佐野眞一（「週刊朝日」橋下連載筆者）出版社からオファー殺到「ぜひ続きをウチで…」
週刊朝日編集長に問いたい！抗議受けて立つ覚悟と論理ないままの掲載だったのか…「本誌10月26日号の緊急連載『ハシシタ 奴の本性』で、同和地区を特定するなど極めて不適切な記述を複数掲載してしまいました。タイトルも適切ではありませんでした。このため、18日におわびのコメントを発表し、19日に連載の中止を決めました。橋下徹・大阪市長をはじめ、多くのみなさまにご不快な思いをさせ、ご迷惑をおかけしたことを心よりおわびします。（中略） この記事を掲載した全責任は編集部にあります。記事の作成にあたっては、表現方法や内容などについて、編集部での検討だけではなく、社内の関係部署のチェック、指摘も受けながら進めました。しかし、最終的に、私の判断で第1回の記事を決定しました。（中略） 今回の反省を踏まえ、編集部として、記事チェックのあり方を見直します。さらに、社として、今回の企画立案や記事作成の経緯などについて
「金持ち父さん」はやっぱりしたたかだった 会社倒産しても「個人資産」はがっちり確保
ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』の著者、ロバート・キヨサキ氏（65）がアメリカに持つ会社が倒産した。金儲けの方法を知り尽くしたはずの同氏の会社がいったいなぜ、とネットで注目を集めている。 米メディアでは、同社は、2012年4月に裁判所から約2400万ドルの支払い命令を受けていて、「個人資産を守るため」の計画倒産ではないかとも囁かれている。 「個人資産を守るため」の「計画倒産」？ ニューヨークポスト紙はじめ海外メディアが2012年10月10日（現地時間）に伝えたところによると、キヨサキ氏の経営する会社の1つ、「Rich Global LLC」（リッチ・グローバル）が連邦倒産法第7章の適用を申し立てた。これは、日本で言う破産申請に相当する。 1997年の発売以来、世界中で2600万部以上を売り上げた『金持ち父さん貧乏父さん』を代表作に持ち、「金持ちになる方法を知り尽くした男」としてセミナ
野中広務氏、中国の尖閣番組で謝罪 「不幸な事件、大変申し訳ない」
尖閣問題をめぐり日中の緊張が高まる中、元内閣官房長官の野中広務氏（86）が中国の国営テレビ局「中国中央電子台（CCTV）」の取材に応え、「こんな不幸な事件が起きたのは、まったく日本の人間として恥ずかしい。中国の皆さんに大変申し訳ない」と謝罪していたことが明らかになった。 野中氏は自民党幹事長などを歴任、2003年に政界を引退している。インタビューは2012年9月21日、「日本政府の不法な『尖閣購入』による中日関係亀裂 日本の元官房長官が中国にお詫び」との見出しで放映された。 「歴史を知らない若い人たち、間違ってます」 野中氏はまたインタビューの中で、現在の民主党政権、そしてかつて所属していた自民党に対して、「国のためにどうするか、国民のためにどうするか」という国家観、そして「そのために周辺国とどのように平和を守っていくか」という大局観を欠いていると批判し、「情けない、悲しい思いです」と嘆い
「竹島は日本の領土」と書き込んだ 「親日派」韓国13歳の少年検挙
韓国で、親日発言をするコミュニティーやブログを検閲し、制裁を加えるとの発表があったが、とうとう検挙者が出たようだ。 現地の報道によると、13歳の少年が、自分でコミュニティーサイトを立ち上げ、日本を称える言葉と、韓国国旗の中央をライターのようなもので焦がして穴を開けた写真を掲載した。 「韓国の経済発展は日本が支えた」 韓国では2012年8月下旬に放送通信審議委員会が、親日発言をして、韓国を卑下する内容のブログ、コミュニティーなどを制裁することを決めた。同通信委の調査では、12年6月から8月の間だけで計1万9000件以上の「違反」があったという。既に、親日インターネットコミュニティやブログなど9ヶ所に削除や接続遮断などの是正措置を下しているという。 そうしたなか、複数のメディアが12年９月5日、ネットで親日発言をして韓国を卑下したとして13歳の男子生徒が逮捕されたと報じた。韓国で最大の発行部数
