5年後、ウェブへの記者「大移動」は起きない。それは既存メディアの願望である - ガ島通信
朝日新聞とマサチューセッツ工科大（MIT）メディアラボのシンポジウム「メディアが未来を変えるには～伝える技術、伝わる力～」に関連して、朝日新聞のウェブサイトに興味深いインタビュー記事が掲載されていました。タイトルは 「記者独立の時代、５年で来る」。 東洋経済オンラインの編集長で、『５年後、メディアは稼げるか』の著者でもある佐々木紀彦さんが、欧米のスター記者や編集者の伝統メディアからの独立や、新たなデジタルメディアの設立について、朝日新聞の古田大輔記者の質問に答えたものです。 シンポでもツイッター担当の津田大介さんが「朝日新聞のエース級記者に、新興メディアに移る意志があるのかを聞きたい」という質問が投げかけらました。 佐々木編集長は、日本でも旧メディアから新興メディアへの移動が5年も経たずに起きるとしています。しかしながら「大移動」は起きないでしょう。 「一流の待遇」は5年は続く 佐々木さん
ついにインターネットが新聞を抜く、電通が「2009年日本の広告費」を発表 - ガ島通信
電通が恒例の「日本の広告費」を発表しました（電通のリリース、PDF）。ついにインターネットが新聞を抜き、テレビについで二番目となりました。歴史的にはひとつの区切りと言えますが、予想されていたことで驚きはありません。ここ数年で新聞は広告媒体として価値を急激に失いつつあることも明らかになり、構造的な変化は避けられないでしょう。 プロモーションメディア2兆3162億円を除く順位は以下の通りとなっています。（）は昨年比。 テレビ 1兆7139億円（89.8%） インターネット 7069億円（101.2%） 新聞 6739億円（81.4%） 雑誌 3034億円（74.4%） ラジオ 1370億円 （88.4%） 衛星メディア関連 （104.9%） 広告費全体が減っているのも特徴で、2008年に続いて減少。2007年に7兆191億円だったものが、5兆9222億円と6兆円割れでした。電通のリリースには、
ガ島通信 - 進むMSN産経、明らかに出遅れた毎日jp
毎日新聞と分かれたマイクロソフトが産経新聞と組んで10月からスタートするニュースサイトMSN産経の記者会見が行われ、特ダネのウェブ優先「ウェブファースト」だけでなく、紙とウェブの編集を一体化するという踏み込んだ方針が示されました。ウィンドウズ・ビスタの「ガジェット」やメッセンジャーでのチャットなど、準備期間が短かったにもかかわらずMSのサービスとの連携も行われるようです。 記者会見の内容は下記ニュース記事を見ていただければ分かりますが、特にITmediaに紹介されている、「紙とネットの間にある高く厚い壁を破壊していかなければならない」「ネットの取り組みを制限しても、紙を守ることにはつながらない」「10倍の読者に向けて記事を書けると記者たちは燃えている」といった産経幹部のコメントからは並々ならぬ意欲を感じます。 「MSN産経ニュース」が10月スタート・紙とネットの編集を一体化（日経IT-PL
週刊ダイヤモンドの特集「新聞没落」を読んだ - ガ島通信
週刊ダイヤモンド（9月22日号）の特集「新聞没落」を読みました。 ビジネス誌ということもあり、様々なデータを使い（独自のネット調査も実施している）ビジネスモデルの変化や問題点の分析が行われており、新聞業界の「構造不況」の実態が分かりやすく紹介されています。 記事では、全国紙と地方紙、広告（営業）、販売からネット戦略、記者の独自プロファイリング、アメリカの現状まで幅広く取り上げられ、新聞業界だけでなく、メディア業界に関心がある人は必読と言えるでしょう。 記事中には「経営環境が悪化しているのに、新聞社の経営者たちは、いまだに遠くの足音と思っている」という「新聞社-破綻したビジネスモデル」の著者で元毎日新聞常務の河内孝氏のコメントが紹介されていますが、新聞社の最大の問題がこの危機感のなさにあります。 危機感を持った一部の会社や経営者は、ネット事業に力を入れ始めていますが、うまくいってない。記事は
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
