大谷翔平が「豪邸報道」に猛激怒していた…！日テレとフジが「出禁」になった「深刻すぎる理由」（週刊現代） @gendai_biz
大谷が激怒したワケ 「ロサンゼルス・ドジャース」で活躍する大谷翔平（29歳）から、日本テレビとフジテレビが「出禁処分」を下されていたことが、週刊現代の取材でわかった。 「日テレとフジは、ドジャースから貸与されている『取材パス』を凍結されてしまったのです。さらに、大谷選手のマネジメントなどを行っている会社からも、『大谷の過去素材を使用しないよう』通達された。 これにより、日テレは6月9日放送のスポーツ特番に関しても映像の差し替えを余儀なくされました。局内は蜂の巣をつついたよう騒ぎになっています」（日テレ関係者） 日テレとフジは、なぜそこまで大谷を怒らせてしまったのか。 「日テレとフジは先月、大谷選手がロスに12億円の豪邸を購入したことを詳細に報じました。空撮映像や自宅前からのレポート、近所へのインタビューなどワイドショー取材のような映像を流した。まるでお祭り騒ぎでした。 大谷選手はこれらの報
「なぜ私たちは自殺をしてはならないのか？」、哲学・思想の歴史から導かれる「意外な答え」（ベンジャミン・クリッツァー） @gendai_biz
「なぜ自殺をしてはならないのか」。この問いに導かれて、アメリカの歴史学者ジェニファー・マイケル・ヘクトが哲学の歴史の森に分け入り、思索し、著した『自殺の思想史――抗って生きるために』の邦訳が、このたび、みすず書房より刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の議論を紹介する。 「自殺」の論じられにくさ 「自殺」は重大な問題だ。大半の人は、家族や友人が自殺をしようと考えていることを知ったらそれを阻止しようと努力するだろうし、親密な相手が自殺を検討したことがあるという事実を知るだけでもショックを受けるだろう。自分自身が自殺を考えていた時期がある人は、その時分の記憶を苦々しさや不安と共に思い返すはずである。そして、実際に家族や友人に自殺してしまい、心に傷を抱えながら生きている人は多々いる。 また、自殺は個人的にだけでなく社会的にも重大な問題と見なされている。自殺者が多い社会はそうで
衝撃の「ロシア敗北論」全文和訳…元駐ウクライナ中国大使は何を語ったのか（近藤 大介） @gendai_biz
習近平政権が抹消した「幻の講演」 ロシアがウクライナに侵攻して、まもなく3ヵ月を迎えるが、中国にもウクライナ兵士並みの勇気を持ち合わせた外交官がいるものだ。 高玉生（こう・ぎょくせい）元駐ウクライナ中国大使、74歳である。 まずは簡単に略歴を紹介する。高氏は、国共内戦中の1947年に、首都・北京を取り巻く河北省で生まれた。青年時代の文化大革命の混乱を経て、1975年から1979年まで、天津市で中学教師をやっていた。 1979年、31歳にして、北京大学経済学部の大学院に入る。1982年に中国国際問題研究所に入所。1984年にロシアンスクールの外交官となり、4年間、3等秘書官及び2等秘書官としてモスクワの中国大使館勤務。1992年から再び4年間、1等書記官及び参事官として、モスクワの中国大使館に勤務した。その後、2000年から3年間、駐トルクメニスタンの中国大使を務めた。 続いて、2005年1
小泉進次郎が今度の選挙で新聞記者を「挑発」する理由（常井 健一） @gendai_biz
記者たちも茫然 目の前にいる女性記者の手は小刻みに震えていた。 「なんで万歳するんですか？」 彼女から「なぜ解散の瞬間に万歳をしなかったのか」と訊かれた小泉進次郎は、とっさにそう返した。 衆院解散の直後、進次郎は衆院本会議場の外で報道陣に囲まれていた。質問した女性は「進次郎番」の中でもあまり見ない顔だ。 本会議場の上にある記者席から取材対象の議員を目で追うことは、ベストの座席を確保しない限り、意外と難しい。進次郎は、自分より若そうな記者の努力を「よく見ていましたねえ」と労った直後、逆質問で不意打ちをしたのだ。 すると、女性記者の顔は凍り付いた。 4秒の沈黙が続いた後、「正解」を口にした。 「わかりませんよね。だから、やらないんです。『今までやってきたから』と言って、慣習だからとか、合理的理由がないのにやり続けることはボクは好きじゃない。全部なくせばいいと思う」 まるでホリエモンが憑依したよ