「都合が悪いことあると電話に出ない！」 韓国は日本になんと「居留守」まで使う
李明博大統領の竹島不法上陸や、野田佳彦首相の親書返送問題など、日韓関係は悪化の一途をたどっている。 そんな中、「韓国は都合が悪くなると電話に出ない」という事実が明らかになってきた。幼稚すぎる外交姿勢に国内では失笑の嵐が吹き荒れている。 「連絡が付かないことは何度かあった」 2012年8月24日に行われた参議院予算委員会で、自民党の山本一太参議院議員が質問に立った。 山本議員は李大統領の竹島不法上陸について、武藤正敏駐韓大使が抗議しようとしたが韓国側と連絡がつかなかったことを問題視した。「あれだけの大事件があって、駐韓大使が韓国政府に連絡をしたけど連絡が付かない、これは外務大臣のリーダーシップが全くないということでは」と玄葉光一郎外務大臣に詰め寄った。 玄葉大臣はそれに対し、「よく韓国の場合は、都合の悪いことがあるとなかなか先方が電話に出ないとか、連絡が付かないということは、日韓関係の歴史の
だから私は絶対に「LINE」を使わない
「LINE、やらないの？」 最近、よく訊かれることです。ご存じのようにLINEは、NHN Japanが提供する無料通話とチャットができるスマートフォンのアプリ。音声通話をネット経由のデータ通信で行うのですが、音声データは比較的容量が小さいため、かなり長く話したとしても定額制のパケット料金内に収まってしまいます。 ゆえに、実質的に通話料金がかかってこず、「無料通話」と言われるわけです。そこで、小遣いが限られていたり、少しでも通信費を安く抑えたい若年層や留学生などを中心に、爆発的に迎え入れられました。 見ず知らずの他人にアドレス帳を預けたくない なにしろ、サービス開始から約１年で、我が国での利用者が2000万人、アジアを中心に世界ではユーザーが4500万人を突破しているというのですから、あなどれません。 と思っていたのですが、よくよく話を聞いてみたら、人気の最大の理由は少し違う部分にあることが
民主党の新キャッチフレーズ募集 ネットからは「国民の生活が台無し」
民主党が所属議員らから「新キャッチフレーズ」の募集をしている。これまでの「国民の生活が第一」が小沢新党と被ったためと見られるが、ネットでは続々と皮肉たっぷりなキャッチフレーズ案が出ている。 ゲンダイネットに2012年7月20日掲載された記事によると、民主党本部が「民主党キャッチ・フレーズの募集について」という文書を所属議員と県連に対して送り、7月30日までにメールかファックスで送るよう呼びかけているのだという。 「なんちゃって与党」「ルーピーと愉快な仲間たち」 これまで民主党は政権交代となった2009年の衆議院総選挙などで、「国民の生活が第一」をスローガンとして掲げてきたが、消費増税に反対して離党した小沢一郎氏の立ち上げた新党の名前も「国民の生活が第一」になってしまった。さすがに造反組の政党の名前と同じではまずいので、新しいものを募集するということなのだろう。 一般に公募している訳ではなく
パナソニック本社大幅縮小 7000人から一気に数百人に
大手電機メーカーのパナソニックが2012年10月に始動する「新本社」の人員を、現在の7000人から一気に数百人規模に縮小することがわかった。 12年3月期連結決算で過去最大の7721億円の最終赤字に転落した同社は当初、事業部門などへの配置転換の推進や、数百人規模の早期退職の募集などで人員を半数以下に削減するとしていた。生き残りに、その程度では間にあわなくなったようだ。 本社に残れない約6000人はどうなる 新本社に残れる人員は数百人。じつに6000人を超える人員が本社からふるい落とされることになる。 パナソニックは、「具体的な数字は情報開示していませんが、（本社規模が数百人になる）方針は間違いありません」と話す。狙いは「役割分担の明確化」にある。本社機能は、戦略立案や投資の決定など企画を中心に据えて、意思決定を迅速化する。 一方、本社に残れない約6000人は、研究開発や生産技術、調達などの
