キューバ革命思想の行方――「帝国主義」アメリカとの国交正常化の背景/森口舞 - SYNODOS
キューバと米国の関係は周知の通り、1959年のカストロ兄弟らによる民族主義革命をきかっけとして急激に悪化し、国交断絶に至っている。当時の革命指導者の一人が依然政権を担う中、先月、オバマ米大統領が両国の国交正常化のための交渉を開始すると発表した。このニュースは世界中を驚かせることとなったが、こうした動向の背景には何があるのか、キューバの歴史を振り返りながら概観したい。 そもそも米国とキューバの関係は、革命前から必ずしも良好だったわけではない。スペイン植民地時代に、米国はキューバの独立戦争に介入した。独立後はさらに、米国が内政に干渉する権利を持つという条項がキューバ新憲法に加えられ、キューバは実質的には米国の保護国となった。 かくしてキューバは、経済的にも政治的にも米国の大きな影響下におかれた。それゆえ、「完全独立を米国の介入で阻まれ、主権を侵害されている」という恨みと、同時に、豊かで強い米国
｢許す｣と｢赦す｣ ―― ｢シャルリー・エブド｣誌が示す文化翻訳の問題/関口涼子 - SYNODOS
｢シャルリー・エブド｣誌襲撃事件の後、フランスと日本のメディアによる報道を追っていて、この事件への反応や解釈が両国でまったく異なっていることに気がついた。 大まかに言えば、フランスの場合は、｢シャルリー・エブド｣の編集方針に賛成でない人、あるいは同誌を読んだことがない人でもほぼ全員が、同誌への抗議の手段として殺人という最大の暴力が行使されたことに激しく怒りを覚えたのに対し、日本の場合には、｢テロは良くないが｣というただし書き付きで、｢でも表現の自由と騒ぐのは西欧中心主義ではないか。表現の自由にも、他者の尊厳という制限が設けられるべきでは｣と表明することが少なからず存在した。 ここではその点については触れない。それとは別に、取り急ぎ指摘するべき問題が一つあるからだ。 1月13日付読売新聞の夕刊、国際欄に出ていた記事のことだ。今日14日水曜日、襲撃事件後初めて発行される｢シャルリー・エブド｣最
なぜリフレ派は消費増税に反対なのか？/矢野浩一 - SYNODOS
本稿では「なぜリフレ派は消費増税に反対なのか？」に焦点を絞り、その主張の裏にある理論モデルをご説明したい。 筆者からの注釈：この小文は【この節の要約】だけを読んでも概要が理解できるように書かれているため、忙しい方はそこだけでも読んでいただければ幸いです。 【この節の要約】衆議院総選挙で「具体的なマクロ経済政策実施の可否」が問われるのは、2012年12月実施の第46回に続き、今回（第47回衆議院総選挙）で2度目である。 カール・マルクスは著書「ルイ・ボナパルトのブリュメール18日」冒頭にこう書いている。 ヘーゲルはどこかで述べている。すべての世界史的な大事件や大人物はいわば二度あらわれるものだ。一度目は悲劇として、二度目は茶番として[*1]。 [*1] この引用の翻訳は岩波文庫『ルイ・ボナパルトのブリュメール十八日』に基づくが、本稿向けに筆者が少し文章を手直ししている。 2012年12月に実
リベラルで経済も重視したい有権者は一体どうしたらいい？/『日本経済はなぜ浮上しないのか』著者・片岡剛士氏インタビュー - SYNODOS
リベラルで経済も重視したい有権者は一体どうしたらいい？ 『日本経済はなぜ浮上しないのか』著者・片岡剛士氏インタビュー 情報 #アベノミクス#新刊インタビュー#日本経済はなぜ浮上しないのか ―― 将来見通しから、目前の解散総選挙に視点を移したときに、リベラルでかつ経済のことも真摯に考えたい人は、まさにジレンマそのものの状況だと思います。端的に、安倍首相という人が嫌いとだいう方は少なくないと思います。 安倍政権に嫌悪感を持つ方は、人の痛みを考えられる、優しい方が多いのだろうと思います。いわゆるリベラル層ですよね。 もともと「景気を良くしよう」という主張は、リベラル層が言うべきことであったはずです。よく言われることですが、欧米諸国では金融緩和はリベラル政党の主張であり、武器です。富裕な保守層ほど金融政策や景気対策には冷淡な傾向があります。ところが日本では保守とみなされる勢力が、金融政策を武器に政
