電通と電通総研、ソーシャルメディア利用×ソーシャルグッド意識の5か国調査を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト

News Release corporate 2021年02月10日 調査レポート 電通と電通総研、ソーシャルメディア利用×ソーシャルグッド意識の5か国調査を実施 遅れをとる日本のソーシャルグッド意識をけん引するのは、SNS投稿頻度が高い層 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）と、電通グループの社内組織である電通総研（所在地：東京都港区、所長：谷 尚樹）は、2020年12月に日本・イギリス・アメリカ・中国・インドの5カ国において、ソーシャルメディアの利用者※1を対象に「ソーシャルグッド意識調査」を実施しました。 本調査におけるソーシャルグッド意識とは、社会に良いインパクトを与える企業の活動や製品を支援する姿勢を指し、二酸化炭素の排出抑制、プラスチックごみ削減、ジェンダーや人種の平等推進などのテーマが近年、世界的に注目されています。調査は国ごとの意識の差やソーシャルメディア利用

[SasakiTakahiro]

日本におけるソーシャルグッド意識は、性・年代よりSNS投稿頻度による差が大きい。