目指せ「日本版ティーパーティー」！ 片山さつき議員、「愛国」応援デモに熱弁
吉本興業所属タレントの親族の生活保護受給問題をめぐり、問題追及に力を入れる自民党・片山さつき参議院議員を応援するデモが2012年7月1日、東京・新宿駅前であった。集合場所には片山議員本人も訪れ、「日本版ティーパーティー運動が始まった。皆さんは本当に素晴らしい愛国者」などと参加者を激励、およそ30分にわたり対話した。 「私は参院でじっくり憲法改正やる」 片山議員は参加者に囲まれながら、 「民主党政権になってから、生活保護の不公平が見逃すことができないところに来ている。外国人の不正受給に関しても、まずは日本人の、真面目に義務を果たしている人が優先。今は特に、韓国なんてすごく豊かなんですから」 と持論を展開し、 「私に対してもいろいろ嫌がらせがあったが、どこから来ているかはわかるんですよね。私たちの日本を愛するマグマの方が強いことを教えよう。日本が正直者が報われる、本当に強い国にもう1度なれるよ
枝野官房長官（当時）「メルトダウン・放射能漏れ分かり切ったことで言わなかった」
福島第1原発事故当時に官房長官だった枝野経産相が27日（2012年5月）、事故の検証を進めている国会の国会事故調査委員会に参考人として呼ばれ、聴取に応じた。菅政権のスポークスマンの役割を担っていた枝野だが、この日に問われたのはその情報発信のあり方だった。 やっと認めたのは3か月後に海外向け メルトダウンを政府が認めたのは国際原子力機構に報告した昨年6月で、事故から3か月もたっていた。公表の大幅な遅れについて問われると、枝野は｢炉心損傷の可能性については、3月13日午前中の記者会見の段階で、『十分可能性があるということで、その想定のもとに対応しております』と申しあげた｣と開き直った。 委員から｢多くの国民は、6月までそんなに深刻な事故とは感じていなかったのではないか｣と突っ込まれると、｢もしかすると思い込みを反省しなければならない側面があるのかなと…｣とまるで他人事のような答えだ。さらに、｢
「アリラン3号」は韓国が打ち上げた？ 韓国TVは「H2A」ロケットの「日の丸」「NIPPON」を消す
国産ロケット「H2A」21号機が2012年5月18日に種子島宇宙センターから発射され、05年2月の7号機以降、15回連続で打ち上げに成功した。 実は、「H2A」には韓国の観測衛星「アリラン3号」も搭載していた。韓国のテレビ番組は大特集を組んだが、打ち上げた「H2A」の映像には日本の国旗「日の丸」と、「NIPPON」の文字が消され、しばらくするとなぜか「KOREA」の大きな文字が入った「H2A」と似たロケットも現れた。 ロシアよりも100億ウォン以上も安い193億ウォン 今回の「H2A」21号機には日本の地球観測衛星「しずく」と、韓国の「アリラン3号」を搭載して打ち上げられた。「アリラン3号」は、ロケットを開発した三菱重工業が初めて受注した海外の人工衛星で、日本の宇宙ビジネスを拡大するきっかけとして期待されていた。 朝鮮日報の日本語電子版(12年5月19日付)によれば、日本の「H2A」ロケッ
大学１、２年生は日経新聞を読むな 「非常識」就活本が反響呼ぶ
