シェールガスや石油「随伴水」の油、黒鉛が吸着 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
石油やシェールガスを産出する際に排出される「随伴水」処理について、信州大学の遠藤守信特別特任教授（６９）の研究チームが、黒鉛を活用した浄水システムを考案した。 黒鉛は従来の油吸着剤よりもコストが安いのが特長で、現在特許を申請中。今後、国内外の企業に同システムを提案し、実用化を目指す。 研究チームによると、石油を産出する際には、石油の３～６倍の随伴水が発生するという。この随伴水は油分を含むため海洋汚染の懸念もあり、各企業は浄水システムを導入しているが、信大はその技術改良に取り組んでいた。 研究チームは、浄水で最も重要な役割を果たす吸着剤について、天然黒鉛に硫酸を加え、急激に加熱して作る「膨張黒鉛」を採用。遠藤教授は「活性炭など従来の素材に比べ、黒鉛は導入コストが半分以下に抑えられる。水処理に活用するのは世界でも珍しい」としている。 また、処理性能にもこだわり、油の濃度を最大で１０００分の１に
中部大、５００メートルの超伝導送電に成功 世界初：朝日新聞デジタル
中部大学（愛知県春日井市）は６日、北海道石狩市にある実証実験施設で、電気抵抗ゼロで電気を送る５００メートルの超伝導送電実験に成功したと発表した。同大の飯吉厚夫総長は「超伝導送電が実用化すれば、大陸をまたぐ送電が可能になり、革新的に再生可能エネルギーが普及する」と意義を強調した。 合金をマイナス２００度程度の超低温に冷やすことで電気抵抗がゼロになる「超伝導」現象を利用。合金の送電ケーブルを液体窒素で冷やし、電気を送る仕組みだ。 実証実験では、ケーブルを包む配管を２重にして外側と内側の間を真空にして液体窒素の温度上昇を防いだり、ケーブルをらせん状にして低温で切れにくくしたりすることで、５００メートルの超伝導直流送電に成功。９月には民間の太陽光発電設備からデータセンターにつなぎ、実際に電力供給も行った。 同大によると、５００メートル… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいた
画期的な蓄電池を開発、住宅用にも 米ハーバード大
米ハーバード大学の研究チームがこのたび無害、非腐食性、不燃性の新しい素材を使った、安全安価で高性能なフロー電池の開発に成功した。（PHOTOGRAPH BY ELIZA GRINNELL, HARVARD PAULSON SCHOOL OF ENGINEERING AND APPLIED SCIENCES） 太陽光発電のみで電力をまかなえる家に住みたいと願うなら、曇りの日用に電力を蓄えておけて、発火するおそれのない安全な電池が必要だ。米ハーバード大学の研究者が、そんな蓄電池を考案したと科学誌「サイエンス」9月25日号で発表した。 未来の電池を開発しようと世界中の研究者がしのぎを削るなか、今回開発されたのはフロー電池と呼ばれるタイプのものだ。安価で無害、非腐食性かつ不燃性の材料でできており、しかも高性能であるという。（参考記事：「日本の切り紙「網」の技術で太陽電池の集光3割増」） 「誰でも使
超電導による“世界初”の物理蓄電システムが山梨県で稼働、電力安定化の切り札へ
今回実証稼働を開始した「次世代フライホイール蓄電システム」は、山梨県と鉄道総合研究所、クボテック、古河電気工業（以下、古河電工）、ミラプロが参加した、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「安全・低コスト大規模蓄電システム技術開発」プロジェクトで開発したものだ（関連記事）。 山梨県米倉山で建設が進められていた実証施設が完成（図1）し、同県が運営する米倉山大規模太陽光発電所と電力系統に連系させて、変動の大きい再生可能エネルギーの安定導入に向けた実証試験を行う。 化学変化でなく物理的に蓄電する仕組み フライホイール蓄電システムは、電力を使って円盤型のフライホイールを回転させることにより、電気エネルギーを運動エネルギーに変換して貯蔵（充電）する仕組みだ。回転軸には発電電動機が付いていて、逆に電力を利用したい時には、回転している運動エネルギーによって発電し、電力に変換（放電）することがで