日本美術の“ソムリエ”――美術はもっと多様に楽しめる/『京都で日本美術をみる 京都国立博物館』著者・橋本麻里氏インタビュー - SYNODOS
日本美術の“ソムリエ”――美術はもっと多様に楽しめる 『京都で日本美術をみる 京都国立博物館』著者・橋本麻里氏インタビュー 情報 #新刊インタビュー#京都で日本美術をみる#日本の国宝100 今年9月、常設展示館である「平成知新館」がオープンし、例年以上の賑わいを見せていたこの秋の京都国立博物館。記念の展覧会となった「京（みやこ）へのいざない」（会期終了）は入場者数30万人をこえた。日本美術がブームと言われるようになってしばらく経つが、何がそれほど多くの日本人の心を引きつけるのだろうか。『京都で日本美術をみる 京都国立博物館』を上梓した橋本麻里さんにお話をうかがった。（聞き手・構成／長瀬千雅） ―― まさに先月、この本を持って京都国立博物館（京博）に行きました。朝いちばんに行ったのに、本館（明治古都館）で開かれていた「国宝 鳥獣戯画と高山寺」展で2時間ほど並ぶことになりまして。 そういう報告
現代につながる、線とリズム――「フェルディナント・ホドラー展」/倉本美津留×新藤淳 - SYNODOS
国立西洋美術館で開催中の「フェルディナント・ホドラー」展。ホドラーは、スイスフラン紙幣の図柄にもなったスイスの国民的画家だが、日本で知られているとは言えない。何しろ40年ぶりの展覧会なのだ。その“無名”のホドラー展の中吊り広告を見て、「絶対見にいかな！」とその足で上野の西洋美術館を訪れたのが、倉本美津留さんである。倉本さんは、数々のお笑い番組やEテレの子ども番組「シャキーン！」などを手がける放送作家だが、「アーホ！」（フジテレビ）という、芸術と笑いをつなぐ深夜番組を手がける筋金入りのアート・ラヴァーでもある。大のホドラーファンの倉本さんに聞き手を務めていただき、展覧会を企画した西洋美術館研究員の新藤淳さんに、ホドラーの画業とその魅力をうかがった。（企画・構成／長瀬千雅） 倉本 僕にとっては、ずっと長い間見たくて見られなかった画家ですから、それをどーん！とやる感じで、びっくりしたんです。 新
関東の看護師が足りない――西高東低と地域活性化/上昌広 - SYNODOS
看護師が足りない。今年6月、千葉県は県内の59病院で合計2517床が稼働していないと発表した。このうち38病院は「看護師不足」を理由に挙げた。 看護師不足は千葉県に限った話ではない。07年7月には、東京都保健医療公社荏原病院の産科病棟の一つが看護師の欠員を原因に閉鎖した。当時、荏原病院の看護体制は定数316人に対し、欠員が58人だったという[*1]。これでは、病院機能は維持できない。 看護師不足は全国一律に生じているわけではない。図1をご覧いただきたい。人口あたりの看護師数が極端な西高東低になっていることがおわかりいただけるだろう。関東は九州、四国、中国地方の半分強しかいない。 図１：各県の人口10万人あたりの看護師数（正看護師と准看護師の合計） [*1] 『深刻な医師・看護師不足、東京都の危機的な病院運営』東洋経済 意外かもしれないが、我が国でもっとも看護師が不足しているのは関東圏だ。東
消費税再増税を考えるための4つのポイント/片岡剛士 - SYNODOS
安倍首相は2014年7-9月期のGDP統計を勘案しながら、2015年10月から消費税率を10％に引き上げるか否かを判断するとのことだ。 消費税増税は、社会保障制度を維持・充実させ、財政健全化に結びつけることが目的と言われる。再増税を考える際のポイントと合わせて、以下論じることにしたい。 最初のポイントは、消費税は社会保障制度を維持するための安定財源とは言えないということである。 2013年度の社会保障給付費は総額で110兆円であり、毎年増加を続けている。5％から10％に消費税率を引き上げた場合に新たに見込まれる消費税収は13.5兆円程度だが、社会保障給付費は毎年3兆円から4兆円のペースで増加するため、10％まで消費税を増税して得られる税収で赤字額が削減されるのは数年程度であって、再び赤字額が拡大することになる。 研究者の試算によると、将来拡大を続けていく社会保障給付費を全額消費税で賄うとす
朝日新聞慰安婦問題とメディアの誤報リスクマネジメント/山口浩 - SYNODOS