大学生が就活で内定を勝ち取るために「日経新聞を読むのはやめよう」と書いた本が大学生などの間で話題になっている。 日経新聞を読めば就職に役立つ、というのがこれまでの「常識」だ。なぜ正反対のことを主張しているのか。 大学１、２年生には難しすぎる？ これは「就活は3年生からでは遅すぎる」(東洋経済新報社刊)という単行本で、2011年10月に発売された。著者は「東洋経済HRオンライン」編集長の田宮寛之さん(48)だ。 この本は就職で内定を勝ち取るために、大学1、2年生はどんな学生生活を送るべきか、という視点から書かれている。就職することはビジネスパーソンとなるわけだから経済の知識は不可欠だが、 「はっきりいいます。1年から日経新聞を読むのはやめましょう」 と書いている。著者の宮田さん自身も学生の時に日経新聞は読んでいなかったという。 理由としては、日経新聞は読者が専門用語や経済の仕組みを理解してい
夏の節電で「テレビ休止」論 放送界の反応は冷ややか
原発事故の影響で、今夏も全国的な電力不足が懸念されている。そんな中で、電力を食うテレビ放送の一時休止を求める声も相次いでいるが、放送界の反応は冷ややかなようだ。 事故後、初めての夏を迎えたときも、節電を呼びかけるテレビ局に疑問を感じ、いっそ放送を一時休止にすればいいとの声が、ネット上で渦巻いた。 夏の電力不足対策に、識者らが休止論 そして、2度目の夏を迎えようとしている今、原発稼働が難しい中での電力不足が報じられ、再び放送休止論が沸き起こりつつある。 「夏の電力ピーク時にテレビ放送を休止してはどうか」。駒澤大学の山口浩准教授は2012年4月24日、こんなタイトルでブログを書いた。 山口准教授はその中で、テレビとエアコンで家庭の消費電力のかなりの割合を占めており、電力需要がピークになる午後2～4時に放送を休止すれば、相当な節電効果があると説いた。そして、エアコンを消して外出し、街中で過ごすよ
30日以上ツイートないと「遺影」状態 新サービス「いいひとだったー」が話題に (1/2) : J-CASTニュース
多くの人に利用されているツイッターだが、放置されているアカウントもかなり多い。そうした状況に目を付け、長期間にわたってツイートのないアカウントを遺影風にして一覧表示するサービスが話題になっている。 個人が作成したもので、2012年4月23日ごろオープンした。その名も「いいひとだったー」というサービスだ。 鳩山由紀夫元首相も遺影状態 仕組みは凄く簡単だ。まず「喪主」の欄に自分のツイッターアカウントIDを入力。次に「葬儀を始める」ボタンを押すと、30日以上ツイートがないフォロー相手のアイコンが遺影風の額に入って、一覧で表示される。期間については「10日以上」でも「60日以上」でも自由に設定可能だ。 サイトでは「本日はご多忙中のところをご臨席いただきましてありがとうございます。只今より、亡くなったツイッタラー様のご葬儀を執り行います」「最近見かけなくなってしまった人との思い出を振り返ってみてくだ
震災の影響で結婚増加はウソ？ 2011年婚姻数は戦後最低
2011年は「震災で『絆』が深まり、結婚する人が増える」などと指摘された年だった。だが、蓋を開けてみると、1年を通しての婚姻件数は戦後最低。「結婚離れ」には歯止めがかからないのが実情だ。その理由はどこにあるのか。 震災後は婚約指輪の売り上げが伸びた 11年3月の震災後、「結婚件数が増えるのではないか」といった報道が相次いだ。その根拠として挙げられたのが、（1）結婚紹介所の会員が増えている（2）婚約指輪や「ゼクシィ」といった結婚関連雑誌の売り上げが伸びている、というものだった。 ところが、厚生労働省の2012年1月1日付けの人口動態統計（年間推計）によると、高まったはずの「結婚機運」は、実際の結婚には結びつかなかったようで、11年の婚姻件数は前年比4.3%減の67万件の見通しだ。婚姻件数は1970年代前半の約100万件をピークに減少を続けており、87年の69万6000件を底に、70万台で推移
35歳過ぎると結婚はほぼ不可能 できたのは「男性で3% 女性で2%」