ソーラーカーの車体重量は成人男性1人分、成形厚0.06mmの炭素繊維織物で実現
工学院大学が2015年7月に発表した、新開発のソーラーカー「OWL（アウル）」。世界最大規模のソーラーカーレース「World Solar Challenge（WSC） 2015」（開催期間：2015年10月18～25日）に参戦するための車両である（関連記事：「惨敗から学び栄光つかむ」、工学院大が世界最大のソーラーカーレースに再挑戦）。 前回の「WSC 2013」挑戦の際に得た経験を反映するとともに、2人乗り以上が対象となる「クルーザークラス」への参戦クラス変更などとも合わせて開発が進められた。 ソーラーカーは、その名の通り、車両に搭載する太陽光発電パネルで発電した電力によって走行する車両のことだ。太陽光発電パネルの発電効率に幾分かの違いがあったとしても、1週間にわたるソーラーカーレースの期間中に得られる電力の総量はそれほど大きな差にはならない。やはり、その電力を使って、車両がどれだけ効率的
核融合科学研究所で火事 作業員１人手当て NHKニュース
４日午後、岐阜県土岐市にある核融合科学研究所で、パイプを溶接する作業中に周りの断熱材が燃える火事があり、作業員１人の行方が分からなくなっていましたが、先ほど発見され手当てを受けています。研究所によりますと、火事は核物質を扱う施設とは関係なく、放射性物質の漏えいはないとのことです。 警察などによりますと、火は１時間余りで消し止められましたが、実験棟でパイプを溶接する作業をしていた６１歳の男性作業員の行方が一時、分からなくなりました。男性はさきほど発見され、手当てを受けていますが、詳しい容体は分かっていないということです。また、一緒に作業をしていた３２歳の男性が首などにケガを負ったということです。 核融合科学研究所によりますと、現場の実験棟では液化ヘリウムを流すパイプの溶接作業を行っていたということで、パイプの周りの断熱材に引火したとみられるということです。 また、火事があった実験棟は核物質は
燃料電池の白金使用量を減らす新素材
東京工業大学の山元公寿教授らは、19個の原子で構成される白金粒子が、現行の燃料電池に採用されている白金担持カーボン触媒に比べて20倍の触媒活性を示すことを発見した。燃料電池に使用する白金の量を大幅に削減することができるため、燃料電池のコストダウンにつながる可能性が高い。 東京工業大学（東工大） 資源化学研究所の山元公寿教授と今岡享稔准教授らは2015年7月、19個の原子で構成される白金粒子（Pt19）が、現行の燃料電池に採用されている白金担持カーボン触媒に比べて20倍の触媒活性を示すことを発見したと発表した。この技術により、燃料電池に使用する白金の量を大幅に削減することができるため、燃料電池のコストダウンにつながる可能性が高い。 東工大の山元教授らは、「デンドリマー」と呼ばれる精密樹状高分子を用いた原子数が規定できる超精密ナノ粒子合成法を活用し、白金ナノ粒子の原子数を12から20個の範囲で
シベリアに謎のクレーター出現 メタン放出を恐れる学者：朝日新聞デジタル
それはまるで、地球の表面にぱっくりと開いた口のように見えた。 先住民族ネネツ人の言葉で「世界の果て」を意味するロシア・西シベリアのヤマル地方。８日、高度１００メートルを飛ぶヘリコプターから見下ろすと、地平線まで広がるツンドラの平原に、月面のクレーターのような巨大な穴が現れた。ロシアメディア以外では最初の現地取材だ。 輸送用ヘリの操縦士が２０１４年６月、初めて見つけた。最寄りの拠点となる街から約４００キロ離れ、トナカイ遊牧民がわずかに行き交う北極圏にある。 地元政府の緊急要請でロシアの科学者が調査を始めた。穴は直径約３７メートル、深さ約７５メートルあった。その後、同様の穴の報告が相次ぎ、４個が確かめられている。 では、穴はどのようにして生まれたのか。隕石（いんせき）の衝突、不発弾の爆発、宇宙人の襲来――。出来た瞬間を見た者はおらず、さまざまな臆測がされた。 真冬には気温が零下４０度まで下がる
