Amazon DTP が多言語対応。ついに世界中から自費出版可能に！ - 08th Grade Syndrome
遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform （Amazon DTP）に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた
『Kindle』より薄く魅力的、Plastic Logic社の電子書籍リーダー(動画) | WIRED VISION
『Kindle』より薄く魅力的、Plastic Logic社の電子書籍リーダー(動画) 2008年9月10日 IT コメント： トラックバック (0) Brian X. Chen 9月8日(米国時間)に発表された新しい電子ブックリーダーは超薄型で魅力的だ。分厚くてデザインもパッとしない米Amazon社の『Kindle(日本語版記事)』との外観の違いが際立っている。 Plastic Logic社は8日、サンディエゴで開催中の技術コンベンション『DEMO』で、電子ブックリーダーを発表した。 製品名未定のこのリーダーは、類似機器に現在採用されている電子ペーパー・ディスプレイ技術『E Ink』を採用し、新聞、電子ブック、雑誌などさまざまなタイプのコンテンツを表示する。 レターサイズ(約216×279ミリ)で、厚さは8ミリ足らず。重量は460グラム未満、ディスプレイ・サイズは10.7インチだ。 Pl
世界初、オールフレキシブル電子ペーパー端末 ブリヂストン - ITmedia News
ブリヂストンは10月26日、世界初のオールフレキシブル電子ペーパー端末を開発したと発表した。独自の「電子粉流体」を使う方式で、厚さは5.8ミリと、電子ペーパー端末として世界最薄に抑えた。 「超薄型オールフレキシブル電子ペーパー端末」という名で、画面サイズは10.7インチ。電子ペーパーやタッチパネル、電子回路基板などをすべてフレキシブル化した。 書類や電子新聞などを閲覧できる「電子情報閲覧用電子ペーパー端末」も発表した。4096色表示に対応し、画面サイズは13.1インチ（A4）。ページ切り替えは0.8秒に高速化した。手書き入力性能も備えている。 電子情報閲覧用電子ペーパー端末は、関西アーバン銀行の渉外員業務支援システムへの採用が決まっており、来年春から試験運用を始める予定だ。 それぞれ、フラットパネルディスプレイ専門展示会「FPD International 2009」（10月28日から、パ
アメリカにおけるネット上での本の違法ダウンロード調査。 - 英語で！アニメ・マンガ
「電子書籍元年」とも言われる今年、年頭から電子書籍を巡って色々とニュースが舞い込んでいる。例えば「電子書籍へ大手が大同団結」(Asahi.com)は、キンドルに代表される読書専用端末の到来による市場変化を見越した大手出版社の「日本電子書籍出版社協会」（仮称）設立の動きを伝えたものだ。 もちろんわたし自身も仕事柄、電子書籍には人並み以上の関心を持っている。しかし電子書籍を（たとえ専用端末上であっても）消費者にお金を出して積極的に購入してもらうには、ネット上に流通している「著作者に無断でアップロードされ、その気になれば誰にでも無料で手に入るコンテンツ」が無くなることも同様に大事だと考えている。 そこで、今日取り上げたいのはアトリビューター（Attributor）というネット上のコンテンツを監視する団体が1月14日付けで発表したネット上の違法コンテンツの流通に対する調査だ。 この調査は2009年
書店の売上高・経常利益率(2010年1月更新版) : ガベージニュース
先に【書店の減り具合(2010年1月更新版)】の冒頭で触れたように、アマゾンジャパンの『全品を対象にした送料無料キャンペーンが2010年3月31日まで』行われるのに伴い思い立った「書店関係のグラフの更新記事」の続編として、今回は書籍・文具業の財務的データを眺めてみることにする(前回の記事は【書店の経常利益率】)。グラフを生成している過程で改めて気が付いたのだが、やはり財務の上でも書籍・文具業の辛さは増しているようである。 元データは【日本著者販促センターの「書籍・文具業の売上高ランキング」】から。一応用語について説明しておくと、「売上高経常利益率」とは儲けの度合いを示す。 会計上の計算の上では、まず本業(書店の場合は本の販売)の売上から原価が引かれ、これが「売上総利益」になる。そしてそこから「販売費」や「一般管理費」(俗にいう「販管費」)が引かれ、本業による儲けである「営業利益」が計算され
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