このところ、朝日新聞への批判が強まっている。きっかけとなったのは、いわゆる従軍慰安婦問題に関するいわゆる「吉田証言」と、福島第一原子力発電所事故に関するいわゆる「吉田調書」に関し、朝日新聞の不適切な報道が相次いで明らかとなったことだ。 社内外の批判を受け、とうとう社長が謝罪、「再生に向けておおよその道筋をつけた上で、すみやかに進退について決断」、つまり時期をみて辞任する意向を表明する事態となった。 いまや以前からいるアンチ朝日勢力だけでなく、ニュートラルな、あるいは考え方が近いとされる人々からも、そして社内からも批判の声が上がるという袋叩きの状況だが、もともと影響力のないメディアにこれほどの批判が寄せられることはふつうないわけで、この苦境はある意味、その存在感の大きさの裏返しでもある。もちろん、これまでのやり方に問題があったことは明らかであるから、それを考えなおす機会にしてもらいたい。 こ
スコットランドで何が起こっているのか――民族とアイデンティティを超えた独立運動/久保山尚 - SYNODOS
スコットランドで何が起こっているのか――民族とアイデンティティを超えた独立運動 久保山尚 スコットランド史、スコットランド政策研究 国際 #スコットランド#独立運動 イギリス[*1]北方のスコットランドは、UKからの独立を問う住民投票を間近に控えている。 2012年にUK・スコットランド両政府間で住民投票開催が合意され、独立賛成派と反対派がキャンペーンを繰り広げてきた。独立賛成・反対への支持は、2013年末～2014年初頭に若干賛成派が伸びを見せたものの、一貫して賛成3割強、反対5割弱程度で推移し、スコットランドはUK内にとどまるものと思われてきた。 しかし8月に入り、独立への支持が急速に伸び始め、最新の世論調査では賛成派が過半数を超える[*2]など、状況は刻一刻と変化している。スコットランドの独立が俄かに現実味を帯びてきているのだ。 いったい何が起こっているのか。何がスコットランド人を独
日本の国民負担率は高いのか、低いのか？/河野敏鑑 - SYNODOS
社会保障関係費の増加に伴い、その財源をどのように調達するのかは大きな問題となっている。今年4月からの消費税の増税もその一環と考えられよう。 財政の議論の中でよく目にする数値は「国民負担率」である。財務省のホームページによると日本の国民負担率は41.6%（平成26年度・推計）とされている。この数値はよくマスメディアなどでも取り上げられるが、その定義を詳細に覚えている人は少数だろう。定義は租税負担と社会保険料の合計を国民所得（要素費用表示）で割ったものである。 しかしながら、この定義が妥当なものであるかどうかについて筆者はかねてより疑問を呈してきた[*1]。本稿では分母に着目して国際比較を試みたい。 [*1] 例えば http://jp.fujitsu.com/group/fri/column/opinion/201205/2012-5-4.html を見よ。 図1はその国民負担率の国際比較の
スウェーデンはいかに危機に対処してきたか――すべては自国の安全保障のために/清水謙 - SYNODOS
2014年は第一次世界大戦の勃発から100年、そしてスウェーデンの外交政策にとって2014年は1814年以来200年にわたって戦争をしていないことになる、節目の年である。 トルストイがクリミア戦争での従軍経験を題材にした短編小説『セヴァストーポリ』は1854年の同地を舞台に物語が始まる。それから160年経ったいま、クリミアの地をめぐって、自国の安全保障か、それとも国際貢献かを天秤にかける議論がスウェーデンで沸き起こり、スウェーデン外交が大きく揺れている。 スウェーデンの外交といえば、長らく「中立政策」の代名詞として語られてきた。しかし確固たる理念があって「中立」が導入されたものではなく、歴史の流れの中で国是として掲げられてきたものにすぎない。 スウェーデンの外交に初めて「中立」という概念が導入されたのは、1834年にスウェーデン王カール14世ヨーハン（Karl XIV Johan）が将来の
データに騙されないための3つの方法――「社会実情データ図録」管理人に聞く/本川裕×飯田泰之 - SYNODOS
