洋上風力のコストを削減する基礎工法、設置可能エリア拡大にも期待

日立造船らが日本での洋上風力発電の基礎施工に、欧州で採用されている工法の適用を開始。日本の沿岸地域における発電所の設置可能範囲の拡大や、EPCのコストを削減できるメリットが期待できるという。 日立造船は、京都大学防災研究所、東洋建設と共同で、着床式の洋上風力発電施設の基礎施工における「サクションバケット基礎工法」の適用に取り組んでいる。 着床式洋上風力発電施設の代表的な工法で、欧米で実績のあるモノパイル基礎工法は、杭（くい）の根入れに適切な堆積層の厚みが30m（メートル）程度必要だ。しかし、日本の沿岸海域は岩礁や十分な堆積層の厚みが見込めない海域が散見され、基礎を築く際に、技術と費用の両面で制約を受ける。サクションバケット基礎工法は、欧米で堆積層の厚みが10m程度でも基礎を築いた実績があり、日本の沿岸海域でも条件に適合することが確認できれば、設置可能な範囲が広がることになる。 まモノパイル

[hozho]

“日立造船は、京都大学防災研究所、東洋建設と共同で、着床式の洋上風力発電施設の基礎施工における「サクションバケット基礎工法」の適用に取り組んでいる。”