した。4月2日に設立が予定されている「出版デジタル機構」が、それだ。 この組織は、講談社・光文社・集英社・小学館・新潮社・筑摩書房・東京大学出版会など出版社20社が出資する新会社。東京電機大学出版局の植村八潮氏が社長に就任する予定だ。この会社の目的は、大手から中小零細まで、すべての出版社に対して出版物の電子化を請け負うもの。出版社各社は合計12億円を出資。さらに、大日本印刷や凸版印刷にも各5億円の出資を求めているので20億円を超える資金を使った巨大事業になる予定だ。機構がまず目指すのは、中小出版社でも電子化に参入できるインフラの整備である。出版社は、機構に書籍を提供すれば初期費用はゼロで電子書籍化してもらえる。流通に関しても機構がデーターを取次や電

[Murakami]

「紙の本を読むより電子書籍のほうがよいと思わせるための何かが必要」　驚愕。そんなもの山ほどあるだろう。電子化のメリットを何一つ想像できないのだろうか。本当にこんな人達に電子化が進められるのか？