いま日本中で急増している「マンション管理人失踪」という異常事態（週刊現代） @moneygendai
管理人はいるのが当たり前――そう思い込んでいる人ほど、彼らが普段、どれほど面倒事を引き受けてくれているかを知らない。いざいなくなったとき、待ち受けているのは絶望的な現実だった。 ヒビが入った窓ガラスも放置 埼玉県川越市。JR川越駅から徒歩20分ほどのところに、築約40年のAマンションがある。 「正直、身体がしんどいので、ここらで辞めさせてもらいます」 20年以上にわたりこのマンションの管理人を務めていた70代の女性が突然いなくなったのは、この4月のことだった。 Aマンションの管理組合理事長を務める60代の男性住民が言う。 「その管理人さんはもともと管理会社から派遣されていたのですが、長年修理や管理を一手に引き受け、住民からの信頼も篤かった。会社を定年退職されたのを機に、管理組合と直接契約し、引き続き務めてもらっていました。 それが、昨年あたりから『私も歳だし、この仕事はキツい』と何度か相談
南スーダン撤退 あの日報を引きずり出した情報公開請求の「威力」（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
火をつけたのは、ひとつの文書 まさに青天の霹靂というほかない。3月10日、午後6時。安倍晋三首相は、南スーダンにPKO派遣されている自衛隊の部隊を、5月末をめどに撤収させる考えを明らかにした。 今国会では南スーダンの治安を巡り、与野党間で激論が交わされた。火をつけたのは、ひとつの文書だった。 政府はこれまで「自衛隊が活動する首都のジュバ市内は比較的安定している」と繰り返してきたが、現地の部隊が昨年7月に作成した「日報」が発見され、そこに＜戦闘＞という文言があったことが明らかになり、様相は一変。「戦闘地域に自衛隊を派遣することは、PKO法にも憲法にも反している」と指摘する声が続出したのだ。 安倍首相は撤退の理由について「南スーダンでの活動が今年1月に5年を迎え、部隊の派遣としては過去最長となり、一定の区切りをつけられると判断した」と語ったが、「日報」が発見されたことで議論が再燃し、それが撤退
与沢翼独占弱音告白「部下にもオンナにも裏切られました」（フライデー） @gendai_biz
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『釣りバカ日誌』と原子力発電所の関係（週刊現代） @gendai_biz
聞き手/ジャーナリスト 青木 理 『釣りバカ日誌7』のエンドロールには、二つの電力会社と「日本原子力発電株式会社」の名前がクレジットされている。美しい漁港を舞台とする映画に、なぜ原子力関連企業の名が現れたのか---。 『釣りバカ』のロケ地も壊滅 「地震が起こってからはとても憂鬱な気分が続いているね。津波で被害にあった町のなかには、映画の撮影でお世話になった町もあるし、放射性物質が垂れ流されたことで、海が汚れてしまった・・・」 こう語るのは栗山富夫氏(70歳)。人気映画『釣りバカ日誌』の元監督である。今回の地震と津波で多くの町や漁港が壊滅し、原発事故によって日本の海が汚染されたことに大きな悲しみを感じている、と明かす。 栗山監督は、『釣りバカ日誌』シリーズの第1作目(1988年公開)から10作目(1998年公開)までを手がけた。その撮影地を並べてみると、原発のある町、原発に近い町が多かったこ
佐藤栄佐久前福島県知事は「反原発派」だったから逮捕されたのか（伊藤 博敏） @gendai_biz