ニュースサイトや書籍にデータやグラフが掲載されていても、読み方がよくわからないから解説しか読まない。違和感を覚えるものの、データが載っているので、とりあえず納得しておく……。そんな経験をした方も多いだろう。データを確認すれば一目瞭然で間違っている俗説も、怪しいデータで語られた議論も、データが読めれば騙されずにすむ。データをみることの面白さ、データに騙されないためのテクニックについて、「社会実情データ図録」管理人の本川裕氏と飯田泰之が語り合った。（構成／金子昂） 飯田 以前から本川さんの「社会実情データ図録」を拝見していました。ずらっと並んでいるありとあらゆる図録から、適当なページを選んで、ぼんやり眺めているだけでもすごく面白い。いつかお会いしてお話をお聞きしたいと思っていたんです。 「社会実情データ図録」 http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/ 本川 ツイッターで、
空き家率40％時代に備えよ！ 田原総一朗が迫る、日本の空き家問題/『空き家が蝕む日本』著者・長嶋修氏に聞く - SYNODOS
空き家率40％時代に備えよ！ 田原総一朗が迫る、日本の空き家問題 『空き家が蝕む日本』著者・長嶋修氏に聞く 情報 #新刊インタビュー#空き家が蝕む日本#都市再生特別措置法等の一部を改正する法律案 日本の空き家率は増加の一途――。7月に総務省発表によると、全国の「空き家率」は820万戸となり、総住宅数に占める割合が13・5％と過去最高を更新した。社会問題化しつつあるこの「空き家問題」に、どう対処すべきなのか。田原総一朗氏が、『「空き家」が蝕む日本』の著者・長嶋修氏にインタビューし、不透明な不動産取引の実態、「新築ありき」の政策や人口減少との関連など、「空き家問題」の本質に迫った。 田原 まず、長嶋さんの『「空き家」が蝕む日本』を読んでびっくりしたのは、マンションの空き家率が、千代田区36％、中央区28％、荒川区19％。なんでこんなに高いんですか？ 地方や東京の郊外ではね、古くなった公団住宅や
大型増税で個人消費は落ち込む――総需要安定化政策を徹底すべき/村上尚己 - SYNODOS
4月以降、大手メディアを中心に消費増税後の日本経済の落ち込みは想定内であると度々伝えられてきた。ただ、「想定内」という判断は、事前の想定がどの程度なのか、それを語る人による主観的な認識にすぎず、景気動向を客観的に判断する上でほとんど役には立たない。 また、百貨店などの販売落ち込みが和らいでいることを材料に、大手メディアは、消費増税の悪影響は軽微で、日本経済が早期に回復に転じていると伝えた。確かに一部の百貨店や専門店の販売復調が大々的に取り上げられたが、個々の百貨店や専門店の販売から把握できるのは広範囲な消費活動の一部にしか過ぎない。特にマーケットシェア拡大に成功している専門店はそもそも増税の悪影響は出にくい。こうしたメディアの報道は、消費増税後の日本経済の状況をミスリーディングに伝えていた。 6月分までの主要なマクロ経済指標が出そろったので、消費を含めて日本経済全体の増税後の経済状況がほぼ
マレーシア航空機撃墜事故後のロシアを海外メディア・専門家はどう見たか/平井和也 - SYNODOS
7月17日（木）にマレーシア航空機MH17便の撃墜事故という衝撃的な事態が発生して以来、ウクライナ情勢は重大な局面をむかえた。本稿では、米国、ドイツ、中国のメディアや専門家が今回の航空機撃墜を受けて情勢をどのように分析しているのかについて注目してみたい。 まず最初に、米国の外交専門誌「The National Interest」のサイトに7月25日に掲載されたトーマス・グラハム氏の論考に注目する。 著者であるトーマス・グラハム氏は、国際的なコンサルティグ会社であるキッシンジャー・アソシエイツのマネージング・ディレクターであり、同社でロシア問題とユーラシア問題を専門としている。同氏は、2004年から2007年まで米国大統領特別補佐官を務め、2002年から2004年まで国家安全保障会議のロシア問題担当責任者を歴任したという実績の持ち主だ。 キッシンジャー・アソシエイツ会長のヘンリー・キッシンジ
一からわかる！ビットコインの基礎知識Q＆A/斉藤賢爾 - SYNODOS