「35歳過ぎて結婚できた男性はわずか３％」。2010年の国勢調査でこんな衝撃的な結果が出た。ネット上では「身を持って感じている俺…」「昔ほど結婚生活にメリットがなくなっているんだから当然」など、さまざまな意見が飛び交っているが、なぜこうも「結婚できない（しない）大人」が増えてしまったのか。 「みんな自分の相場が分かっていない」 2010年の国勢調査によると、2005年に35～39歳だった男性の未婚率は30.9％、5年後、40～44歳になったときの未婚率は27.9％で、未婚男性の9.7%しか結婚に至らなかった。5年間で「3％」でしかないということになる。 女性も同様で、05年に35～39歳だった人の5年後の結婚率は、未婚女性の10.8%、2％しかゴールインできなかった計算だ。40歳を超えると、状況はますます悪化する。男性は全体の0.4％、女性は0.5％で、45歳以上では、男女とも全体の0.1
脱原発だと「貧富の差広がる」 ダライ・ラマが記者会見で述べる
チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世（76）が2011年11月7日、都内で記者会見を開いた。 ダライ・ラマは10月末に来日。高野山で講演した後、11月3日から6日にかけて仙台、石巻、郡山など東日本大震災の被災地を訪問した。被災地訪問後に記者会見を開くのは初めて。 「常に物事は全体を見るべき」 会見では、東京電力福島第1原発から20キロ圏内に放置された動物の写真をダライ・ラマに見せる記者もいた。さらに、記者は 「人間にも動物にも、放射能におびえずに生きる権利があるのではないか」 と問いかけた。ダライ・ラマは20キロ圏内の惨状に顔をしかめながらも、 「常に物事は全体を見るべきで、一面だけを見て決めるべきではない。破壊的な目的で使うものは、破壊的なものしか産まない」 として、広島を訪問した時のエピソードを披露。 「原子力が兵器として使われるのであれば決して望ましくない」 一方で、「平和目的
「退職で損害」と訴えられた会社員 逆に会社を訴えて1100万円
退職を申し出ると、会社から「損害賠償請求するぞ」と脅され、退職したら本当に約2000万円の賠償請求訴訟を起こされた会社員がいたことが2011年5月、話題になった。 その後、会社はこの社員から反訴され、残業代未払いで逆に1100万円余の損害賠償を命じる判決を言い渡されていたことが分かった。 過労死レベルの労働だったと反訴 元社員男性（34）の代理人をしている塩見卓也弁護士のツイッターによると、京都市内のシステム開発会社は、賠償請求の理由について、「従業員モチベーション低下数値」という数字を挙げていた。 真意は不明だが、男性が辞めて会社に残った社員のモチベーションが下がったということらしい。 これに対し、男性は、過労死レベルの労働だったにもかかわらず、残業代などが支給されていなかったとして、会社に未払い分など約1600万円の支払いを求め、京都地裁に反訴していた。男性は2001～09年まで会社の
「テレビの時代」はもう終わった 視聴率トップたった18.1％と「史上最低」
1週間のテレビ視聴率のランキングで、ワースト記録が生まれた。1位がたったの18.1％しかなかったのだ。テレビ離れは、どこまで深刻化しているのだろうか。 産経新聞は、ビデオリサーチの数字（関東地区）をもとに「週間視聴率トップ30」を毎週まとめている。2011年10月3～9日の1位の視聴率は、「史上最低」の18.1％（笑点、日本テレビ）だった。 「12％台でトップ30入り」という悲惨状態 産経記事（10月12日付）によると、「18.1％」は、2009年4月末から5月頭の週の18.9％を下回るワースト記録だ。「週間1位が17％台」が目の前に迫っている形だ。 また今回は、ほかにも「前代未聞」の低い数字が相次いだ。2位（連続テレビ小説カーネーション、NHK）が17％台で、4位が16％台という低さだった。 今の時期は、多くの新番組のスタートを控えた「特番週」ではあるが、それは例年のことだ。 前週（9月
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