雪国の平地に9万5000枚の太陽光パネル、角度30度で雪を落として発電
雪国の平地に9万5000枚の太陽光パネル、角度30度で雪を落として発電：自然エネルギー（1/2 ページ） 新潟県の企業局が広大な工業団地の中で建設を進めてきたメガソーラーが7月1日に全面運転を開始した。総額76億円を投じて年間に6200世帯分の電力を供給する。太陽光パネルに雪が積もらないように30度に傾けて設置したほか、一部は夏と冬で角度を変えて発電量を比較することが可能だ。
洋上から陸上まで直流で送電するシステム、日本の近海に風力発電を広げる
2020年代には日本の近海で数多くの洋上風力発電所が稼働する見込みだが、大きな課題の1つが陸上までの送電方法だ。東京電力を中心に洋上風力を対象にした次世代の送電システムの開発プロジェクトが始まった。2020年までに洋上から陸上の変電所まで直流による長距離の送電を可能にする。 電力分野の技術開発で先端を走る企業や大学など10社・法人が共同で新しいシステムの開発に乗り出す。国が2015年度に10億円の予算で実施する「次世代洋上直流送電システム開発事業」によるプロジェクトで、2019年度までの5年間をかけて基盤技術を確立する計画だ。 開発対象の直流送電システムは洋上にある複数の風力発電所をつないだ大規模なものを想定している。通常は発電所で作った電力を変圧しやすい交流で送電するが、交流で長距離を送電すると電力の損失が大きくなってしまう。この問題を解消するために洋上に変電所を建設して、直流に変換して
EV、「第2世代電池」の力で航続距離300キロへ EV電池の挑戦（上） - 日本経済新聞
当初の期待ほど販売台数が伸びていない現行の電気自動車（EV）。しかし、2017～2019年ごろにその状況が大きく変わる可能性が出てきた。充電1回当たりの航続距離で300～400kmを実現する、手ごろな価格のEVが続々と登場しそうだからだ。実現のカギとなるのが、EV用の「第2世代リチウムイオン電池（LIB）」である。EVの進化を支えるLIBの開発動向を追った。「充電1回当たりの航続距離は200
新ロボ、溶けた燃料に迫れるか 福島２号機調査に投入へ：朝日新聞デジタル
東京電力福島第一原発２号機の原子炉格納容器内部を探る調査ロボットが３０日、横浜市の東芝京浜事業所で報道陣に公開された。炉心直下の中央部に初めて入る計画で、事故で溶け落ちた燃料をとらえられる可能性がある。順調に準備が進めば８月に投入する。 電力会社と原子炉メーカーなどでつくる国際廃炉研究開発機構（ＩＲＩＤ〈アイリッド〉）が手がけ、東芝が開発を担った。狭い場所を通るときは幅９センチ、高さ９センチ、長さ５４センチの棒状で、調査時は後ろ半分を前に起こす。ＬＥＤライトと２台のカメラを備え、転倒しても自力で復帰する機能もある。 ロボットは、中心部につながるレールを通り、炉心の下にある鉄の格子状の床に降りて内部の状況を確認する。蒸気が立ちこめていても３メートルほど先の物体を判別できるという。担当者は「２台のカメラを駆使して、内部の情報を少しでも多くつかみたい」と話す。 格納容器内部の調査ロボットは４月、
藻類オイル開発へ国内最大級拠点 筑波大が設立 - 日本経済新聞
筑波大学は藻類からつくった油の産業応用を目指した研究開発拠点を7月1日に設立する。自動車やジェット機の燃料のほか、プラスチック、化粧品など幅広い応用を想定している。研究者約50人が参加する国内最大級の藻類研究拠点として、基礎研究から実用化までを一貫して担う方針だ。発足するのは「藻類バイオマス・エネルギーシステム開発研究センター」（センター長・渡辺信筑波大教授）。遺伝子工学や健康医学などを専門と
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イチからオシえて：北海道・新千歳空港に世界最大級の雪冷房システム 雪氷もクリーンエネルギー - 毎日新聞
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雷に強い炭素複合材の開発に成功 山形大などが世界初｜山形新聞
「試験管内の太陽」 似非科学のレッテル外れ再び熱気 - 日本経済新聞
