存在感増すＰＴＳ、流動性高まり取引量が拡大

［東京 ８日 ロイター］ これまで日本では個人による小規模な夜間取引が中心だったＰＴＳ（私設取引システム）が、急速に存在感を増している。取引の流動性を提供する企業が増え、かつ日中の取引が可能になるなど流動性が拡大、法人や海外機関投資家も参加し始めたためだ。 しかし、欧米並みに取引を活発化させるには、なお課題もある。とりわけ取引所と比較した最良執行に対する投資家意識をどう高めるか、が今後の成長の鍵を握るとの見方が多い。 現在、国内でＰＴＳサービスを展開しているのは、ＳＢＩホールディングス8473.T系のＳＢＩジャパンネクスト証券（ＰＴＳのブランド名：ジャパンネクスト）、大和証券グループ本社8601.T傘下の大和証券（ダイワＰＴＳ）、野村ホールディングス8604.T系のインスティネット証券（ジャパン・クロッシング）、松井証券8628.T（即時決済ＰＴＳ）、マネックスグループ8698.T傘下のマ