昨年（2013年）末ごろより世間を賑わしてきた「ビットコイン」ですが、ひと言で表すなら、インターネットを使った「P2P デジタル通貨」です。サトシ・ナカモトを名乗る人物が、暗号技術に興味をもつ人々が集まるメーリングリストに2008年に投稿したアイデアがきっかけとなってシステムがつくられ、2009年に実際に動きだしました。 日本では昨年末の価格の高騰や、今年に入ってからの大手取引所の経営破綻のニュースなどを通して知るようになった人が多いと思いますが、世界では日常的な買い物の支払いや、銀行預金に代わる資産の持ち方として徐々に使われてきています。 「P2P」は、インターネットを応用したシステムを作るための考え方のひとつです。ピア・ツー・ピア（Peer-to-Peer）の略で、「ピア （peer）」とは対等な相手という意味です。参加するすべてのコンピュータが対等に同じ役割を担い、「どこにも中心がな
「自然環境」のみが環境ではない――いまなぜ「都市の環境倫理」を問うのか/吉永明弘 - SYNODOS
2014年1月に『都市の環境倫理――持続可能性、都市における自然、アメニティ』（勁草書房）を上梓した。「環境倫理」とは、環境や環境問題に関する人間社会の行動規範といった意味で、1970年代からアメリカで用いられるようになった言葉である。 環境倫理を探求する学問分野が「環境倫理学」で、当初は「自然を守る理由は何か、自然にはいかなる価値があるのか」とか「自然物にも権利があるのではないか、人間は自然物の権利を尊重すべきではないか」といった議論がさかんになされた。つまり、そこでの環境はもっぱら「自然環境」を指していた。それに対して、この本では「都市」という環境を問題にしたところに特色がある。 「都市の環境倫理」がテーマ化されたのは、アメリカでも2000年代に入ってからである。日本では、今道友信『エコエティカ』（講談社学術文庫）と御子柴善之「都市生活者の環境倫理」を除いては、現在でも都市環境は議論の
デザイン志向のサイエンスコミュニケーション――科学と社会を対話で繋げるSYNAPSE Lab.とは？/SYNAPSE Lab.インタビュー - SYNODOS
デザイン志向のサイエンスコミュニケーション――科学と社会を対話で繋げるSYNAPSE Lab.とは？ SYNAPSE Lab.インタビュー 科学 #サイエンスコミュニケーション#SYNAPSE Project#シナプス#菅野康太#飯島和樹 研究者を中心に、社会、環境、アート、デザイン、建築、メディアなど専門分野の枠組みを越え、イベントの開催やフリーペーパーの発行などを行っているSYNPASE Lab.。研究者、編集者、デザイナーが対等な立場となり、音楽家や建築家、フードデザイナーなど様々な他領域と融け合いながら、一方的に答えを押し付けるのではない科学の営みを伝えるSYNAPSE projectについて、メンバーであり研究者の飯島和樹さん、菅野康太さん、編集・ライターの塚田有那さんにお話をうかがった。（聞き手・構成／金子昂） ※本インタビューをきっかけに、SYNAPSE Lab.とコラボレー
初学者のためのロケット開発史入門/青木宏 - SYNODOS
この2月にも、降水観測衛星GPMを搭載して、我が国の主力ロケットH-IIA23号機が打ち上げられます。ところで、これらH系ロケットは、水を噴射して飛んでいる、本質的にペットボトル水ロケットと同格と言ったら意外でしょうか？ 実は世界中の高性能打ち上げロケットの多くが、日本と同様に「水＝水蒸気」を使って飛んでいます。しかも、水蒸気エンジンが実現して初めて人類が月面に到達できる可能性が生まれた、とさえ言えるのです。その必然性を理解するには、宇宙で推進力を獲得する基本に立ち戻らねばなりません。 そこで本稿では、学部生レベルを想定した「ロケット工学入門」を記したいと思います。少々、理解に時間のかかる部分もあるかもしれませんが、本稿をお読みいただき、ロケット打ち上げの背景にある、ロケットの仕組みと心血注いだ開発の努力を伝えられたらと思います。 さて、足掛かりのない宇宙空間で増減速など機動（manuev
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