【日本の解き方】日本の主流派経済学者、社会貢献のチャンス逃し信用も失う

２０世紀を代表する経済学者のケインズは、「経済学者は体系書ではなく、時評のパンフレットを書くべきだ」と説いていた。経済的事実は一時的なものであるうえ、社会に役立つことをいうべきだという考えによるものだろう。 「経済」の元来の意味は、経世済民、つまり「世をおさめ民をすくう」である。であれば、経済学を学んで政策提言し、世の中を少しでもよくしようとするのは経済学者としてはこの上ない喜びだろう。 日本の主流派経済学者は、これまでデフレ対策や震災復興、そして消費増税に関して政策提言を行ってきたが、残念ながらまともなものは少ない。 経済学の原理のエッセンスはシンプルだ。カネとモノの関係を考えたとき、カネがモノより相対的に増えれば、相対的に少なくなったモノの希少性が高まり、モノの価格が上がる。これは経済学で「ワルラスの法則」として知られているものだ。だから、カネを増やせば、デフレから脱却できる。こんなシ

[Day-Bee-Toe]

主流派っていってもマスコミでの主流派なだけで学会の主流派ではあるまい。むしろ経済学の教科書とら逆のことばかりを言っているのが「主流派」。 @zakdeskさんから

[daybeforeyesterday]

うーむ

[Baatarism]

「実は、日銀や財務省に気兼ねして、それらを正当化するような奇妙な屁理屈を言い出し、それで自縄自縛に陥っているのだ。」

[ryozo18]

「経済学者」「エコノミスト」「経済評論家」「市場関係者」「有識者」「FP」あたりがメディアではだいたい同列に扱われてるから