炉心溶融のメルトダウンへ向けて、カウントダウンを続けているかのような福島原子力発電所---。 その根源的問題が、国と電力会社が一体となって「安全神話」を撒き散らし、国民の声を聞かずに原子力政策を推進、事故が発生してもまず隠ぺい、真摯な事故対応を怠ってきたからだと指摘していた人がいる。 佐藤栄佐久前福島県知事である。 佐藤氏は、06年10月、木戸ダム建設工事に絡んで、ゼネコンの前田建設工業、サブコンの水谷建設から賄賂を受け取ったという収賄罪で逮捕起訴され、一審で有罪判決を受け、控訴したものの覆らなかった。 「冤罪」の声もある事件については後述しよう。ここで強調したいのは、佐藤氏が、09年6月の高裁判決後に上梓した『知事抹殺』(平凡社)で、2章を割いて「国の原子力行政との戦い」を訴えていることだ。 内部告発の調査を電力会社に「丸投げ」 佐藤氏は、まるで今日の事態を想定していたかのようである。
経済論戦勝ったのはどっちだ!森永卓郎vs.池田信夫 激突120分（週刊現代） @gendai_biz
「フィクションの話をするんじゃないよ!」。今年の元旦、テレビの生放送中に、景気対策を巡って激論を繰り広げた森永氏と池田氏。はたして日本経済は立ち直るのか。話題の二人が、再び相見える! それは19世紀の理論だ ---森永さんと池田さんは、元旦の「朝まで生テレビ!」で、日本経済の再生のために何をすべきかについて、大激論を交わして話題になりました。「朝生」での議論の決着をつけるためにも、ぜひお二人に、あらためてこの問題について討論をしていただきたいと思います。 池田 デフレ、デフレと言いますが、デフレというのは、要するに長期的な経済停滞の結果なんです。だから表面的な現象だけにとらわれるのではなく、その根本原因を考えるべきです。 ---池田さんは、日銀による金融の量的緩和(国債の買い取りなどによって銀行に資金供給をすること)拡大に強く反対していますね。 池田 必要なときは金融緩和をやるべきですが、
徹底調査! 中国に買われた「日本の一流企業」86社（週刊現代） @gendai_biz
徹底調査! 中国に買われた「日本の一流企業」86社 あの国には明確な狙いがある 時価総額で1兆5000億円 みずほFG 日立 三菱重工 東京電力など、基幹産業の株を買い漁る。 中国企業による日本企業買収が勢いを増す中、「中国マネー」がバックにあるとされる謎のファンドが日本株を買い漁っていることが判明。投資先を調べると、そのファンドの「狙い」も見えてきた。 「物言う株主」が中国政府 世界的な水不足が懸念される中、いま注目されているのが海水を淡水化する高機能膜技術。その世界トップシェアを誇るのは、日東電工という日本企業である。 同社の大株主に「チャイナ」の名称を含んだファンドが突然現れたのは'08年のこと。いきなり300万株ほどの大株主として出てきたが、ファンドは年々株式を買い増し、いまでは約400万株を持つ第5位の株主(時価総額にして約160億円)に躍り出ている。 「謎のファンドが技術力を奪
堀江貴文インタビュー vol.1 「ホリエモンにネットでお金を儲ける方法を聞く」（田原 総一朗） @gendai_biz
堀江 よろしくお願いします。 田原 どうぞよろしくお願いします。 堀江 (上着を脱いだ田原氏を見て)あ、Tシャツになっちゃった。 田原 部屋が熱いからね。 堀江 ハハハハ。 田原 堀江さんね、僕もツイッターとかね、あるいはブログとかやっているんです。でもね、ネットに書いてもそれ自体は商売にならないですね。これはほかの人に聞いてもそうですね。でもボランティアじゃプロは育ちません。そんな中、堀江さんは商売になっている。なんでなるんですか。 堀江 それは工夫しているからじゃないですかね。 田原 あんまり聞くと、商売の手の内を明かすのはよくないかもしれないけれど。 堀江 いや全然。どんどん、僕は市場がむしろ広がっていったほうが興味を持つ人たちが増えて･･･。 田原 メールマガジンは有料の会員が何人ぐらい? 堀江 まあ今数千人です。まだ一万人いかないぐらいですけど、まあでも数千人は集まりましたね。
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「日本」に2年ぶりに帰国したら驚いた「空港」「学校」「スーパー」のヤバい現実（岡村 聡） @moneygendai